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情報セキュリティ研修のeラーニング13選。実施方法や費用感

情報セキュリティ研修のeラーニング13選。実施方法や費用感

最終更新日:2022-08-30

情報セキュリティ研修をeラーニングに切り替えて、社員教育を効率化したいと考えている方へ。eラーニングの実施方法や費用感、コンテンツの種類や対応範囲などについて解説します。

目次

情報セキュリティ研修向けeラーニングとは?

情報セキュリティ研修向けeラーニングとは、インターネット上の動画コンテンツを見ながら、情報セキュリティ対策の必要性や基本知識などを学習できるサービスです。クラウド化が進んだ近年、「時間・場所を問わずに実施できる」「受講状況をチェックできる」「テストを実施して理解度を把握できる」など、eラーニングの利便性や必要性はより高まっています。

コンテンツはサービスによって異なり、「個人情報保護法とは」「情報セキュリティポリシーとは」という基礎知識に始まり、ケーススタディに応じた最適な対応も学べるものから、標的型攻撃メール訓練まで多種多様です。自社に合ったコンテンツを選択できるほか、自社で既に作成・保有しているコンテンツを利用することも可能。従来型の集合研修よりもメリットが多いことから、様々な企業で導入が進んでいます。

情報セキュリティ研修向けeラーニングの主なメリット

詳細はeラーニングサービスによって異なりますが、主なメリットに、以下が挙げられます。

  • 管理者の手間が省ける(研修場所・時間の調整が不要/研修教材の作成が不要/テストは自動集計・採点可能など)
  • 教育効果を担保しやすい(受講状況・理解度などをチェックして再試験を実施できるなど)
  • 最新のトレンドをフォローできる(関連法の改正・ソフトウェアのバージョンアップに応じて、コンテンツが逐次更新されるなど)

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情報セキュリティ研修のコンテンツ例

eラーニングを用いた情報セキュリティ研修の内容について説明していきます。各サービスによってコンテンツは異なり、受講時間・回数だけでなく、アニメーションや体験型など演出の仕方も様々。内容は主に以下の4つのコンテンツに分けられます。

1.個人情報保護

全従業員向けに「なぜ、個人情報保護の適切な取り扱いが必要なのか」「情報セキュリティ対策が必要なのか」を分かりやすく教えてくれる、ガイダンス的な研修コンテンツ。

たとえば、「根底に個人情報保護法という法律が存在すること」「違反した場合には懲役や罰金などの罰則があること」「情報が流出・漏洩した際には企業は社会的な信用を失うこと」といった情報セキュリティの基礎知識について学ぶことができます。

2.情報セキュリティポリシー(社内規定やルール)

情報セキュリティポリシーとは「どのような情報資産を、どのような脅威から、どのようにして守るのか」に関する、企業としての基本的な考え方や、情報セキュリティを確保するための体制、運用規定、基本方針、対策基準などをまとめたものです。

組織の規模・体制、業務形態、ネットワーク、システムの構成などによって、各企業の情報セキュリティポリシーは異なりますが、その周知徹底には従業員教育が不可欠です。研修を通じて「情報セキュリティポリシーとはどのようなもので、自社にはどのようなルールが必要なのか」といった基本を学べます。

3.メディアポリシー(SNSの利用ルール)

社員がSNSを利用しているということは、「機密情報の漏洩」「顧客への暴言」「反社会的発言」など、企業の信用を失墜させるリスクをはらんでいます。たとえ社員個人のアカウントであっても、プロフィールなどから勤務先を特定され、企業にまで累が及ぶ恐れもあります。こういった事態を避けるため、社員がSNSを利用する上での注意事項をまとめたのがメディアポリシーです。

研修コンテンツの中には、SNS上で「どういった行為が問題になるのか」「どのような影響が出るのか」といったメディアポリシーの必要性・重要性を従業員に理解させるためのコンテンツが用意されています。

4.標的型攻撃メールに対する啓蒙

メールを利用して特定のターゲットにサイバー攻撃を仕掛け、企業の機密情報などを盗み出すことを「標的型攻撃メール」と呼びます。攻撃を防ぐためには、「疑わしいメールは開封しない」といった対応策を従業員にレクチャーしたり、事例を共有したりと、日頃からの啓蒙が欠かせません。研修には、そうした啓蒙に役立つコンテンツが含まれます。

また、標的型攻撃メールを模した疑似メールを実際に送信して、個々の従業員の反応を確かめる「標的型攻撃メール訓練」というオプションがあるサービスも。

 

