最終更新日:2023-01-06
企業に不可欠な社員研修を、より効率的・効果的に行いたいという研修担当の方へ。eラーニングシステムの導入メリット、タイプと選び方、比較ポイントなどを比較表を交えてご紹介します。
企業向けeラーニングシステムとは、新入社員研修やコンプライアンス研修など、企業が社員向けに行う様々な研修をインターネット上で効率的に提供・管理することのできるサービスです。
従来は「集合研修」がメインでしたが、規模が大きくなると「教材作成が追いつかない」「時間・場所・人員の確保が難しい」「誰が何を受けているのか把握しきれない」など様々な課題が出てきます。
そのような中、以下のメリットから、多くの企業でeラーニングの導入が進んでいます。
一口にeラーニングと言っても様々なシステムが存在します。今回は「何を選べばいいのかわからない」という企業の人事担当者向けに、自社に合ったeラーニングシステムの選び方と比較ポイント、おすすめのサービスなどをご紹介していきます。
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eラーニングシステムによって得意領域が異なります。必要とする機能を持つシステムはどのあたりか、把握しやすいように比較表を作成しています。
eラーニングシステムには、既に用意されたコンテンツ使って研修を進めていくタイプと、自社が持つコンテンツを教材として活用していくタイプに分かれます。自社オリジナルの教材を作成していきたい場合は、作成機能に強みを持つシステムも選択肢になります。
なお、「eラーニングシステムの選び方ガイド」では、機能要件の解説とともに、より詳細な比較表(主要12システムを対象に計27項目で調査)が掲載されていますので、サービス選びにお役立てください。
eラーニング(システム)
eラーニングシステムを選ぶには、比較表での機能の確認に加えて、「何を重視するのか」によって、自社に合いそうなタイプを考えるのがおすすめです。
大きく分けると、「コンテンツ(教材)を重視する場合」と「eラーニングとしての運用(仕組み)を重視する場合」の2つに分かれます。以下、例を挙げて詳細に説明しています。
自社に「研修教材がない」「研修を企画・実施するためのノウハウ・リソースがない」という場合です。たとえば、急成長中の企業や本社機能が限られている中堅・中小企業などが当てはまります。この場合は、既存コンテンツを豊富に持っており、後は「受講するだけ」のeラーニングがおすすめです。まずは「どんなコンテンツを受講させたいのか」を考えてみましょう。
eラーニングシステムは、保有するコンテンツによって「汎用型」と「特化型」に分けられます。「汎用型」とは各種階層別研修や職種別研修の他、個人情報保護・コンプライアンス・ハラスメントなど、多くの企業で共通して必要とするコンテンツを豊富に取り揃えるもの。
それに対し、情報セキュリティ・ITスキルなど、一つの専門分野に特化したのが「特化型」です。「自社に研修ノウハウが全くない」という場合は前者、逆にある程度保有しており「自社で作り切れないものだけ受講したい」という場合は後者がおすすめです。
自社で教材を作成し、研修を実施しているものの、「研修の準備が大変」「理解度が低い」など、運用面で課題を感じている場合です。「テレワークでも対応できるようにしたい」という企業も当てはまります。この場合は、自社教材をよりスムーズに作成・利用できたり、従業員の受講率や理解度を高めたりできるような、運用面の機能に長けたeラーニングシステムを選ぶことが重要です。
運用重視のeラーニングシステムは、細かく分類すると「今あるコンテンツを活用するのに長けたもの」と「新たにコンテンツを作成・共有するのに長けたもの」に分かれます。これまでに作成したPowerPoint・PDF教材や研修動画などをeラーニング上にも展開していきたい場合は前者が、逆にこれから動画教材などを作成・共有していきたい場合は後者がおすすめです。
数多くあるeラーニングシステムですが、上記したタイプ分けに従うと、4つに分類できます。以下、それぞれのタイプごとにおすすめのeラーニングシステムを取り上げていますので、自社に合ったものを探す際にはぜひ参考にしてみてください。
Schoo | 7,000本以上という圧倒的なコンテンツ量が強み |
AirCourse | 3,000本以上のコンテンツと充実した研修管理機能が強み |
