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オンライン研修ツール比較13選!タイプ・選び方を図解して紹介

オンライン研修ツール比較13選!タイプ・選び方を図解して紹介

最終更新日:2023-01-24

社員研修をWebでオンライン化したい人事担当の方へ。オンライン研修ツールの導入メリットやタイプ別の選び方、比較ポイントなどを、おすすめのツールを交えながらわかりやすくご紹介していきます。

目次

オンライン研修ツールとは?

オンライン研修ツールとは、企業が行う社員研修を、オンライン上でWeb研修として配信・受講することのできるシステム・サービスのことです。「Web研修ツール」とも呼ばれています。既存の対面・集合研修に比べて、以下のようなメリットがあります。

管理者側のメリット

  • 受講状況を管理しやすい
  • 従業員の理解度も把握できる
  • 研修を企画・運営する負担が減る

従業員のメリット

  • 時間・場所を選ばず研修を受けられる
  • 自分の希望・課題に合った研修を受けられる
  • 自らが受けたい内容を研修化して発信できる

企業側のメリット

  • テレワーク推進につながる
  • 有効な人事評価・施策につながる
  • キャリアアップ支援のための福利厚生としても期待

なお、単にオンライン化するだけなら、研修動画を動画配信サイトにアップロードして、閲覧させるといったやり方でも対応可能ですが、オンライン研修ツールには「自社にない様々な研修を受講できる」「受講状況を管理できる」といったメリットもあります。「細かくアクセス制限をかけられる」というのも、セキュリティ上の大きな利点です。

今回は、そんなオンライン研修ツールについて、どのようなタイプ・機能があり、どうしたら自社に合ったツールを効率的に選ぶことができるのか、比較ポイント・おすすめツールなどを交えながら、ご紹介します。

オンライン研修ツールをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。

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オンライン研修ツールの選び方(図解)

オンライン研修ツールは、その特徴に応じて以下の3タイプに分けられます。

オンライン研修ツール_一枚絵_20221013

以下、それぞれのタイプの詳細とおすすめのオンライン研修ツールを紹介してあります。まずは自社がどのタイプにあてはまるか大まかに選んでみましょう。記事後半には各ツールの詳細もご紹介しています。ツール選びの際に参考にしてください。

[1]汎用性の高いタイプ

「どうせオンライン化するなら、必須研修だけでなく、従業員に幅広い教育を受けさせたい」という場合におすすめなのが、基礎研修から専門スキルまで多様なコンテンツを受講できる「汎用性の高いタイプ」です。

たとえば、「Schooビジネスプラン」はITスキル、ビジネススキルを中心にマネジメント、コンプライアンス、情報セキュリティなど多種多様な領域の教材を7,000本以上そろえています。

主なオンライン研修ツール[1]汎用性の高いタイプ

[2]必須研修の受講に適したタイプ

「コンプライアンス研修」「情報セキュリティ研修」などスポット的研修におすすめなのが「必須研修の受講に適したタイプ」です。これらの研修は専門性が高い上、社会情勢や法改正の影響を受けやすいため、自社でまかなうより、こういったツールを利用すると便利です。

たとえば、情報漏洩や炎上対策を学ばせたいのであれば、情報セキュリティに特化した「Seculio」があります。また、富士通の「eラーニング」なら、1つのコンテンツを受講するごとに料金が発生する仕組みのため、無駄なく効率よく、自社に足りない部分をスポット的に補強することができます。

主なオンライン研修ツール[2]必須研修の受講に適したタイプ

[3]教材作成・管理機能に優れたタイプ

「これまで自社で積み上げてきた教材を今後も活用していきたい」という場合におすすめなのは、既存の自社教材を簡単にオンライン化できる「教材作成・管理機能に優れたタイプ」です。

