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自社採用サイトは作るべき?求人獲得への5つのメリット

自社採用サイトは作るべき?求人獲得への5つのメリット

最終更新日:2023-07-07

「媒体採用から自社採用への切り替え」をお考えの採用担当者は必見です。自社採用サイトを利用するメリットと、自社採用を成功させるポイントについて、具体的な制作ツールと合わせてご紹介していきます。

目次

自社採用サイトは作るべきか?

自社採用サイトは作るに越したことはありません。特に、Web求人サイトなどの「求人媒体への掲載」をメインに採用活用している場合は、自社採用サイトを活用するべきでしょう。
そもそも採用サイトの目的は、「応募者の質を上げる」こと。採用サイトがあれば、志望度や期待の向上やミスマッチの防止につながり、最終的に採用コストの削減も期待できます。

採用サイトを作る前に、短期的・長期的な視点から役割や目標について理解しておきましょう。

(短期的目標)求人媒体の効果を担保するため

求人媒体は「人材紹介」「リファラル」と違って第三者による信頼の担保がないため、応募者は気になった求人があれば、ネット上で必ずその企業を検索します。「どのような会社なのか」を調べた時、採用サイトが「ある」だけでも安心につながります。逆に採用サイトが「ない」とそれだけで、応募者にいらぬ不安を抱かせることになります。

(長期的目標)求人媒体頼りから脱却するため

有効求人倍率の上昇、求人媒体の応募数減少、売り手市場の採用マーケットなど、企業の採用担当者にとって厳しい環境が続いています。高額な割に効果の不確かな求人媒体に依存し続ける状況は好ましくありません。「採用コストを抑制したい」「データを有効活用したい」「応募数をもっと増やしたい」「採用スピードを上げたい」「応募後の離脱を防ぎたい」という場合には、自社で採用サイトを設ける方が得策です。

実際、「媒体採用から自社採用へ」という流れは業界・企業を問わず顕著になりつつあります。ニーズに応えるように多くの制作ツールも登場するようになりました。かつては専門のWeb制作会社に依頼して、何百万円もの高額な費用がかかっていた採用サイトですが、今はそんなことはありません。中には、無料で作成・運用できるものもあります。

以下、自社採用サイトを作るメリットや「こういう風に利用すると自社採用が上手くいく」というポイントを、具体的な制作ツールを交えながら紹介していきます。「コーポレートサイトはあるけど、採用サイトはまだ作っていない」「既に採用サイトあるが、新しく作り直したい」という担当者はぜひ検討してみてください。

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自社採用サイトの5つのメリット

まずは、従来の求人媒体から自社採用サイトを使った自社採用に切り替えることにより「具体的にどういうメリットがあるのか」説明していきます。社内で稟議を通す際にご活用ください。

採用コストの抑制

自社採用サイトを作る上での最大のメリットは、媒体採用や人材紹介よりも、格段にコストを抑えて応募者を集めることができる点にあります。たとえ単体で応募を集めるのが難しい場合でも、コンテンツを充実させて求人媒体と紐づけて運用することで、これまで媒体や人材紹介に投下していたスケール(予算)を減らすことができます。採用サイトの作成・運用費を、大きく上回るコストメリットが見込めます。

データの有効活用(収集・分析)

求人媒体では、企業は応募者情報を収集できても、応募に至らなかった求職者のデータまでは得られません。自社採用サイトであれば「どんな人がアクセスしているのか」「どんなコンテンツに興味を示しているのか」「どんな経路をたどって応募に至ったのか」「どこで離脱してしまったのか」など潜在的応募者に関する膨大なデータを蓄積できます。PDCAサイクルを回すことで、より良い採用が可能になります。

求人検索エンジンを利用した応募者数の増加

自社採用サイトは、求人検索エンジンからの応募増加に役立ちます。近年、応募経路も多様化し、Indeedをはじめとした求人検索エンジンからの流入が増加傾向。ただし、求人検索エンジンはWeb上にある求人情報を反映しているので、求人媒体の掲載期間が終了してしまうと表示されなくなってしまいます。