playse. eラーニング | 3,000本以上のコンテンツをリーズナブルな価格で利用できる |
Smart Boarding | 自己学習を促す機能やサポートが強み |
Seculio | 企業で必須な情報セキュリティ研修が充実 |
グロービス学び放題 | MBAで有名な同社の実践的なコンテンツが強み |
CodeCamp | 若手エンジニアの育成に役立つプログラミング研修が充実 |
Aidemy Business | DX人材の育成に役立つ基礎から実践までのコンテンツが充実 |
ひかりクラウド スマートスタディ |
安価で高機能なシステム。教材の多言語変換やストレスチェックなどユニークな機能も |
LearnO | 安価で短期間でも導入しやすいシステム |
LearningWare | 大規模運用や効率的な学習管理が特徴 |
Speed LMS | 自社コンテンツでの実施に適した機能が充実 |
Teache Biz | マニュアル型のコンテンツの作成・共有に強み |
soeasy buddy | スマホでの動画作成・共有に強み |
気になるシステムがある程度絞り込まれてきたら、ポイントに沿ってじっくり比較検討してみましょう。たとえば、「コンテンツの充実度」「自社教材の活用度」「学びを促進する機能」「無駄なコストをかけずに済むか」などが考えられます。タイプによって検討すべきポイントは異なりますが、目安にしてください。
「教材コンテンツ重視」の場合に検討すべき点です。ポイントは2つあり、1つはコンプライアンス研修やセキュリティ研修のような「必須研修をカバーできているか」です。体系立った必須研修のみ受講できればいいなら、「AirCourse」のようにパッケージ化されたものがおすすめです。セキュリティ研修のように自社にノウハウがないものだけ受講したいという場合は「Seculio」のような分野に特化したサービスを利用しましょう。
もう1つのポイントは、「社員の自己成長を支援するようなコンテンツがあるか」です。たとえば、多彩なジャンルの動画7,000本以上の中から好きなものを視聴できる「Schooビジネスプラン」のようなサービスを利用すれば、研修教育という観点だけでなく、企業の福利厚生の一環として役立てることもできます。
「運用重視の場合」にチェックしておくべきポイントです。システムによって、PowerPoint・PDF、動画など利用できる教材のファイル(拡張子)や登録方法は変わってきます。教材が自社に合致するか、利用しやすいかは最低限チェックしておきましょう。たとえば、「ひかりクラウド スマートスタディ」はファイルをドラッグ&ドロップするだけで、簡単にeラーニングの教材に置き換えられますし、「LearningWare」もPowerPointから簡単にeラーニング教材を作成・配信することができます。
また、「Teachme Biz」は、テキストの業務マニュアル作成の他、動画の作成・編集機能に長けており、スマホ・タブレットで撮影した動画の必要な部分を切り出して、ビジュアルベースのマニュアルを簡単に作成することができます。逆に「動画教材は必要ない」という場合は、「LearnO」の月額4,900円(50 名まで)のような、安価な動画未対応プランを利用するといいでしょう。
共通の比較ポイントです。社員によって受講状況・理解度に差が出ないようにするため、進捗確認や未受講者へのリマインドなどの受講管理機能、テスト・アンケートの実施機能(自動採点・集計)は必須です。その他、「playse.ラーニング」のように学習内容が段階別に表示され、順番の通りに視聴していくだけで簡単に学習を進められるコースマップ機能のようなものがあると受講率の向上が期待できます。
その他、「Smart Boarding」のように、他社の社員を交えたライブレッスン(70種類以上)を受けられるサービスもあります。空いた時間で一人黙々と授業を受けるだけでなく、プロの講師や多種多様な業界の人たちとコミュニケーションを交えながらとりながら学ぶことで、従業員の早期・確実な教育効果を担保することができます。
安価であるに越したことはありませんが、それ以上に「無駄」を出さないことが重要です。多くは、ID数に応じた従量課金制or月額固定料金を採用していますが、その場合、社員ごとに利用状況に差が出ることから、企業では登録する社員を限定しようとするのが一般的です。少人数であれば問題ありませんが、100人以上の社員から絞り込んでいくのは、担当者にとって大きな負担になりますよね。