情報セキュリティ研修をeラーニングで実施する方法

情報セキュリティ研修をeラーニングで実施する場合の、運用方法を3つご紹介します。

1. 自社の既製コンテンツを流用する

企業における情報セキュリティ対策が必須となった今、個人情報の取り扱いを従業員に周知徹底させるため、研修教材を自社で作成・利用している企業も少なくありません。それらの既製コンテンツをクラウド上にアップして、eラーニング教材として利用することができます。また、既製コンテンツに限らず、集合研修などの内容を撮影・コンテンツ化して、将来的にeラーニングシステム上で展開することも可能です。

2. eラーニングの既製コンテンツを利用する

「自社コンテンツがない」「内容が不十分」という場合は、eラーニングに格納されている既製コンテンツを利用しましょう。eラーニングには、情報セキュリティ以外の研修も豊富にそろえた「汎用タイプ」と、情報セキュリティ研修に特化した「専用タイプ」の2種類があります。eラーニングを実施する目的に合わせて、適したタイプと受講範囲を決定しましょう。

3. 不足分は自社制作 or 外部運用によるカバー

情報セキュリティポリシーのように自社の独自性が高いテーマを取り扱う研修では、既製コンテンツを利用することが難しくなります。その場合は、社内の担当部署に依頼して研修コンテンツを制作するか、それが難しければ外部運用でカバーするという選択肢も。

eラーニングを実施している企業の中には、研修コンサルティングに取り組んでいる企業もあります。どのようなコンテンツを自社制作すればいいか分からない場合には、アドバイスをあおぐとよいでしょう。

 

情報セキュリティ研修のeラーニング実施にかかる費用は?

eラーニングを実施するにあたって、どのくらいのコストがかかるのか解説します。eラーニングはサービスによって料金形態が異なるため、各サービスが公開している料金表をもとに、「従業員が100名の企業では、1人当たり1年間でいくらかかるのか」をざっくり試算してみました。

情報セキュリティ研修専用なのか、専用の場合でもコンテンツの数がどれだけあるかで価格は大きくかわりますが、従業員100名の場合は年間およそ50,000円〜、従業員1,000名の場合は年間およそ50万円〜で導入できることがわかりました。導入を検討する材料としてご利用ください。「Schooビジネスプラン」や「playse.ラーニング」のように利用ID数に応じてボリュームディスカウントを設けているところもあります。

セキュリティ特化型の場合

サービス名 利用ID数 料金 1人あたりの年間費用
Seculio(LRM株式会社) 50〜500ID 月額150円/ID(ベーシックプラン)、
初期費用100,000円
1,800円
情報セキュリティ対策eラーニング
(株式会社ネットラーニング)
不問 6カ月4,950円/ID、初期費用別途 9,900円
人材育成ソリューション
(パナソニック株式会社)
500ID 情報セキュリティ3講座・3カ月
254,000円/500ID、初期費用なし
2,032円

汎用型の場合

サービス名 利用ID数 料金 1人あたりの年間費用
AirCourse
(KIYOラーニング株式会社)
100〜299ID 月額380円/ID(コンテンツプラスプラン)、初期費用なし 4,560円
Schooビジネスプラン
(株式会社Schoo)
不問 月額1,500円/ID、初期費用なし 18,000円
playse.ラーニング
(株式会社manebi)
40〜500 月額 500円/ID、初期費用100,000円 6,000円

 

情報セキュリティ研修のeラーニングを無料・安価で実施する方法

できるだけコストをかけずに、情報セキュリティ研修のeラーニングを実施したい場合の選択肢は主に2つ。

  • (1)公的組織が運営する無料サービスを有効利用すること。
  • (2)自社でコンテンツ作成・配信ができるeラーニングシステムを利用すること。

また、無料サービスで提供されているコンテンツを、eラーニングシステムで社員に向けて配信するという使い方もできるでしょう。

そこで、おすすめの無料サービスを2つ「情報セキュリティ対策支援サイト」、「情報セキュリティ啓発サイト」と、コンテンツ自作型のeラーニングを3つ「LearnO(ラーノ)」、「ひかりクラウド スマートスタディ」「learningBOX」をご紹介します。

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情報セキュリティ対策支援サイト

情報セキュリティ対策支援公式Webサイト

(出所:情報セキュリティ対策支援公式Webサイト)

IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が運営する情報セキュリティ対策支援サイトは、情報セキュリティ対策を「知りたい」「学びたい」「始めたい」「続けたい」人や、 それを後押しする人の活動をサポートする。
経営者、対策実践者、従業員、啓発者・教職員といったカテゴリー別に、「どのようなことを心がけるべきか」を記した資料が提供されている。ここでeラーニングが受けられるわけではないが、多種多様な資料がそろっているので、自社教材を制作するための参考資料として活用できる。