たとえば、「KnowledgeDeliver」は既存の教材をオンライン教材として利用できるだけでなく、音声や映像、テロップ、動作アニメーションを追加したオリジナル教材を簡単に作成することができます。運用管理機能も豊富に備えており、官公庁・医療機関などで2,000以上の導入実績を誇ります。

主なオンライン研修ツール[3]教材作成・管理機能に優れたタイプ

 

オンライン研修ツールの機能やできること

ツールによってコンテンツの幅や多少の機能差はありますが、オンライン研修ツールを利用すると以下のようなことを実現できるようになります。

豊富な教材・コンテンツを利用

ツールによっては、階層別教育・ビジネススキル教育・コンプライアンス教育・IT教育など、何百・何千もの豊富な教材・コンテンツを搭載。中には、複数の研修がパッケージ化されて、コースとして利用できるものも。

パッケージ化された研修については「パッケージ型eラーニングシステムのおすすめ。タイプ別紹介」でも詳しく紹介しています。

オリジナル教材の作成・利用

ツール内に用意された教材のほか、自社の教材(PDF、PowerPoint、動画など)もアップロードするだけで簡単に利用可能。その他、現場業務の手順やコツをスマホで撮影して即時OJT研修に活用する、といった利用法も。

コンテンツ受講機能

インターネットさえつながっていれば、スマホ、PC、タブレットなど様々なデバイスから受講可能。テレワーク中でも簡単に教育・研修ができるだけでなく、店舗・他拠点のスタッフ教育にも最適。中には、再生速度を調節できるものも。

受講管理機能

「誰が受けて、誰が受けていないか」「どれくらいの理解度なのか」受講状況やテスト結果などを一覧で確認可能。未受講者やテスト成績が悪い社員には、自動で再受講や再試験をリマインドする機能を備えているものも。

受講促進機能

ツールの中には、SNSのように受講コンテンツや教材、コースに紐づけて、社員が「いいね」を押したり、コメントを残したりできるものも。コミュニケーションを活性化させることで、オンラインながらも相互に励まし合って学びを促進可能。

情報漏えい防止機能

自社教材などを用いる場合で、コンテンツに自社特有の経営・技術情報が含まれる場合に有用です。たとえば、IPアドレス制限などで「この教材は社内でしか受講できないようにする」など教材ごとにアクセス制限。動画に関しては、ストリーミング配信することで、ダウンロードを防げます。

 

オンライン研修ツールの比較ポイント

自社に合ったオンライン研修ツールが上記の3タイプのうちどれに当たるのか、大まかにつかめたら、今度は具体的なツールを比較検討していく番です。主な比較ポイントとしては、次の5つが挙げられます。

教材・コンテンツの充実度(数・クオリティ・鮮度)

たとえば、「Schooビジネスプラン」は業界最大級規模、7,000本以上の多種多様な動画教材を備えており、1ID 1,500円で受け放題。更に、リアルタイムで講師へ質問できる参加型授業を365日毎日生配信している点も特長です。「Smart Boarding」では、他社の参加者と一緒にトレーナーとトレーニングできるなど、成果を出すための学習がバランスよくコンテンツ化されています。

パッケージ化されたコースの充実度(種別・数)

ツール内の既存教材を利用する際には、合わせてどんなコースがあるのかも確認しておきましょう。「誰に何を受けさせればいいのか」という研修企画の負担を減らす上でも重要です。たとえば、「AirCourse」なら「新人教育」「階層別教育」など様々な領域の300コースを受け放題です。

自社の業種・業態にマッチしているか

接客・サービス業のような現場業務では、「おもてなし」など独自の研修が必要な場合もあります。どれくらい自社の業種・業態にマッチした研修を備えているかチェックしておきましょう。たとえば、「playse. ラーニング」はオフィスワークに限らず、おもてなし、接客、販売、営業、製造、物流など、業界問わず学べる3,000本の教材がそろっています。

運用のしやすさ(自社の動画教材を使う場合は特に)