たとえば、「playse.ラーニング」はIDの[有効][無効]を切り替えることができ、その月に[有効]になっているID数に対してのみ料金が発生します。有効ID数分だけのお支払いなので無駄な費用は一切かかりません。自社の利用がどれくらいになるか、学習意欲は高いか・低いかなどを勘案して、それにあった料金体系のシステムを選ぶようにしましょう。
自社に「研修教材がない」「研修を企画・実施するためのノウハウ・リソースがない」という場合におすすめのeラーニングシステムです。階層別・職種別の必須研修はもちろん、社員のスキルアップにつながる研修や情報セキュリティ研修・IT研修などの専門研修に至るまで、多種多様なコンテンツが用意されているため汎用的な使い方ができます。
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(出所:Schooビジネスプラン公式Webサイト)
7,000本以上の学習動画が受け放題のオンライン学習サービス。導入実績は2,500社以上。講師は業界の最前線で働くトップランナー。内容もビジネススキルから、Webサービス開発・運営に活かせる実用ノウハウ、業界最先端のITスキルなど様々。階層別・職種別の200種類以上の研修パッケージを用意。
動画はSchooアプリ上にダウンロードできるため、従業員も通信制限などを気にせず学習可能。参加型授業の「生放送授業」が毎日行われており、学習意欲向上も期待できる。オリジナル研修の作成、レポート提出や視聴履歴管理などの受講管理機能も備える。
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(出所:AirCourse公式Webサイト)
新人・中堅社員・管理職などの各種階層別研修の他、個人情報保護法・情報セキュリティ・ハラスメントなど近年必須の研修も含め、600コース、3,500本以上のコンテンツを取り揃えたeラーニングサービス。
自社教材を使って簡単にオリジナルコースも作成可能。自社では実施の難しい必須研修をカバーしつつ、「自社教材も有効活用したい」という企業にはおすすめ。研修の出欠管理・リマインド・資料配布・アンケート集計・受講履歴など一元管理するための研修管理機能や、SNSのようにナレッジを共有できる機能も充実。
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(出所:playse.ラーニング公式Webサイト)
約3,000レッスン教材を持ち、内容もビジネスマナー・おもてなしなどの基礎に始まり、接客、販売、営業、製造、物流など領域も様々。豊富なジャンルの教材が揃っているため階層別研修から職種別研修、コンプライアンス研修、ハラスメント研修、情報セキュリティ研修、IPO研修まで、様々な研修に活用できる。
料金は39名以下は月額固定19,800円で、それ以上は有効ID数につき300〜500円。IDの有効・無効が切り替えられ、その月に有効になっているID数に対してのみ料金が発生する仕組みのため、無駄なコストをかけずに済む。
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(出所:Smart Boarding公式Webサイト)
4万アカウント以上で利用実績のある、教育研修を手掛ける同社が提供するeラーニングシステム。年間3,500社の研修経験を活かして厳選した豊富なコンテンツ(360種類以上のコンテンツ、70講座以上のライブ型オンラインレッスン)を月額980円/IDで受け放題。
動画教材によるインプットとライブ型レッスンによるアウトプットを繰り返すことで、より早期の戦力化に貢献。⾃社で保有する動画をコンテンツとして利用することも可能。オリジナル研修コースやハイブリッドな研修コースを作成することもできる。
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情報セキュリティ・ITスキルなど、専門分野に特化したコンテンツが揃ったeラーニングシステムです。新入社員研修のような基本的な研修は自社でまかなえるものの、一部の専門領域については「研修ノウハウがない」「準備の時間がとれない」という場合におすすめです。
