メールやメッセージアプリの容量制限により、長時間の動画が送れず困っている方へ。内容の確認や元データの受け渡し、継続保管といった目的に適した送信手段に加え、ビジネスで安全に使えるおすすめの動画送信サービスをタイプ別に詳しく紹介します。
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メールやチャットツールでは、添付ファイルの容量制限や長時間の通信によるエラーなどにより、大容量の動画データを送信できないケースがあります。
長い動画の送信手段を選ぶ際は、単にファイルサイズの大きさだけで判断するのではなく、「動画を受け取った相手に何をしてほしいか」という目的を基準に選ぶことが重要です。
相手に「内容を見てもらうだけでよいのか」、編集や保存のために「元の動画データそのものを渡したいのか」、あるいは「送付後もフォルダ上で継続して共有・管理したいのか」によって、適した手段は異なります。
| 送信の目的 | 適した方法 | 向いているケースの例 |
|---|---|---|
| 相手に視聴してもらいたい | 動画共有サービス（YouTube限定公開など） | 元データを渡す必要がなく、相手にURLから手軽に動画を再生・確認してほしい場合 |
| 元データを一度だけ渡したい | ファイル転送サービス | 撮影素材や完成動画などを、画質を落とさずに相手へダウンロードしてほしい場合 |
| 継続的に保管・共有したい | 法人向けオンラインストレージ | チームや取引先と動画を共有し、ファイルの差し替えやバージョン管理も行いたい場合 |
| 近くの相手に直接渡したい | 端末間の近距離ファイル共有 | 同じオフィス内や撮影現場にいる相手へ、インターネット回線を介さずに素早く送りたい場合 |
次章からは、それぞれの目的に適した具体的な送り方の手順について詳しく紹介します。
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ここでは、前章で整理した4つの目的別に、具体的な動画の送り方について仕組みや設定時の注意点を解説します。
動画の確認や社内研修・セミナー動画の共有など、元データの受け渡しが不要で「相手に内容を確認してもらうこと」だけが目的であれば、動画共有サービスの利用が適しています。
一般的な動画共有サービスでは、特定の相手のみに動画を届ける「限定公開」機能が備わっています。たとえばYouTubeの限定公開を利用する場合、動画をアップロードした後に公開設定を「限定公開」に変更し、発行された共有URLを相手に伝えます。
受取側はGoogleアカウントを持っていなくても、URLをクリックするだけでPCやスマホのブラウザから手軽に動画をストリーミング再生できます。相手の端末ストレージを消費させない点もメリットです。
一方で、利用にあたっては以下の点に留意する必要があります。
撮影素材や完成動画の納品など、相手に動画ファイルを保存・再編集してもらう必要がある場合は「ファイル転送サービス」が適しています。
一般的なメールの添付ファイルやメッセージアプリでは、容量制限によってGB単位の長い動画は送信できません。ZIPファイルなどで圧縮して容量を小さくしようとしても、動画ファイルはすでに圧縮されている形式が多く、画質やフレームレートを落とさなければ十分な軽量化は困難です。
ファイル転送サービスは、専用サーバーに大容量動画を一時的にアップロードし、生成されたダウンロード用URLを相手に伝える仕組みです。画質を劣化させることなく、オリジナルの高画質データをそのまま届けることができます。
後述するオンラインストレージと異なり、「保管ではなく一度きりの送信」を目的としているため、一定期間が過ぎるとサーバーからデータが自動的に削除される点も特徴です。
サービス選定や利用時には、以下の点を確認することが推奨されます。
プロジェクトメンバーや取引先など、複数人で同じ動画素材に繰り返しアクセスしたり、完成データを長期保管したりする場合は「法人向けオンラインストレージ」が適しています。
オンラインストレージを利用すれば、共有フォルダに動画を追加したり、修正版への差し替えを行ったりする作業がクラウド上で完結します。都度ファイル転送を行う手間がかからず、常に最新の動画データを関係者間で共有できます。