教材運用に関しては、利用可能なファイルの種類、システムへの登録方法、データ容量の上限など。研修運用に関してはグループ管理・権限管理、表示コンテンツの出し分けなど。各々ツールによって違いがあるためチェックが必要です。大勢の受講が見込まれており、しっかりとした運用を行いたい場合は、「ひかりクラウド スマートスタディ」など詳細設定ができるものを選ぶようにしましょう。

利用コスト(自社の利用人数からある程度、概算可能)

利用料金は「1名あたりいくら」「何名までいくら」など利用IDに応じた従量課金がメインです。受講する社員数さえわかれば、月々全部でいくらぐらいかかるか、コスト面でツールを比較検討することもできるでしょう。「使ってみないとわからない」という場合は、「LearnO」のように、最短1カ月間だけでも契約でき、単月ごとに契約内容・ID数の見直せるような、融通の効くサービスがおすすめです。

 

主なオンライン研修ツール[1]汎用性の高いタイプ

こちらでは、幅広い分野の教材コンテンツを豊富に取りそろえた、汎用性の高いタイプのツールをいくつかご紹介します。

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サービス名 特徴 価格
Schooビジネスプラン 7,000本以上の動画授業が受け放題 月額1,500円/ID
AirCourse 社員教育動画300コースを受け放題 月額600円/ID
playse.ラーニング 業界問わず学べる3,000本の教材を用意 月額19,800円
(39IDまで)
Smart Boarding 70講座以上のライブ型オンラインレッスンが特徴 月額980円/ID
eラーニングライブラリ 定額制で300コース以上を受け放題 年間 84,700円
(10IDまで)

Schooビジネスプラン(株式会社Schoo)

Schoo(スクー)公式Webサイト

(出所:Schoo(スクー)公式Webサイト)

導入企業数2,500社超。社員研修・人材育成向け定額制オンライン学習サービス。1ID 1,500円で業界最大級規模の7,000本以上の動画授業が受け放題(毎月50本追加)。研修内容もITスキル、ビジネススキルを中心にマネジメント、コンプライアンス、情報セキュリティなど多種多様。階層・職種別のカリキュラムも充実。100種類以上の研修パッケージで手間のかかる研修設計を支援する。
その他、100以上のテンプレートを利用してオリジナルの動画も作成可能。受講状況や学習状況をグラフで確認したり、学習傾向から社員ごとの興味・関心を分析したり、学習履歴を期間や属性ごとにフィルタリングしたり、管理機能も充実している。

  • 料金:月額1,500円/ID

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AirCourse(KIYOラーニング株式会社)

AirCourse公式Webサイト

(出所:AirCourse公式Webサイト)

社員教育専門のクラウドeラーニング。「コンテンツプラス」プランなら社員教育動画300コースを受け放題(100名以上での利用の場合、ボリュームディスカウントあり)。「新人教育」「階層別教育」「コンプライアンス」「IT」「ビジネススキル」「情報セキュリティ」など豊富な研修コンテンツがそろっている。その他、スマホ等で撮影した動画やPPT、PDFをドラッグするだけで自社オリジナル教材も作成可能(専用スタジオ・専門スタッフを利用して高品質な動画教材を作成できるオプションプランあり)。レポート機能や集合研修の管理など管理者向け機能も充実している。

  • 料金:月額600円/ID(コンテンツプラスの場合)、初期費用なし
    ※年間契約1,000名以上での利用なら月額200円/ID

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playse.(プレース)ラーニング(株式会社manebi)

playse.ラーニング公式Webサイト

(出所:playse.ラーニング公式Webサイト)

オフィスワークだけでなく、おもてなし、接客、販売、営業、製造、物流など、業界問わず学べる3,000本の教材がそろったeラーニング。画面に表示された順番通りにレッスンを視聴するだけで簡単に学習を進められるコースマップ搭載。eラーニングで学んだ知識をより実践的なスキルにするためのオンライン集合研修も可能(オプション)。
IDの有効・無効の切り替えが可能で、料金はその月に有効ID数分だけの支払いになるため、無駄な費用が一切かからないのもポイント。