(出所:Seculio公式Webサイト)
情報セキュリティ研修に特化した法人向けeラーニングシステム。導入実績は1,100社以上。セキュリティコンサルが監修した「個人情報保護研修」「マイナンバー研修」「情報セキュリティ研修」「クラウドサービスの提供・運用におけるセキュリティリスク」「リモートワークを実施する際に注意すること」など、自社ではコンテンツ作成が難しい教材が60種類以上搭載されている。
理解度テストの実施・採点・集計まで自動で行うことができる。オプションを利用すれば、従業員へ標的型攻撃メールの模擬訓練を行うことも可能。
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(出所:グロービス学び放題公式Webサイト)
「MBA講座」で有名なグロービスが提供する、一定金額で1,300以上のコースを受講できるeラーニングシステム。3,100社以上の導入実績。コースは「初級」「中級」「実践知」「知見録」から構成されており、基礎知識から、ビジネスリーダー向けの日々の業務に実践的に役立つ内容まで幅広くカバー。
学習状況把握のための学習進捗管理機能、コースを組み合わせて受講を促すカスタムラーニングパス作成機能など、受講支援機能も備えている。
(出所:CodeCamp for Enterprise公式Webサイト)
IT・Web系のスキルアップに最適のオンライン研修サービス。Webマスター、Javaマスター、Rubyマスター、アプリマスターなど領域特化型コースの他、内定者向けプログラミング研修、新卒社員向けプログラミング研修など属性に応じた研修にも利用可能。オンライン上でカリキュラムの進捗や課題の提出状況・評価なども一元管理できるため、管理者の負担も少ない。大手IT企業を中心に導入実績300社を誇る。一部では、意欲の高い従業員への福利厚生の一環として利用されている。
(出所:Aidemy Business公式Webサイト)
「DX人材育成サービス」をコンセプトにしたeラーニングシステム。初心者から実務経験者向けに150以上のコンテンツを用意。たとえば「Python入門」「ディープラーニング基礎」「異常検知入門」などを受講できる。動画で学んでいくだけでなく、クイズ形式で進めていくものや、コーディングしながら進めていくものもある。
カスタマーサポートが育成したい人材を把握したうえで、カリキュラムの提案や学習アドバイスを行ってくれる。学習進捗管理、理解度テストなどの管理機能も搭載。自社作成コンテンツを受講させることもできる。
コンテンツ(教材)は自社で持っているものの、「受講率が良くない」「理解度が低い」、もしくは「テレワークに対応できるようにしたい」など運用面での課題からeラーニングの導入を検討している場合におすすめのシステムです。受講管理機能に優れているものが多いのが特徴です。
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(出所:ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト)
NTT東日本が提供する学習支援クラウドサービス。動画・ドキュメントなどの自社教材を使って研修を配信できる他、ドリル(選択式・記述式)を利用して従業員の理解度もチェック可能。1:1のコミュニケーションを取ることができる「メッセージ機能」、未完了受講者への一括メール配信などの「メール機能」など受講促進機能も豊富。
管理者や受講者を、組織や所属に合わせてグループごとに管理することができ、各管理者に併せた権限を付与することができる。複雑な組織構造を持つ大規模企業にも最適。
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(出所:LearnO公式Webサイト)
PC操作に不慣れな人も簡単に操作できる、使い勝手の良さが特徴のeラーニング。動画なしプランなら50名まで月額4,900円〜とリーズナブルな価格で利用可能。自社研修をある程度行うことのできる状況で、その復習やテストなどを行う場として利用するにはおすすめ。
1か月から契約でき、月ごとにID数の見直し可能。導入後のフォローも手厚いため、初めてのeラーニングでも導入しやすい。従業員数50人以下の小規模企業から、数万人以上の大手まで700社、年間35万人以上で利用実績あり。