また、Googleドライブなどに代表されるストレージサービスでは、ファイルやフォルダ単位で相手ごとにアクセス権限（「閲覧のみ」「コメント可」「編集可」など）を割り当てられます。
フォルダに対して権限を設定すれば、配下のファイルにも一括して同じ権限が継承されるため、プロジェクト全体のデータ管理が容易になります。
業務で利用する場合は、以下の機能が備わっているかを確認することが安全な運用のポイントです。
なお、各ストレージの具体的な料金や容量、機能の違いを比較検討したい場合は、「法人向けオンラインストレージ比較14選｜料金・容量を一覧で紹介」をご覧ください。
同じオフィス内や撮影現場など、相手が物理的に近くにいる環境であれば、「AirDrop」や「Quick Share」といった端末間の近距離ファイル共有機能を利用する方法があります。
この方法の大きなメリットは、クラウドサーバーへのアップロードが不要な点です。Wi-FiやBluetoothの電波を用いて端末同士が直接通信するため、インターネット回線の速度や通信制限を気にすることなく、大容量の動画を素早く手渡すことができます。
ただし、端末間共有を利用する際は以下の点に注意が必要です。
動画が送信できない、あるいは送った動画の画質が極端に劣化してしまう場合、原因を特定せずに安易に動画を圧縮・リサイズすることは推奨されません。解像度やビットレートが損なわれ、業務用途に適さない状態になる恐れがあるためです。
ここでは、長い動画の送信時によくある5つのトラブル別に、考えられる原因と具体的な対処法を解説します。
メール添付やメッセージアプリで「ファイルサイズが大きすぎます」といったエラーが表示され、送信自体が受け付けられない状態です。
各送信手段の容量上限を超えていることが原因です。一般的なメール添付の上限は最大25MBであり、これを超えるファイルは直接添付できません。
また、AppleのMail Dropでも1通あたり最大5GBの制限があり、LINEなどのメッセージアプリでも長時間の動画送信には厳しい制限が設けられています。
大容量に対応した「ファイル転送サービス」や「法人向けオンラインストレージ」を利用して送信します。GB〜TB単位のデータ送信に対応したサービスを活用すれば、容量制限を気にせず送信可能です。
動画を圧縮してサイズを小さくする方法もありますが、画質劣化のリスクや受取側で解凍・結合する手間が生じるため、業務利用では大容量対応ツールへの切り替えが確実です。
動画の送信処理を開始したものの、途中でプログレスバーが進まなくなったり、エラーが表示されて処理が中断してしまう状態です。
長時間のアップロード中にWi-Fiやモバイル回線の電波が不安定になり、通信が切断されたことが主な原因です。また、送信側の端末ストレージや、保存先クラウド（Googleドライブなどの全体容量）の空き容量不足も原因となります。
スマホから送信している場合は、画面のスリープやOSによるアプリのバックグラウンド動作制限によって通信が遮断されるケースもあります。
電波の安定した高速Wi-Fiまたは有線LAN環境に接続し、端末を充電状態にしたうえで、画面スリープを解除して再送を行います。また、Googleアカウントなどの保存容量に十分な空きがあるかも確認しましょう。
大容量データを日常的にやり取りする場合は、通信が一時切断されても自動で中断箇所から再開できる「レジューム機能」を備えたサービスの利用が有効です。
撮影時や編集時には高画質だった動画が、送信後に相手の画面で確認するとぼやけたり粗くなったりしてしまう状態です。
送信経路において動画が「自動圧縮」されている可能性があります。メッセージアプリや動画共有プラットフォームでは、通信負荷を抑えてスムーズに再生させるために、アップロード時にサーバー側で動画のデータ圧縮が行われ、解像度やビットレートが引き下げられます。
また、YouTubeなどではアップロード直後にまず低画質（SD）のみが生成され、高画質（HDや4K）の処理完了までに数時間かかる仕様も影響します。
オリジナル画質を維持して渡したい場合は、動画共有サービスやSNSを介さず、「ファイル転送サービス」や「オンラインストレージ」を利用し、動画を「ファイル（生データ）」としてそのまま送りましょう。
なお、圧縮や形式変換を何度も繰り返すと不可逆的に画質が劣化するため、編集後の元データから直接送信することが重要です。
送信自体は完了したものの、相手側でファイルが開けなかったり、画面が真っ暗で再生できなかったりする状態です。