  • 料金:月額19,800円(最大39人まで)。40人以降IDごとに追加料金、初期費用100,000円

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Smart Boarding (株式会社FCEトレーニング・カンパニー)

Smart Boarding公式Webサイト

(出所:Smart Boarding公式Webサイト)

年間3,500社の研修を行う研修会社が手掛けるオンライン研修ツール。月額980円/IDで豊富なコンテンツを受け放題(全360タイトルのeラーニングと70講座以上のライブ型のオンラインレッスン)。入社員、若手/中堅、マネージャーなどの階層別・課題別コースに割り振られているため、「誰に何を受けさせればいいのか」といった研修設計に頭を悩ませることもない。導入後は専任のカスタマーサクセスが育成計画をサポートしてくれるのも心強い。LMS機能も搭載しているため、個々人の進捗や理解度を簡単に把握でき、未受講の者へのリマインドや小テスト実施も可能。

  • 料金:月額980円/ID

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eラーニングライブラリ(株式会社日本能率協会マネジメントセンター)

eラーニングライブラリ公式Webサイト

(出所:eラーニングライブラリ公式Webサイト)

「能率手帳シリーズ」で有名な会社が運営する1年間定額制のWeb学習サービス。3,600社以上の導入実績。企業に加え自治体、学校、団体など、様々なシーンで活用されている。定額制で300コース以上を受け放題。マネジメントのほか、技能・技術、健康経営、PCスキル、語学等、幅広いラインアップがそろっている。更にケーススタディを中心としたアニメーションや実写映像のためわかりやすい「テレワーク時代のチームで業務効率をあげる仕事術」など時流に合わせて教材もアップデートされていくのもポイント。「自社オリジナル教材は必要ないけれど、既存の豊富なコンテンツを組み合わせて従業員研修を行いたい」と考えている企業にはおすすめ。

  • 料金:年間 84,700円(10名までのマネジメントライブラリの場合)

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主なオンライン研修ツール[2]必須研修の受講に適したタイプ

こちらでは、専門性の高い、必須研修の受講に適したタイプのツールを3つご紹介します。

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サービス名 特徴 価格
Seculio 情報セキュリティに特化したオンライン研修 月額4,000円
(40IDまで)
eラーニング 情報セキュリティ・コンプラ・ハラスメントなどスポット受講可能 年間720,000円
(50IDまで)
Mina Secure サイバー攻撃への従業員教育などに最適 要問い合わせ

Seculio(LRM株式会社)

Seculio公式Webサイト

(出所:Seculio公式Webサイト)

情報セキュリティに特化したクラウド型のeラーニング。情報セキュリティを専門分野とするコンサルタントが監修した「個人情報保護法について」「情報セキュリティポリシー」「メディアポリシー」など40種類以上の教材を利用可能。提供教材は月に1度無料で追加される。その他、オリジナルの教材を登録することもできる。従業員の理解度を把握するためのテストも利用でき、結果は自動で採点・集計。未合格者には自動で再教育が実施されるため管理の手間もかからない。自社に関連した法令をピックアップしておけば、法改正情報にも対応可能。法令・規程などは3カ月に1度更新されるため、常に最新の法令などを踏まえた情報セキュリティ対策を実施できる。

  • 料金:月額4,000円(エントリープランで40IDまでの場合)、初期費用100,000円

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eラーニング(株式会社富士通ラーニングメディア)

富士通eラーニングメディア公式Webサイト

(出所:eラーニング公式Webサイト)