詳細はこちら

情報セキュリティ啓発サイト

IPA公式Webサイト

(出所:IPA公式Webサイト)

同じくIPA のWebサイトには、情報セキュリティを一通り学ぶための無料動画コンテンツが掲載されている。「中小企業向け情報セキュリティ対策」「新入社員向け」「パスワード」「SNSの心得」などの基本的なものから、「専門的なシステム管理者/技術者向けのコンテンツ」や「標的型サイバー攻撃」といった専門性の高い教材までが豊富にそろう。中にはアニメーションやストーリー仕立てになった、初心者向けのコンテンツも。
たとえば、IPAの特定の動画を閲覧ノルマとして、その後、理解度をチェックするためにテストを実施。合格点に達しない従業員には、再度の閲覧を義務付けるという運用方法も考えられる。テストの作成・集計・採点などの手間はかかるが、できるだけコストをかけたくない企業におすすめ。

詳細はこちら

LearnO(ラーノ)(Mogic株式会社)

LeanO

(出所:LearnO公式Webサイト)

スマホやタブレット、PCでの教育が可能な、法人向けeラーニングシステム。導入実績は法人700社、年間35万人以上。テキストや動画などの教材を準備するだけで、研修、社員教育、人材育成、学校教育等が行える。最短1カ月間だけでも契約できる上、ID数の見直しなどといった契約内容の変更も単月ごとに可能なので、中小企業や小規模ビジネスでも導入しやすい。
また、受講者の受講履歴やテスト結果の確認のほか、未受講者へメール配信して受講を促す機能など、管理画面の機能も充実している。英語切り替え可能。

  • 料金:月額4,900円/50ID、初期費用なし(動画なしの最安価格帯プラン場合)

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ひかりクラウド スマートスタディ(NTT東日本)

ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト

(出所:ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト)

累計利用者数290,000名以上の、法人向けeラーニングシステム。動画や資料の配信をはじめ、テストやアンケートの実施、学習履歴や進捗状況の管理等ができる。システム上で未完了受講者への一括メール配信ができ、受講者と管理者が1対1でメッセージをやり取りすることも可能。ストレスチェックテストの機能を初期搭載している点、オプションで情報共有やWeb会議にも使える点が、ほかのシステムにない特長だ。8言語に対応し、マニュアルを自動翻訳できる機能も嬉しい。
管理者や受講者を組織や所属に合わせたグループ管理や権限管理、受講者への表示コンテンツの出し分けなどの詳細設定が可能。管理者ごとに権限を付与できるため、eラーニングコンテンツを組織単位に自由に作成・配信することもできる。

  • 料金:月額198円/ID、初期費用5,500円/契約

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learningBOX(株式会社龍野情報システム)

learningBOX公式Webサイト

(出所:learningBOX公式Webサイト)

教材作成、問題・テスト作成、採点・成績管理など、eラーニングに必要な機能がそろった学習管理システム。フォーム上から簡単に問題を作成できるため、独自の自社教材を作成・利用する場合には最適。また、IPAが配信する動画コンテンツに紐づいたテストを実施することもできる。
一定の学習手順や合格点に達した従業員だけ認定証を発行することで、教育効果の担保も図れる。その他にも、学習者のグループ管理や成績管理など、ユーザーにあわせた細かな設定も可能。既存のコンテンツが用意されていないため、社内で教材を作成する必要があるが、100アカウント年間30,000円〜という低価格が魅力だ。

  • 料金:年間30,000円/100ID(スタータープランの場合)

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情報セキュリティ研修向けeラーニングの比較ポイント

eラーニングには様々な種類が存在します。導入を検討する上で、どのような点に注目すればいいのか、3つの比較ポイントをご紹介します。

1.汎用タイプか専用タイプか

eラーニングは利用できるコンテンツの内容から、新人研修・IT研修・コンプライアンス研修など、企業ニーズの高い標準研修コースを網羅した「汎用タイプ」と、情報セキュリティ研修に特化した「専用タイプ」の2種類に分かれます。

「既にeラーニングを利用しているが、その中の研修コンテンツでは物足りない」「より効果の期待できる研修を実施したい」という場合は、「Seculio」のような専用タイプの導入を検討しましょう。反対に、これを機に情報セキュリティだけでなく、ITやビジネススキル、マネジメントなど多様な研修を行いたいという場合は「AirCourse」のような汎用タイプの導入を検討することをおすすめします。

