「聞いたことはあるけど、よく知らない」という方向けに、「タレントマネジメントとは」という基礎から、必要性、導入効果、更に中小企業における実施状況や導入のポイント・注意点までわかりやすくご紹介していきます。
中小企業向けタレントマネジメントシステムとは、数あるタレントマネジメントシステムの中でも、特に中小企業での利用に向いたプランや機能、仕様を持ったシステムのことです。
大手企業一辺倒だったかつてのタレントマネジメントシステムと異なり、中小企業向けタレントマネジメントシステムは以下のような特徴があります。
直感的に操作できるシンプルなUIが多く、専門知識がなくてもスムーズに使えることから、利用が相次いでいます。
タレントマネジメントとは、企業が従業員の能力やスキルを最大限に活かして、組織全体のパフォーマンスを向上させる人材管理手法のことです。「あらゆる人材情報を紐づけて一元管理する」「データを人材配置や採用や育成などに活かす」という点で、従来型の人事管理とは一線を画します。
様々な切り口で人材情報を可視化することで、従業員を適材適所に配置可能。個々の従業員に合った育成計画やキャリアアップ支援も可能になり、その結果、従業員満足度や生産性の向上にもつながり…というように好循環を生み出すと期待されています。
かつては大手企業中心に実施されていたタレントマネジメントですが、近年は従業員数300名に満たない中小企業でも導入が相次いでいます。
その背景にあるのは、長らく中小企業を悩ませている「人材不足」や「離職率の高さ」などの課題です。これまで、多くの中小企業は「いい人材を採用すること」に注力してきましたが、ご存知の通り、それだけでは解決は難しい状況です。そこで新たに見直されたのが、「今いる人材を活かす（いい人材を育てる）」ことに力点を置いたタレントマネジメントです。
そもそも、中小企業のように限られた人材で事業を成長させるためには、従業員一人ひとりのスキルや適性を把握し、その都度最適な配置・育成を行うことが不可欠です。ある意味、タレントマネジメントの必要性は大手企業以上に高いと言えるでしょう。
本記事では「中小企業✕タレントマネジメント」にスポットを当てて、「現状」「メリット」「注意点」などをわかりやすく解説していきます。記事後半には以下のような、おすすめの中小企業向けタレントマネジメントシステムも紹介しています。
| 名称 | 特徴 |
|---|---|
| SmartHR |
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| HRBrain |
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| カオナビ |
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| ヒトマワリ |
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| One人事 |
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今すぐ知りたい方は「主な中小企業向けタレントマネジメントシステム」を参照ください。また、中小向けに限らず、「もっと色んなシステムがあるのか知りたい」「色々な角度からシステムを検討したい」という方は「タレントマネジメントシステム比較15選」をご覧ください。
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他の会社の普及・導入状況が気になるという方のために、アスピックでは2025年3月、中小企業（従業員数10〜299名）の人事担当者を対象に、「タレントマネジメントに関する意識調査」を実施しました。
アンケートの結果、以下のことがわかりました。
詳細を知りたい方は「中小企業のタレントマネジメントに関する調査（2025年3月）」をご覧ください。
期待や関心はあるものの、なぜ中小企業ではタレントマネジメントの導入が思うように進まないのか。その背景には、「統一感のない・属人的なデータ管理」「面倒なツールのつなぎ合わせ」が主な理由として挙げられます。
タレントマネジメントを行うためには、属性、経歴、評価、スキルなど社内に存在する様々な人材情報を一元的に管理し、分析することが必要です。しかし、中小企業では個々にExcelやスプレッドシートで管理しているため、「どこに何があるかわからない」「何がリアルかわからない」状態です。また人材配置や評価、育成・採用なども「これまでの経験則で判断する」「勘に頼る」など、属人的な傾向が強いのも課題です。
個別にExcelファイルで管理していたとしても、Vルックアップなどでつなぎ合わせたり、別途BIツールなどに読み込ませて可視化することで、タレントマネジメントを実施することは可能です。ただし、属人的な管理であることに変わりはありません。また、可視化できる範囲が限られていたり、「拡張が難しい」「専門知識がないと利用できない」など使い勝手に課題が残ります。
こういった課題を解消するために開発されたのが、様々な従業員情報をノーコードで一元管理でき、分析できるタレントマネジメントシステムです。企業はタレントマネジメントシステムを導入することで、データ管理の仕方やツールの使い分け・つなぎこみなどに悩まされることなく、タレントマネジメントを実施できるようになります。