富士通ラーニングメディアが提供する従業員研修eラーニング。1つの研修コンテンツを受講するごとに料金が発生する仕組み。幅広いコースラインナップをそろえており、その中には企業で必須とされる「情報セキュリティ」「コンプライアンス」「ハラスメント」などのコースも含まれる(1人から受講可能)。いずれもストーリー仕立てで、事例を踏まえつつ、対策を学べる「体験型」のプログラムを用意しているため、わかりやすく学べる。「テレワークしている従業員に、必須とされる最低限の研修だけオンラインで受けさせたいけれど、人数も少ないし、わざわざ教材を作成するほどではない」という場合には向いている。

  • 料金:年間720,000円(e講義動画ライブラリで50IDまでの場合)

詳細はこちら

Mina Secure(グローバルセキュリティエキスパート株式会社)

Mina Secure公式Webサイト

(出所:Mina Secure公式Webサイト)

情報セキュリティ対策を専門とする企業が手がけるeラーニングサービス。特定の企業に狙いを定め、機密情報の搾取などを目的として行われる「標的型攻撃」など、サイバー攻撃の対応策を豊富に備えているのが特徴。テキストだけでなく、マンガ調の絵やアニメーションを用いたコンテンツが多い。受講状況の確認、テストによる理解度の把握、アンケート実施など管理者機能も豊富。講義だけでなく標的型攻撃メールを模した疑似メールを送信して、個々の従業員の反応を確かめるという「標的型攻撃メール訓練」というオプションサービスあり。サイバー攻撃に対する従業員教育が必須の企業には最適。

  • 料金:要問い合わせ

詳細はこちら

 

主なオンライン研修ツール[3]教材作成・管理機能に優れたタイプ

こちらでは、自社オリジナルの教材の作成やコンテンツの管理に便利なタイプのツールをいくつかご紹介します。

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サービス名 特徴 価格
KnowledgeDeliver 企業・官公庁・医療機関などで導入実績2,000以上 要問い合わせ
LearnO スマホしか利用しないユーザーでも使いやすいUI 月額4,900円
(50IDまで)
ひかりクラウド スマートスタディ 権限管理、コンテンツの出し分けなどの詳細設定に強み 月額198円/ID〜
WisdomBase 6千万パターンに対応したオンライン試験に強み 要問い合わせ
LearningWare 英語・中国語をはじめ32言語に対応 月額20,000円~

KnowledgeDeliver(株式会社デジタル・ナレッジ)

KnowledgeDeliver公式Webサイト

(出所:KnowledgeDeliver公式Webサイト)

独自の研修コンテンツを必要とする企業・官公庁・医療機関などで2,000以上の導入実績をもつeラーニングシステム。「教材作成」「学習」「運用管理」の3つの工程に必要な機能を標準搭載。あらゆる教育研修の進捗から成果まで一元管理が可能。教材は作成済のPPT・PDFをそのまま教材として利用できるほか、音声や映像、テロップ、動作アニメーションを追加したわかりやすい教材も簡単作成可能。管理に関しても「使いやすさ」「多機能性」を兼ね備えた運用管理機能がそろっている。目新しいところでは、学習履歴を収集・蓄積・解析し、各人におすすめ教材を自動提示してくれるレコメンド機能もある。

  • 料金:要問い合わせ

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LearnO(ラーノ)(Mogic株式会社)

LeanO公式Webサイト

(出所:LearnO公式Webサイト)

スマホやタブレット、PCでの教育が可能な、オンライン研修ツール。研修のほか、社員教育、人材育成、学校教育等、テキストや動画などの教材を準備するだけで行える。法人700社、年間35万人以上の導入実績。教材がない場合でも、コンテンツ制作からシステム構築、eラーニングのコンサルティングや導入後のフォローまでトータルで提供されるため安心。中小企業やスタートアップなどの小規模ビジネスでも導入しやすい価格設定である点も特長で、最短1カ月間だけでも契約できる点や、契約内容の変更やID数の見直しも単月ごとに可能。充実した管理機能がそろっており、受講者の受講履歴やテスト結果の確認のほか、未受講者へメール配信して受講を促す機能など。英語切り替え可能。