共有リンクのアクセス権限の設定不備が考えられます。たとえば、Googleドライブで共有範囲が「制限付き」のままになっている場合や、YouTubeで「非公開」になっている場合、相手は動画を開けません。
また、動画の「ファイル形式」や「コーデック」が相手の再生環境に対応していないケースもあります。たとえば、Apple端末で標準的な「HEVC（H.265）」や「MOV」形式は、古いWindowsPCや一部の再生ソフトでは標準対応しておらず再生エラーになります。
共有リンクの設定を確認し、アクセス権を「リンクを知っている全員」に変更するか、相手のアカウントを権限リストへ追加します。
また、端末間の再生互換性を担保するため、PC・スマホの環境を問わず標準で広く再生できる「MP4形式」へ変換して送るのが確実です。
受取側が動画を再生・閲覧することはできるものの、端末へダウンロードしようとするとエラーになる状態です。
ファイル転送サービス側で設定された「ダウンロード可能回数」や「保存有効期限」を超過しているケースが挙げられます。
また、Googleドライブなどのクラウドストレージでは、オーナー設定で「閲覧者によるダウンロード・コピー・印刷の禁止」が有効になっている場合や、利用しているWebブラウザのセキュリティ設定（Cookieの制限など）によって通信が遮断されている場合にダウンロードが失敗します。受取側の端末ストレージの空き容量が不足している場合も保存できません。
送信元でダウンロード期限や回数制限を延長・再発行するか、ストレージの共有設定でダウンロード許可を有効化します。
なお、法人アカウントでは情報セキュリティポリシーにより「組織外へのダウンロード」が一律禁止されているケースがあるため、自社や相手先のシステム管理者への確認が必要です。また、受取側には端末の空き容量を事前に確認してもらいましょう。
業務で長い動画を送信する際、個人利用と大きく異なるのは、「誰が閲覧・保存できるか」を組織として適切に管理しなければならない点です。
業務で扱う動画には、社外秘の機密情報や個人情報が含まれているケースが多く、設定や運用を誤ると情報漏えいやコンプライアンス違反につながるリスクがあります。そのため、送信前・送信中・送信後の各段階において、適切な管理と確認が必要です。
ここでは、業務で長い動画をやり取りする際に確認すべき5つの注意点を解説します。
動画を送信する前に、映像や音声の中にどのような情報が含まれているかを精査しましょう。
動画はテキスト情報に比べて情報量が多く、意図しない情報が映り込んでいる可能性があります。顧客、従業員、取引先関係者の「顔・氏名・音声」が含まれている場合は個人情報に該当するため、取り扱いに注意が必要です。
また、未発表の製品開発データ、社内会議や研修、採用面接の記録など、社外流出が許されない機密情報の有無も確認します。
情報の重要度や機密性に応じて、利用するツールや公開範囲を慎重に判断する必要があります。特に個人情報を含む動画をクラウドなどで送受信・保管する場合は、データの保存場所（国内・国外）や、委託先のサービス事業者における安全管理措置が適切に講じられているかを確認しておくことが重要です。
動画の共有設定を行う際は、アクセスできる対象者と操作権限を必要最小限に絞り込みましょう。
クラウドストレージなどで動画を共有する場合、「リンクを知っている全員」に設定すると、URLが第三者に渡った際に誰でも閲覧できる状態になってしまいます。情報漏えいを防ぐためにも、可能な限り相手のメールアドレスやアカウントを個別に指定して共有するのが安心です。
また、付与する権限についても「閲覧のみ」「コメント可」「編集可」などの区分を確認し、相手の業務に必要な最小限の権限のみを付与します。動画の内容確認だけであれば、ダウンロードやコピー、印刷を禁止する設定を活用することが有効です。
送信前には宛先アドレスに誤りがないかを再確認するとともに、共有URLやパスワードの送付だけに依存せず、多要素認証などを組み合わせた安全な認証方法を検討しましょう。
更に、受取側がURLを勝手に第三者へ再共有できないよう、編集者による権限変更や共有設定の変更を禁止しておくことも重要です。
送信した動画が意図せず残り続けたり、後から不正にアクセスされたりすることを防ぐため、共有期限と削除手順をあらかじめ定めておきます。