続いては、気になる費用感です。タレントマネジメントシステムは、営業やマーケティングツールなど売上に直結するものと異なり、導入効果が具体的な数値に表しにくいため、シビアにコストを見られがちです。
実際に中小企業向けタレントマネジメントシステムを導入した企業にヒアリングしたところ、想定予算は「利用者1名あたり年額5,000円〜1万円」という回答がありました。つまり、100名の企業であれば、予算の上限として年間50万円〜100万円を見込んでおいた方が良い、ということです。
多くのタレントマネジメントシステムは料金を公表しておらず、「人数や機能によって異なる」としていますが、中には、月額20,000円〜利用可能な「ヒトマワリ」のように予算基準を下回るものもあります。本記事後半には上記の基準に当てはまりそうなものをピックアップしてみました。処す愛は問い合わせてみないと定かではありませんが、システムを選ぶ際の参考にしてください。
中小企業がタレントマネジメントシステムを導入することにより、具体的には以下のような効果が期待できます。
タレントマネジメントシステムを利用すれば、プロフィールや経歴、資格・スキル、性格診断や評価情報など、従業員に関する様々な情報を顔写真付きの人材データベースで一元管理できます。組織図ツリーや部署ごとに閲覧できるため、「どこに誰がいるのか」一目瞭然に。管理者だけでなく、従業員間の相互理解にもつながります。
また、様々なデータをグラフや表にすることで「ここは年齢構成がいびつ」「評価が偏っている」「有資格者がいない」など、組織の状態も可視化できます。評価や育成に有用なのはもちろん、「社歴が5年以内で評価情報が二期連続でA以上」など様々な条件で人材を検索可能。スムーズな人事異動や抜擢人事にも役立ちます。
タレントマネジメントシステムなら評価業務を効率的に行えます。従来のやり方では、従業員ごとに目標を設定して、Excelの評価シートをメールでやりとりして、その上に評価の公平さまで求められて…と負担を感じている企業も少なくないはず。タレントマネジメントシステムなら共通のプラットフォーム上でやりとりして、進捗を管理できるため手間がかかりません。中には、評価の偏りを調整したり、管理者を評価できたり、更に便利なものも。
評価以外にも、タレントマネジメントシステムは人事にありがちなアンケートやサーベイを利用できるものも多く、中には、従業員満足度調査やストレスチェックなどにも対応したものも。特にストレスチェックに関しては、メンタルヘルス対策の一環として50人に満たない小規模事業者にも実施が義務付けられたばかり。まだ対応が済んでいない場合は、タレントマネジメントシステムと一緒に検討すると良いでしょう。
タレントマネジメントシステムを導入して、上記のように人材の可視化が進めば、従業員のキャリアアップ・モチベーションアップにもつながりやすくなります。また、評価が効率よく適正に行われれば、従業員の納得度も高まります。タレントマネジメントシステム導入による直接のメリットとは言えないかもしれませんが、無策でいるよりは明らかにエンゲージメントの向上が期待できます。
なお、改善するからには現時点でのエンゲージメントスコアを確認する必要がありますが、タレントマネジメントシステムの多くはそのための満足度調査を備えているため安心です。定期的に調査することで、推移もつかめますし、その間の人事施策の有効性もつかみやすくなります。そのほか、離職率の高い部署をデータ分析して探し出して、より的確な施策を実施するという使い方も可能です。
中小企業向けのタレントマネジメントシステムにも、いくつか種類が存在します。何を基準に自社に合ったものを選んでいけばいいか、ポイントを2点ご紹介します。
タレントマネジメントシステムの導入に際しては、「コストに見合ったメリットが見込めるのか」が重要です。まずは「自社にとって必要な機能は何か」を考えて、「それをどれだけ安価に提供してもらえるか」という点で比較検討してみましょう。
たとえば、「HRBrain」や「カオナビ」はタレマネ機能に特化している分、配置シミュレーション、組織分析など、データ活用の領域でできることに深みがあるのが魅力です。一方、「SmartHR」「One人事」は他のバックオフィス業務との連携に強みがあります。「SmartHR」は労務管理と連携することで従業員情報を入社〜退社まで一貫して管理できます。「One人事」は勤怠管理や給与計算などの人事労務全般を連携可能です。
なお、現在excelで管理している評価業務のシステム化など、「人事評価業務さえ効率化できればいい」という場合は、タレントマネジメントシステムではなく、その一歩手前の人事評価システムがおすすめです。詳細は「人事評価システム比較13選」をご覧ください。
タレントマネジメントシステムを単独で導入して、他の労務管理システムやHRシステムと連携させる場合は、データの連携が重要になります。当然ですが人材情報を蓄積するなら、2つは必要ありません。1つに統合すべきです。おそらく入退社・異動など人事発令に合わせる形になるため、労務管理のデータベースを活かすことになると思いますが、その場合でも連携の有無や連携の方法はしっかり確認しておきましょう。