  • 料金:月額4,900円(50IDまで)~、初期費用なし

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ひかりクラウド スマートスタディ(NTT東日本)

ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト

(出所:ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト)

情報共有やオプションで大規模Web会議にも使えるオンライン研修ツール。管理者や受講者を組織や所属に合わせたグループ管理や権限管理、受講者への表示コンテンツの出し分けなどの詳細設定が可能。1IDから利用でき、受講者ID休止機能により利用しない月は受講者情報や学習履歴は保持したまま月額費用を抑えられる。
動画や資料の配信をはじめ、テストやアンケートの実施、学習履歴や進捗状況の管理等オンライン研修機能が一通りそろう。ほかにも、受講者と管理者が1:1のコミュニケーションを取れる「メッセージ機能」や未完了受講者への一括メール配信などの「メール機能」も利用できる。
個人のストレス状況を把握できるストレスチェックテストの機能も初期搭載されている点も特長。

  • 料金:月額198円/ID〜、初期費用5,500円/契約〜 ※税込価格

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WisdomBase(株式会社シェアウィズ)

WisdomBase公式Webサイト

(出所:WisdomBase公式Webサイト)

社外のパートナー向けに研修や育成環境を構築するためのEE-LMS(Extended Enterprise LMS: 拡張エンタープライズ学習管理システム)。オンライン試験の実施に強みがあり、試験の設定項目は6千万パターン。1,000人が一斉に受験できる本格的な試験を作成でき、制限時間の有無や、受験直後にスコアを即表示するかどうかなど、細かな設定ができる。その他、SSOに対応した承認機能や、外部BIツールとの連携機能、コンテンツやグループ・権限の詳細な設定機能など、複雑な要件に対応した機能が充実。従業員だけでなく、代理店などのパートナー、学習コンテンツや検定の販売など、社外に向けて知識やノウハウを届けたい場合におすすめ。

  • 料金:要問い合わせ

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LearningWare(株式会社プロシーズ)

LearningWare公式Webサイト

(出所:LearningWare公式Webサイト)

導入企業2,400社以上、利用者累計100万人超のeラーニングシステム。PC・スマホ・タブレットから受講が可能。PowerPointから簡単に教材を作成・配信できるほか、動画のアップロードによる教材作成やオーダーメイドのオリジナル教材の作成も可能。シングルサインオン機能を標準装備し、人事システムなどとシームレスな連携を実現する。受講者のスキル・資格を検索・マッチングできる人材管理機能を備え、学習ログ分析機能も充実している。数千~数十万ユーザーまでの大規模運用が可能で、大企業や官公庁でも導入されている。管理画面、ユーザー画面ともに、英語・中国語をはじめ32言語に対応し、動画配信の字幕に自動翻訳機能がついているなど、グローバル化に伴う多言語での研修業務をサポートする。

  • 料金:月額20,000円~、初期費用200,000円~

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まとめ

オンライン研修ツールは、インターネットを通じて社内研修を効率よく、効果的に実施するためのツールです。時間・場所の制約を受けないため、対面型の集合研修と比べて「研修が行いやすい」「学習の機会を増やせる」「教材作成の負担が減る」「受講管理の手間がかからない」という利点があります。近年では、「テレワーク環境下でも実施できる」という点を評価され、導入が相次いでいます。今後、働き方の多様化に伴い、更なる移行が予測されるため、今のうちに検討を進めておきましょう。

オンライン研修ツールは大別して「汎用性の高いタイプ」「必須研修の受講に適したタイプ」「教材作成・管理機能に優れたタイプ」の3つに分かれます。「オンライン化したい研修範囲をカバーしているか」「既存コンテンツのクオリティは十分か」「自社の人材育成プランに合っているか」に着目しながら、自社に合ったツールを選んでいきましょう。

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