自社採用サイトがあれば、常に求人検索エンジンの検索結果に表示されるため、応募者数の増加を期待できるでしょう。

採用スピードの向上

たとえば、欠員や補充のために行われることの多い中途採用では迅速な採用活動が必要不可欠です。しかし求人媒体を利用すると出稿手続きや求人情報の反映のため、実際に求人をかけるまで時間がかかってしまいます。自社採用サイトであれば情報を更新するだけで、簡単にスタートできます。求人の決定から内定まで、採用スピードの向上が期待できます。

内諾率や選考辞退率の改善

自社採用サイトは、内諾率や選考辞退率の改善にも役立ちます。採用活動では、応募から一次面接、二次面接…と選考を重ねるごとに、応募者の志望動機が強化されていく必要があります。

このとき、応募者に必要な情報を提供することが採用サイトの役割。「こんな人が活躍している」「こんな働き方ができる」「こんな待遇がある」といった情報を通して、実際に働くビジョンや目標を明確化できます。自社に対する期待や志望度を高めるだけでなく、ミスマッチの防止にも役立つでしょう。

 

自社採用サイトで成果を出す3つのポイント

自社採用サイトを利用するメリットは多数ありますが、何でもいいから制作して運用すれば必ず上手くいくわけではありません。成果を上げるには一定のコツがあります。キーワードは「求人検索エンジン」「フォーマット」「運用」です。以下、詳細に説明していきます。

求人検索エンジンの有効利用

自社の採用サイトを立ち上げたとしても、よほど知名度がない限り、社名検索やSNS経由でアクセスを集めることは簡単ではありません。「どこからアクセスを集めるのか」が重要になります。求人媒体と求人検索エンジンの2つが考えられますが、そもそもの趣旨を考えれば求人媒体の利用は最低限に抑えたいところです。必然的に「求人検索エンジンをいかに上手く利用するか」が重要になります。

求人検索エンジンは「Indeed」「Googleしごと検索」「Careerjet」「求人ボックス」など複数存在し、無料でも利用可能です。独自に制作した採用サイトを各検索エンジンに対応させることもできますが、一つひとつ対応するのは手間です。「クラウドハウス採用」や「採用係長」のように、すべての求人検索エンジンに対応した採用サイトを作ることのできる制作ツールを使った方が手っ取り早いでしょう。

オリジナリティよりもフォーマット重視

従来型の求人媒体は、同業他社と横並びに掲載されることが多いこともあり、「いかにして競合他社と差別化するか・目立つか」など、デザインや奇抜さなどのオリジナリティが重視されていました。その点、検索からの集客がメインとなる採用サイトの場合、無理して差別化を図る必要はありません。多くの採用ノウハウが詰め込まれたフォーマットデータを、いかに充実させるが重要になってきます。

ここで言うフォーマットとは必ずしも一律ではなく、アルバイト・パート採用に優れた「リクオプ」というように制作ツールごとに特徴が異なり、効果を出すためのフォーマットも異なります。できるだけ自社の採用に合ったものを選ぶようにしましょう。もちろん、フォーマットを押さえた上で、オリジナリティを発揮するのであれば問題ありません。

自社に合わせた無理のない運用

採用サイトは作ったら終わりではありません。募集のたびに求人ページを作って公開していく必要があります。採用担当者が自ら制作・運用しなければならない場合は、フォーマットが充実しており、かつ使い勝手のいい極力シンプルな制作ツールを選びましょう。逆に「自分で作成・管理するのは無理」という場合は、代行作成・運用もできる「伴走型のサービス」を使うことをお勧めします。