ファイル転送サービスやストレージの共有リンクを発行する際は、必ず「ダウンロード有効期限」や「アクセス有効期限」を設定しましょう。必要に応じてダウンロード可能な回数を制限することも有効です。
また、万が一宛先やファイルを間違えて送信してしまった場合に備え、送信後にリンクを即座に無効化できる「共有停止」や「送信取消」の機能が備わっているかを確認しておく必要があります。
納品完了やプロジェクト終了など、業務上の役目を終えた動画データは、共有権限を速やかに解除し、クラウド上から確実に削除します。サービス上に動画データが無期限に放置されないよう、組織内で保管期間に関するルールを定めて運用することが求められます。
業務におけるデータのやり取りでは、トラブル発生時の追跡性を確保するために、送受信や閲覧の履歴を記録できる環境を整えます。
具体的には、「誰が、いつ、どの動画を、誰宛てに送信したか」という送信記録に加え、「相手がいつ動画を閲覧・ダウンロードしたか」の日時が記録されるかを確認します。受取状況が可視化されていれば、「送った・届いていない」といった行き違いを防ぐことができます。
更に、システム管理者が全ユーザーの操作履歴を横断的に確認できることも不可欠です。万が一、情報の不正持ち出しや情報漏えいなどのインシデントが発生した場合でも、ログを遡ることで原因や影響範囲を迅速に特定できます。
自社のセキュリティポリシーや監査基準に照らし、必要な期間ログを確実に保管できるかを確認しておきましょう。
業務で動画をやり取りする際は、セキュリティや管理統制の観点から、会社が正式に許可したサービスを利用することが大前提となります。
従業員が個人の判断で無料のファイル転送サービスや個人アカウントを使用する「シャドーIT」は、セキュリティ対策が不透明であり、情報漏えいの重大な要因となります。
会社としてツールを選定・許可する際は、利用規約やセキュリティ対策の水準、データの保存国、事業者の再委託先などを確認することが重要です。
また、従業員の異動や退職が発生した際に、管理者側でアカウントの停止や共有権限の剥奪を即座に実行できる管理体制が整っているかも確認しましょう。
管理者によるIDの一元管理や多要素認証に対応した法人向けサービスを導入し、動画の送信手順や保管期間を社内ルールとして統一して運用することが求められます。
業務向けの動画送信サービスは、ツールごとに設計思想や得意分野が異なりますが、主な機能や利用目的から以下の3つのタイプに分類できます。
ここでは、それぞれのタイプの特徴や、動画送信における相性について解説します。
撮影素材や完成動画を、取引先へ単発で納品する場合に適したタイプで、主に「ファイル転送サービス」が該当します。メールなどでは送れないGB〜TB単位の大容量動画を、画質を落とさずに届けることに特化しています。
受取側はアカウント登録不要でブラウザから直接動画をダウンロードでき、データは一定期間（数日〜数週間）で自動削除されるため、クラウド上に不要な動画が残り続けるリスクを防げます。
誤送信時のリンク無効化や承認機能、受取ログなどのセキュリティが充実しており、料金体系はユーザー課金だけでなく送信通数に応じた従量課金プランが多い点も特徴です。
たとえば「SECURE DELIVER」は、1送信あたり最大100GBまでの大容量に対応し、受取側のアカウント登録なしで外部へ動画を渡せます。
動画のストリーミング再生機能や回線切断時の自動再開機能により、相手側の受取負担を軽減できるほか、基本プランに多数のIDが標準付帯する通数課金モデルのため、複数部署で単発納品を行う場合でも固定費を抑えて運用できます。
社内外のメンバーが、同じ動画素材やマニュアル動画へ繰り返しアクセスする場合に適したタイプで、主に「法人向けオンラインストレージ」が該当します。
ファイル転送と異なり「長期保管とデータの更新」を前提としており、フォルダ上での動画の追加・差し替えや、過去の更新履歴の保持が容易に行えます。
受取側にはフォルダ単位で閲覧・編集などのアクセス権限を設定できるため、プロジェクト単位での安全な共同管理が可能。料金体系はユーザー単位または契約容量に応じた月額固定課金が一般的です。
たとえば「コワークストレージ」は、フォルダ階層ごとのきめ細かなアクセス権限設定や世代管理機能により誤操作によるデータ消失を防止できます。また、TB単位での容量追加にも対応しており、マニュアル動画や撮影アーカイブの継続的な運用基盤として適しています。