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(出所:LearningWare公式Webサイト)
eラーニングから集合研修まで、学習・研修を一括管理できるeラーニングシステム。導入企業2,400社以上、利用者累計100万人超。Pマーク・ISMS取得、サーバ国内設置の他、アクセス制御・2段階認証機能搭載など、大企業や官公庁の数千~数十万ユーザーの大規模運用にも耐えうる充実のセキュリティ対策が特徴。
「社内研修を効率化したい」「マニュアルをオンライン化したい」「代理店やフランチャイズ研修をしたい」など様々な用途で利用されている。また、管理画面、ユーザー画面ともに、英語・中国語(簡体字・繁体字)をはじめ32言語に対応。動画配信の字幕には自動翻訳機能がついており、組織の海外展開に伴う研修業務もサポート可能。
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(出所:SpeedLMS公式Webサイト)
大手企業・官公庁を中心に、幅広い業種で500社以上の導入実績を誇るeラーニングシステム。特徴はドラッグ&ドロップとアイコンのクリック操作だけで、簡単にeラーニングコースを作成・配信できるところと1,000IDまで月額10,000円という低コストで利用できるところ。
動画を配信した後は、テスト・ワーク・アンケートなどで理解度の把握も可能。テストは即時採点・合否判定できるため手間もかからない。オプションで、イラスト・アニメーション・テロップなどを利用したオリジナルの教材制作も可能。
「日々コンテンツを新たに作成して教材にしたい」という場合におすすめのeラーニングシステムです。たとえば、店舗・拠点などでOJT研修や現場研修を数多く行う場合などには有用です。従業員自身がスマホ・PCなどを使って動画を撮影・編集・共有する機能に長けているのが特徴です。
なお、業務手順に関する研修資料の作成・共有に重きを置く場合は、マニュアル作成ツールを利用するのも手です。マニュアル作成ツールの選び方や主なツールについては「マニュアル作成ツールの比較。目的別の選び方」でご紹介しています。
(出所:Teachme Biz公式Webサイト)
クラウド型マニュアル・手順書作成ツール。工場内の機械操作、店内の接客業務、現場での調査業務などテキストベースでは説明が難しいものでも、作業手順をスマホで撮影し、必要な部分を切り出して、矢印マークやテキストで補足するだけで、ビジュアルベースの手順書を作成可能。
作業の前後、業務につまづいた時など、好きな時に繰り返し見て学べるため、人材の早期戦力化も期待できる。管理者も「いつ、誰が、何を、何回見たか」履修管理することができるため、カリキュラムの進捗確認にも有効。
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(出所:soeasy buddy公式Webサイト)
売れっこ営業のトーク、神オペレーターのクレーム対応、カリスマスタイリストの施術など、口頭や文章での伝達が難しいナレッジ・ノウハウ、その他、新商品の情報共有、日々現場で生まれるアイデアなど、社内にあふれるあらゆる情報をスマホで撮影・アップロードして簡単にシェア可能。
動画はスマホさえあれば、いつでもどこでも視聴でき、コメントしたり、いいねしたりすることで、教育効果だけでなく、生産性・相互コミュニケーションの向上が期待できる。飲食、美容、 小売、法人営業など業界を問わず、幅広く導入実績あり。
従来の集合研修に比べて「効率よく実施できる」「従業員のスキルアップ支援につながる」「ノウハウ・ナレッジを共有しやすい」「研修効果を担保しやすい」などの多くのメリットがあるeラーニングシステム。テレワークなど働き方が多様化する中、多くの企業で導入が進んでいます。現在、様々なシステムが登場していますが、「教材コンテンツ」「運用」どちらを重視するかによって、4つのタイプに分類できます。
まずは自社がどのタイプに当たるのかを考え、その後、ある程度システムを絞り込んだ状態で「コンテンツの充実度」「自社教材の活用度」「学びを促進する機能」「コスト」などのポイントに沿って、具体的なシステムを比較検討していくといいでしょう。
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