もう一つ、検討しておきたいのが「採用管理業務の効率化」です。中には「i-web」のように応募から採用に至るまでのプロセスを一元管理することのできる採用管理システムも存在します。もし、採用サイトの作成と合わせて、採用管理も効率化したいという場合は採用管理システムを導入して、その中の「採用サイトの作成機能を利用する」という手も考えられます。

 

自社採用サイトを制作する方法

ここでは制作会社に依頼して作ってもらうのではなく、あくまで制作ツールを用いて制作する方法を紹介していきます。制作ツールには様々な種類・機能が存在しますが、以下、企業・担当者の体制・要望に応じて、3つのお勧めタイプに分けられます。

  • 多少コストはかかってもいいから充実したサポートを受けたい→(1)伴走型のサービス
  • できる範囲は自分で作るので、その分、コストを抑えたい→(2)自走型・無料サービス
  • 採用管理業務も改善したい→(3)採用管理システム(そのうちの作成機能を一部利用)

 

自社採用サイトの制作ツール (1)伴走型サービス

サイト制作~運用までトータルで対応してくれるタイプの制作ツールです。プロのクリエイターがライティング・デザインしてくれるもの、求人検索エンジンと連携してSEO対策を行ってくれるものなど、採用に関する総合的なサポートを受けられるのが魅力です。自社採用サイトの制作・運用にしっかりとコストを割けるならば、最もお勧めのタイプです。

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クラウドハウス採用(株式会社Techouse)

クラウドハウス採用公式Webサイト

(出所:クラウドハウス採用公式Webサイト)

制作~運用までトータルで対応してくれる「正社員専用」の採用ホームページ作成サービス。AI/プロクリエイターが独自の求人記事を代行作成し、300万通りの最新デザインから自由にカスタマイズ可能。インタビュー記事・紹介動画などのコンテンツも利用できる。最大の特徴はIndeedやYahoo仕事検索、Googleお仕事検索など主要求人検索エンジン全てに対応しており、検索順位を上げるための最適化を自動で行えるところ。
また、サイト内で履歴書を作成できたり、連絡手段をメールに限らずLINEやSNSも設定できたり、応募者の離脱を防ぐための機能が充実しているのもポイント。「求人媒体を利用せずに、自社採用を行うことができる」と評判で2019年にリリース後、わずか1年間で190社に導入された。

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リクオプ(HRソリューションズ株式会社)

リクオプ公式Webサイト
制作~運用までトータルで対応してくれる「アルバイト・パート採用」特化型の採用管理システム。個社ごとにオリジナル採用サイトを作成でき、検索エンジン最適化による上位表示も可能。その他、「所在地に基づいた最低賃金チェック機能」「新規出店や店舗移転などに伴う店舗情報の追加登録・変更も自由自在」「職種・アクセス・雇用形態・待遇・立地条件・勤務時間など検索軸を自由にカスタマイズ可能」など、アルバイト・パート採用ならではの便利な機能が多数。
オプションとして、コールセンターによる応募受付サービスをはじめ、1時間毎に同期する他求人媒体の応募者一元管理、QRコード入り店頭用ポスターやショップカード作成サービス、面接官トレーニングなど、多彩な採用支援サービスも利用可能。

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JobSuite Studio(株式会社ステラス)

JobSuite Studio

(出所:JobSuite Studio公式Webサイト)

効果的な採用コンテンツの制作に注力した採用サイト制作サービス。求職者に的確に情報を届けるための企画・設計から、魅力的なWebデザイン(レスポンシブル対応)、プロライターによる取材・原稿作成、プロカメラマンによる写真撮影、動画制作、W3Cやアクセシビリティも対応可能なコーディングまでワンストップで提供。「他とは違う、自社ならではのクリエイティブな採用サイトを作りたい」と言う場合には検討の価値あり。
サイト公開後もアクセス解析の実施と結果のフィードバックや継続的な運営・改善のためのコンサルティングなサポートあり。同社が別に展開する「JobSuite ADVERTISING」と連携すればターゲティング広告を利用して、採用サイトへの流入を増やすこともできる。