なお、一般的な法人向けオンラインストレージの詳しい選び方や機能比較については「法人向けオンラインストレージ比較14選｜料金・容量を一覧で紹介」で詳しく紹介しています。
また、大量の高解像度動画や撮影素材を容量を気にせず長期保管したい場合は、「容量無制限で使えるクラウドストレージ12選！動画・CADも安心」をご覧ください。
映像制作会社や広告代理店、広報部門などが、動画を確認しながら修正指示を交わす場合に適したタイプで、動画・メディア管理に特化したクラウドサービスが中心となります。
単にファイルを送受信するだけでなく、動画をブラウザ上で高画質再生し、画面上への描画指示やタイムコード連動のコメント共有ができる点が特徴です。
未公開映像の流出を防ぐウォーターマーク表示や閲覧限定設定など、制作現場向けのセキュリティを備え、料金体系はチーム単位や容量に応じたプランが主流です。
たとえば「Ci Media Cloud」は、動画を一時停止しながら画面上にペンで直接修正箇所を描き込めるビデオレビュー機能を搭載しています。
長尺動画から必要なシーンだけを切り出す機能や、撮影現場から指定フォルダへ直接アップロードできる専用リンク発行機能も備えており、テキストだけでは伝わりにくい演出や編集指示を関係者間で視覚的にすり合わせる際に適しています。
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（出所：クリプト便公式Webサイト）
金融機関をはじめ高い安全性が求められる業界で、14年連続売上シェアNo.1の実績を持つファイル転送サービス。大容量送付オプションを追加することで1通あたり最大10GBまでの動画送信に対応し、指定したダウンロード期限（1〜7日）が過ぎるとデータは復元不能な形で自動削除される。政府統一基準の「ISMAP」登録や国内自社データセンター運用など、公的基準を満たす堅牢性を備えている点が特徴だ。
また、送信後に上長が却下すればダウンロードを即座に停止できる事後承認や、普段のメールにファイル添付するだけで安全な受取用URLへ自動変換する機能も備える。Webメール感覚のわかりやすい操作画面で人的ミスを防ぎつつ、未公開の完成動画や重要映像を取引先へ一度きりで安全に納品したい企業に向いている。
（出所：GigaCC ASP公式Webサイト）
累計1,000社以上の導入実績を持つ国産クラウドサービス。取引先への単発納品では、アカウントを持たない外部ユーザーへ専用URLを発行して直接ダウンロードさせることが可能だ。更に、取引先から動画素材を回収するための「返信URL」や、相手がブラウザから動画を直接アップロードできる受取専用のWeb窓口設置にも対応し、双方向で安全にやり取りできる。相手のダウンロード状況を一覧で確認でき、未取得の場合は催促メールの送信や、誤送信時の即時URL無効化も行える。また、組織のルールに合わせて「全承認」「代理承認」など柔軟に組める承認ワークフローや、海外との通信経路を最適化して転送遅延を防ぐ「グローバルゲートウェイ」も特徴だ。国内拠点のみでデータ保管を行うため、国外の法規制リスクを避けて動画を納品したい企業にとって安心感のある選択肢と言える。
（出所：SECURE DELIVER公式Webサイト）
富士フイルムグループが提供する、ファイル送受信に特化したクラウドサービス。一度の送信で最大100GB・10ファイルまでの送信に対応しており、長時間の撮影素材や高画質な完成動画を分割せずにそのまま納品できる。通信切断時に途中から再開できるレジューム機能や、相手がダウンロード完了を待たずに動画をストリーミング再生できる機能を備え、大容量送信にかかる作業負担を軽減できる。受取側はアカウント登録不要で、相手の取得状況のリアルタイム確認や未ダウンロード者への自動催促も可能だ。
料金体系はユーザー課金ではなく「月間送受信通数」ベースとなっており、スタンダードプランでは標準で10,000IDが付属するため、多くの関係者が単発で動画納品を行う組織でもコストを抑えて運用しやすい。
（出所：DIRECT! EXTREME公式Webサイト）
大容量・高速転送に特化したファイル転送サービス。1ファイルあたり最大2TBまで送信できる性能を備え、4K・8Kの高精細映像や長尺動画のマスターデータも画質を落とさず1回で送信可能だ。独自開発のUDPプロトコル技術を採用しており、海外から30分の4K動画を送る際に通常約4時間かかる転送を約30分に短縮できるなど、遠距離通信でも大幅な転送時間の短縮を見込める。