2.研修の実施範囲

次は研修の実施範囲についての検討です。個人情報保護法から標的型攻撃メールまで様々な研修コンテンツがある中で、「どこからどこまで受講すればいいのか」を自社に当てはめて最適なコンテンツを選びましょう。事前にIPAで無料公開されているコンテンツ一覧を参考にしながら、「どのような研修があり、自社で重視されるのはどの辺なのか」考えてみるのもいいかもしれません。

実施範囲に迷う時は、サポートを受けるのも一手です。パナソニックの「人材育成ソリューション」のように、eラーニングの提供だけでなく、企業の課題・要望に応じて研修そのものを組み立てたり、eラーニング以外の集合研修を実施したりと、様々なサポートに取り組んでくれるサービスもあります。

3.利用規模・利用頻度

サービスにより利用できる期間・利用ユニット・ボリュームが異なります。期間は「半年なのか、一年なのか」、利用ユニットは「1ユーザーごとなのか、それとも1アカウントなのか、1企業なのか」、ボリュームは「無制限なのかデータ容量に制限があるのか」。自社の利用規模や頻度に応じて、最適なものを選びましょう。

その他、「富士通eラーニングメディア」のような「1つの研修を受けるごとに料金が発生する」というスポット型のサービスも存在します。

 

主な情報セキュリティ研修のeラーニング(セキュリティ特化)

情報セキュリティ分野に特化したeラーニングシステムを3つご紹介します。

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Seculio(LRM株式会社)

Seculio公式Webサイト

(出所:Seculio公式Webサイト)

導入実績1,100社以上の、情報セキュリティに特化したクラウド型のeラーニング。40種類以上の情報セキュリティの教材を標準装備しており、自社で作成したオリジナル教材も登録可。従業員の理解度を把握できるテスト機能も。テストは自動で採点・集計され、未合格者には自動で再教育が実施されるため管理者の手間が省ける。
その他、委託先へのセキュリティチェックや法改正に関しても、自社に関連した法令をピックアップしておけば情報が自動でアップデートされる。ソフトウェアも3カ月に1度自動更新されるため、常に最新の情報セキュリティ対策が実施できる。

  • 料金:月額6,000円、初期費用100,000円(ベーシックプランを40名以下で利用した場合)

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情報セキュリティ対策eラーニング(株式会社ネットラーニング)

情報セキュリティ対策eラーニング公式Webサイト

(出所:情報セキュリティ対策eラーニング公式Webサイト)

NTT東日本グループが提供する、情報セキュリティ対策eラーニング。一般企業だけでなく、多くの個人情報を取り扱う教育機関(小中学校・高校・大学)向けの教材を豊富にそろえているのが特徴。
学校現場で起こりうる情報セキュリティ課題を事例として取り上げ、「セルフチェック」「レッスンワーク」「テスト」の3ステップで、リスクや具体的な対策を学ぶことができる。研修コンテンツに独自のインシデントを追加するなど、カスタマイズしてオリジナルコースに変更することも可能。

  • 料金:6カ月の利用額4,950円/ID、別途インターネット接続サービス+プロバイダサービス

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Mina Secure(グローバルセキュリティエキスパート株式会社)

Mina Secure公式Webサイト

(出所:Mina Secure公式Webサイト)

長年、日本の情報セキュリティレベル向上に貢献してきた、グローバルセキュリティエキスパート株式会社が手がける一般企業向けのeラーニングサービス。特徴は「標的型攻撃メール訓練」など、サイバー攻撃の事例や、被害防止対策に役立つコンテンツを豊富にそろえているところ。
研修コンテンツはテキストだけでなく、視聴者が親しみやすいようにマンガ調の絵やアニメーションを用いているのもポイント。受講状況の確認、テストによる理解度の把握、アンケート実施などの管理者機能も充実している。機密性の高い個人情報を多数取り扱っており、サイバー攻撃対策が必要な企業におすすめ。

  • 料金:要問い合わせ

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主な情報セキュリティ研修のeラーニング(汎用性あり)

情報セキュリティ分野以外のコンテンツも幅広く用意された、汎用性のあるeラーニングシステムを5つご紹介します。

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AirCourse(KIYOラーニング株式会社)

AirCourse公式Webサイト

(出所:AirCourse公式Webサイト)

「社員教育をカンタンに。」をモットーに掲げる社員教育専門のクラウドeラーニング。550コース3,000本以上の動画研修を定額で受講できる(2022年8月時点)。「情報セキュリティ」のほかにも「新人教育」「階層別教育」「コンプライアンス」「IT」「ビジネススキル」など豊富な研修コンテンツがそろっている。
情報セキュリティに限らず、「社員教育をeラーニングで効率化したい」「社員教育を充実させたい」という企業には最適。既存のコンテンツだけでなく、自社で制作した研修動画も配信可能。レポート機能や集合研修の管理など、管理者向け機能も充実している。