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自社採用サイトの制作ツール (2)自走型

従来、採用サイトの制作は専門知識を持った外部の制作会社などに依頼しなければなりませんでしたが、CMSなどの技術が一般化された近年はそれに限りません。採用ノウハウを備えた専門ツールを使って、採用担当者自らが効果の出る採用サイトを簡単に作成することもできるようになりました。中小規模やスタートアップ企業など採用に大きな予算を割けない企業にとっても導入しやすいのが特徴です。

 

<完全無料>

engage(エン・ジャパン株式会社)

engage

(出所:engage公式Webサイト)

採用サイトの制作だけでなく、入社者フォロー・適性診断・応募者管理など全て無料で行うことのできる採用支援ツール。求人専門のコピーライターが作成した職種別テンプレートや入力例を参考にするだけで、簡単に自社の採用ページ・求人ページを作成可能。求人の掲載期間・件数、掲載する情報量にも制限がない。
複数の求人検索エンジンに自動連携しているため、登録・投稿の手間を大幅に削減できる。作成した求人情報や自社の採用ページをFacebookやTwitterで告知したり、転職サイト「エン転職」に登録する760万人の会員に向けてスカウトを送信したりすることもできる。露出を増やせる有料オプションもあるが「まずは無料でやれるところまで自分達で頑張ってみたい」という場合にはお勧め。

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AirWORK採用管理(株式会社リクルートジョブズ)

AirWORK採用管理公式Webサイト

(出所:AirWORK採用管理公式Webサイト)

多くの求人メディアを運営してきたリクルートグループが運営する完全無料の自社採用サイト作成ツール。4種類のデザインテーマと20種類のカラーバリエーション、計80通りの豊富なバリエーションから、お気に入りのデザインを選ぶだけで、わずか10分で簡単に採用サイトを制作可能。原稿は何本掲載してもOK。複数勤務地や複数職種での掲載も可能。
その他、Webからの応募、電話からの応募の一元管理ができる上、応募者とのメールのやりとりも管理ページ上で簡単に行える。求人検索エンジンの自動掲載に関してはIndeedに限られるが、他の「Google」「Yahoo! JAPAN」などの検索エンジンで上位表示されるようにサイト構造が最適化されている。

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<有料>

採用係長(株式会社ネットオン)

採用係長公式Webサイト

(出所:採用係長公式Webサイト)

採用サイト作成から応募者の集客まで対応した採用支援ツール。フォーマット・テンプレートに沿って入力・選択するだけで、パソコン・スマフォに最適化した専用の採用ページを最短2分で制作可能。制作した採用サイトは「Indeed」「Google しごと検索」「スタンバイ」「求人ボックス」「Careerjet(キャリアジェット)」の5つの求人検索エンジンに自動掲載可能。
無料のトライアルプランでも3件まで求人を公開できるが、お勧めはデザイン性の高いページが作れて、LINE応募などの機能に優れて、しかもSEO対策を行う上で有利な「独自ドメイン」を使用できる「ベーシックプラン(月29,800円)」。コールセンターを完備しており、専属のサポートスタッフによるサポート体制も充実している。

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採用サイトビルダーCMS型(株式会社カスタマ)

採用サイトビルダーCMS型

(出所:採用サイトビルダーCMS型公式Webサイト)

人材ビジネス15年の実績を持つ同社がノウハウを凝縮して開発した採用支援ツール。会社のパンフレットやホームページ、求人情報などを渡すだけで自社の採用サイトのデザイン・文章をある程度作ってもらえる。後は修正・変更を加えていくだけなので、イチから自分で作るのに比べると効率的。費用は月額1万円~。制作費は無料。安価だが、大手企業の採用サイトのような動きのあるリッチなサイトも作成できる。
「Indeed」「Yahoo!しごと検索」「求人ボックス」「Google しごと検索」などの求人検索エンジンに対応。また、独自ドメイン利用可能。基本的なSEO対策も行ってもらえるので、別途SEO会社に依頼する必要もない。事前にプランごとにデモサイトを見ながらチェックできるのも嬉しい。