通信が不安定なモバイル回線でも自動再開するレジューム機能を備えるため、ロケ地や取材現場からオフィスに戻ることなくその場で納品可能だ。一時的な相手に向けたゲストURL発行や送信時の承認機能も備え、大容量の映像素材をスピーディーに届ける必要がある映像制作の現場に適している。
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（出所：コワークストレージ公式Webサイト）
NTT東日本が提供する、操作性と信頼性を両立した法人向けクラウドストレージ。WindowsのエクスプローラーやMacのFinder内で直接フォルダを操作できるため、普段のPC操作と同じ感覚で大容量動画を保存・共有できる点が特徴だ。フォルダの階層ごとに細かくアクセス権限を設定できるため、社内各部署や社外パートナーに対して閲覧や編集の範囲を柔軟に制御できる。また、更新履歴の保持やワンクリック復旧機能も備え、誤操作による動画の削除や上書きトラブルにも対応可能だ。
容量面では動画保存が多い企業向けに5TBプランも用意されているほか、1TB単位で最大20TBまでストレージを追加できる。国内複数拠点でデータを自動バックアップし、電話サポートも充実しているため、動画の長期保管環境を安心して整えたい企業に役立つ。
（出所：Fleekdrive公式Webサイト）
共同作業の円滑化と安全性を重視した法人向けクラウドストレージ。大容量の動画ファイルを端末へダウンロードすることなく、Webブラウザ上でそのまま直接再生できる。これにより、社内マニュアル動画の視聴や撮影素材の内容確認をスムーズに行える。
更に、動画ファイルごとに直接コメントや指示を書き込めるファイルチャット機能を備えており、別ツールを介さずに修正履歴や連絡事項を一元管理できる点が特徴だ。同名ファイルの上書き時にはバージョンが自動保存され、過去の世代への確認や復旧も容易に行える。データは国内3か所の安全なデータセンターに分散保管され、過去5年分の操作ログが記録されるため統制面も強固だ。
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（出所：IMAGE WORKS公式Webサイト）
画像や動画などのメディア資産管理に特化した法人向けクラウドサービス。1ファイルあたり最大180GBの大容量動画に対応し、完成前の映像や撮影素材をそのまま登録できる。動画を端末へダウンロードさせずにブラウザ上でストリーミング再生のみを許可するセキュアプレビュー機能を備え、外部への不正な持ち出しを防ぎながら内容確認を行える点が特徴だ。更新時も上書き保存されず過去のバージョンが確実に保持されるため、修正前の映像への差し戻しも容易に行える。更に、事前のダウンロード申請・承認機能や画面への透かし表示、100項目以上の属性情報による詳細な検索など、管理統制機能も充実している。
（出所：Ci Media Cloud公式Webサイト）
映像コンテンツの制作や共同作業に特化したメディアクラウドストレージ。動画をプレビューしながら画面上に直接フリーハンドで修正指示やコメントを描き込めるビデオレビュー機能を備えている。これにより、言葉だけでは伝わりにくい視覚的なフィードバックをリモート環境でも直感的に共有できる。また、イン点とアウト点を指定して特定シーンのみを別ファイルとして切り出せるスマートクリッピングや、撮影現場から指定フォルダへ直接素材をアップロードできるリンク発行機能も便利だ。
「チームプラン」以上であれば参加ユーザー数が無制限となるため、外部の編集者やクライアントをID課金のコストを気にせずプロジェクトに招待できる。
大容量や長時間の動画を送信する際は、受け取った相手がその動画をどのように扱うかという目的に合わせて適切な手段を選ぶことが大切です。本記事で解説した主なポイントは以下の通りです。
業務向けの動画送信サービスは、一度限りの安全な納品、長期的な共同保管、制作時の確認や修正指示という3つのタイプに分かれます。
それぞれの得意分野や料金体系を踏まえ、自社の業務フローに合ったサービスを選定して安全な動画共有環境を整えてください。
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