  • 料金:月額500円/ID、初期費用なし(コンテンツプラスコースを〜99名で利用した場合)

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Schooビジネスプラン(株式会社Schoo)

Schoo(スクー)公式Webサイト

(出所:Schooビジネスプラン公式Webサイト)

7,000本以上の学習動画と学習分析機能を搭載した、受け放題のオンライン学習サービス。2,500社以上の導入実績を誇る。情報セキュリティ研修や入社研修などの基礎研修以外にも、ビジネススキルやプログラミング、ITスキルなど、幅広い人材育成・社員研修向けコンテンツを提供している。自発的に閲覧・学習したくなるコンテンツが多いと定評あり。
スライド資料のダウンロードやPC以外にスマホ・タブレットでの受講など、様々な学び方を実現する機能がそろう。

  • 料金:月額1,500円/ID、初期費用なし ※契約ID数によりボリュームディスカウントあり

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playse.(プレース)ラーニング(株式会社manebi)

playse.ラーニング公式Webサイト

(出所:playse.ラーニング公式Webサイト)

情報セキュリティをはじめ、幅広いジャンルの教材が見放題で約3,000レッスン用意されているeラーニング。トレンドや法改正などのニーズに合わせ、ほぼ毎月最新コンテンツが追加される。導入実績1,000社。個別学習のほかに、検定、社内報動画配信、またZoomとの連携で集合研修やウェビナーが開催できるなど、様々な用途での活用が可能。
ExcelやPowerPointなどのファイルを利用して簡単に自社コンテンツが作成でき、見放題のコンテンツと組み合わせることで、受講者の属性に合わせた研修パックが構築できる。学習フローがわかりやすいトレーニングマップ機能や進捗管理機能なども充実。

  • 料金:月額19,800円、初期費用100,000円(〜39名で利用した場合)

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eラーニング(株式会社富士通ラーニングメディア)

富士通eラーニングメディア公式Webサイト

(出所:eラーニング公式Webサイト)

富士通関連会社が提供する、幅広いコースラインナップをそろえたeラーニング。特徴は、ストーリー仕立てで情報セキュリティを学べる「体験型」のプログラムを用意していること。
たとえば、個人情報の紛失・盗難、メールの誤送信、ウイルス感染など、日常業務で起こりやすいシーンを疑似体験でき、かつ選択した行動によってストーリーが展開するため、「この行動によって、こんな結果になる」など、様々なケーススタディが可能だ。ほかのeラーニングと異なり、1つの研修コンテンツを受講するごとに料金が発生する仕組み。1名からでも受講できるので、中途採用者への研修などに適している。

  • 料金:要問い合わせ

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人材育成ソリューション(パナソニック株式会社)

人材育成ソリューション公式Webサイト

(出所:人材育成ソリューション公式Webサイト)

パナソニックの社員教育ノウハウが凝縮された人材育成eラーニング。「情報セキュリティ」のほかにも、「コンプライアンス・知財教育」「リーダー育成」「プロジェクトマネジメント力強化」など、様々なテーマのコンテンツがそろっている。
情報セキュリティに関しては、最新の事故事例を取り入れたケーススタディから学べる全16講座の「ビジュアルで学ぶ情報セキュリティ」を中心に、組織責任者向けの「組織を守る情報セキュリティ講座」「テストで学ぶ情報セキュリティ」などを用意。その他、「マイナンバーの取り扱い」「標的型メールの対応」など、企業ニーズに合わせた最適な教育プログラムを組んでもらえる。更に、eラーニングと訓練がセットになった「標的型攻撃メール対策パック」の提供も。

  • 料金:254,000円~(ビジュアルで学ぶ情報セキュリティ3講座を500IDで3カ月受講した場合)

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まとめ

情報セキュリティ研修をeラーニングへの切り替える場合、IPAの動画コンテンツを利用すれば無料で実施することも可能です。ただし、その場合、従業員の受講状況や理解度の把握はできず、教材作成・集計・採点といった手間もかかります。法改正やソフトウェアの更新が頻繁に行われることを考えると、何らかの形で有料のeラーニングシステムを導入するのが効果的でしょう。

eラーニングは情報セキュリティに特化した「専用タイプ」と、人材教育全般を網羅した「汎用タイプ」に分けられます。まず、どちらのタイプを導入するかを決めたら、数あるコンテンツの中から「どこからどこまで受講すればいいか」研修の実施範囲を考えます。その後、企業の利用規模と利用頻度に応じて、コストに見合った最適なeラーニングを受講しましょう。

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