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自社採用サイトの制作ツール (3)採用管理システム

応募から採用に至るまでのプロセスを一元管理することのできる採用管理システム。数ある中でも、応募を集めるための「採用サイトの作成機能」に長けたものを紹介します。たとえば、「現在、求人情報の作成と選考管理を別のシステムで運用しているが非効率なので改善したい」、もしくは、「採用管理システムの導入を新たに考えている」という場合、自社採用サイトの作成・運用を含めて、検討してもいいかもしれません。

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ジョブカン採用管理(株式会社DONUTS)

ジョブカン採用管理公式Webサイト

(出所:ジョブカン採用管理公式Webサイト)

CMでおなじみの「ジョブカン」シリーズの一つ。採用管理に関する業務を一元管理することができる。求人情報や画像をアップロードするだけで自社の採用サイトを簡単に作成可能。「Indeed」「Googleしごと検索」「求人情報 on Facebook」とも連携し、自動で求人掲載できる。
その他、求人媒体から応募された候補者情報も自動でシステムに登録されるなど応募者の一括管理、面接日程調整などの採用管理機能も充実。ジョブカン採用管理のシステム上から、LINEでメッセージをやりとりできるのもポイント。月額8,500円から利用でき、1ヶ月単位で契約可能。月々の応募者数に応じた料金設定のため、採用規模に合わせて無駄なく利用できるのも大きい。

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i-web(株式会社ヒューマネージ)

i-web_公式Webサイト

(出所:i-web公式Webサイト)

新卒領域では導入シェア1位を誇る採用管理システム。業界では唯一「リクナビ」「キャリスタ就活」という大手就職情報サイトとシームレスに連携。リアルタイムでエントリーデータを自動同期。採用業務で必要とされるほぼすべての機能を網羅しており、採用コンテンツの作成に関してもCMSを利用することで、専門知識がなくても豊富なテンプレートと直感的な操作で、デザイン性の高いオシャレなサイトを簡単に作成可能。
作成したページは「内定者だけが閲覧可能」または「誰もが閲覧可能」など目的やターゲットに応じて配信設定できる。就職活動中の学生以外にも将来の応募候補者である就職活動前の学生、中途採用候補者である求職者まで、幅広く対象として “ファンづくり”に取り組める。

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採用一括かんりくん(HRクラウド株式会社)

採用一括かんりくん公式WEBサイト

(出所:採用一括管理くん公式Webサイト)

新卒と中途どちらにも対応した採用管理システム。LINEで候補者とやりとりできる点、媒体の自動取り込みができる点や月額2万円から導入できる価格設定が魅力。オプションの採用サイト制作機能では、テンプレートを用いて、スマホ対応やIndeed対応の採用サイトを作成できる。
また、取材・撮影・編集といった一連の制作業務を依頼することも可能なため、最初に訴求できるサイトを制作してもらい、あとは自社で求人情報を更新していくといった使い方もできる。

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まとめ

採用活動の多くを求人媒体に頼っている企業で、「採用コストを抑制したい」「データを有効活用したい」「応募数をもっと増やしたい」「採用スピードを上げたい」「応募後の離脱を防ぎたい」という場合、自社の採用サイトを作成し、「媒体採用から自社採用へ」へ切り替えを図る方が得策です。

制作ツールはたくさんありますが、採用部門の体制・要望に応じて「伴走型」「自走型(無料・有料)」「採用管理システム」の3つに分けられます。いずれも採用ノウハウに長けたものばかりですが、「求人検索エンジンの有効利用」「オリジナリティよりフォーマット重視」「無理のない運用」の3点に注意して上手く制作・運用していきましょう。

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