また、業種別の活用ポイントにもなりますが、資格管理やスキル管理との棲み分けも重要です。小売・製造業では、ラインや売り場に応じて「有資格者が2人以上」「スキルを持っている人が5人以上」など細かく条件づけされている場合が少なくありません。既に企業で資格・スキル管理が実施されている場合は、タレントマネジメントシステムに統合させるのか、それとも別々に運用するのかを考える必要があります。
数あるタレントマネジメントシステムのうち、中小企業向けと思われるもの＆中小企業での導入実績があるものをいくつか選定してあります。
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（出所：SmartHRタレントマネジメント公式Webサイト）
雇用契約や入社手続き、年末調整など労務管理の領域で圧倒的なシェアを誇る「SmartHR」のタレントマネジメント版。「人事評価」「従業員サーベイ」「配置シミュレーション」「スキル管理」など様々な機能を搭載。労務・採用関連の情報に加えて、勤怠・給与など様々な情報を掛け合わせて分析することで最適な人員配置や人材育成を可能にする。 料金体系には様々なプランがあり、タレントマネジメント単体のみの利用も可能。必要に応じて機能を追加して、無駄なく利用できる。導入実績7万社〜。従業員規模最小2名〜利用実績あり。
（出所：HRBrain公式Webサイト）
HR系で様々なサービスを展開するHRBrainのシリーズ製品。人材データベース・評価制度（MBO・OKR・1on1など）・配置・育成などの機能の中から、「やりたいこと」に応じて無駄なく機能を利用可能。導入実績は3,500社以上。直感的に操作できるUIや手厚いサポートにも強みがあるため、「システム系の専門部署がない」「人事制度が未整備」という中小企業も安心。
「組織診断サーベイ」では自社の課題に応じて設問をカスタマイズ可能。一人ひとりの人材データを可視化し、優秀人材の離職防止やエンゲージメント向上を可能にする。
（出所：カオナビ公式Webサイト）
サービス名称の通り、人材の「顔」に紐づけて、従業員の情報を一元的に可視化できるタレントマネジメントシステム。現在では当たり前になったが、見やすい従業員データベースでは先駆者的な存在。ドラッグ＆ドロップによる評価シートの制作など直感的な操作に強みを持ち、組織図表示・マトリックス分析など視覚的に判断しやすい機能が揃っている。
導入実績も4,000社以上と豊富でサポート体制も整っている。「人材配置や能力育成を戦略的に行いたい」「評価制度を整備したい」という中小企業にはおすすめ。
（出所：ヒトマワリ公式Webサイト）
月額2万円（スタンダードプラン）〜というリーズナブル料金で始められるタレントマネジメントシステム。従業員の基本情報・経歴・スキル・異動・評価など、豊富な人材データを一元管理。安価ながらも、組織シミュレーション機能も搭載しており、従業員の顔写真をドラッグ&ドロップするだけで部署・組織の平均・合計基本給与額や滞留年数なども連動して変化。より効果的な人材配置・異動が期待できる。
そのほか、申請ワークフロー、採用管理なども備えているためコストパフォーマンスが高い。できるだけコストをかけずに人事の基盤を作りたいという中小企業におすすめ。
（出所：One人事公式Webサイト）
勤怠・労務・給与計算などの基本業務から、人事評価・スキル管理・人材育成・配置・サーベイまで、人事労務のワンストップで管理できる人事システム。まずはタレントマネジメント機能だけを導入することも可能。必要に応じて他機能（勤怠・給与等）を連動させていける柔軟性が特徴。
官公庁や自治体など幅広く導入実績あり。評価制度の透明化や評価プロセスの効率化に強みがあり、特に「いつもExcelで管理していて見にくくなってきた」「評価制度が曖昧で公平性に課題がある」という中小企業にはおすすめ。
最後に、タレントマネジメントを成功に導くためのコツについて触れておきます。タレントマネジメントシステムを導入する上では、以下の3つのポイントを心がけると良いでしょう。
タレントマネジメントシステムは「導入したら売上が上がった」など、効果が目に見えてわかるものではありません。その分、「導入してこれを解決する」という明確なゴール設定が大切です。評価業務をオンラインでやりとりできるようになるので一定のメリットはありますが、それだけではもったいありません。初めての導入で採用・育成などの人事施策に活かすのは少しハードルが高いので、まずはエンゲージメント向上や離職率の低減を目指すのが良さそうです。
たとえば、エンゲージメントであれば、まずアンケートを行って現状を把握したら、これまでの評価手法を改めてみましょう。評価者・評価制度などを抜本的に変えるだけでなく、「フィードバックを入れる」「途中で話す機会を作る」など、やり方は様々です。実施後、再度アンケートをとってエンゲージメントを測れば、ある程度効果がわかるはず。ベンダーによっては、導入時にある程度の道筋を作ってくれる場合があるので、大いに活用しましょう。
DXでは、システム導入を推進した人（導入意思決定者）と実際にシステムを触る人（実際に利用する人）が違うと、上手くいかない場合があります。中小企業向けのタレントマネジメントシステムの場合、経営者や管理職が導入を推進したとしても、実際に日々利用するのは現場の従業員であり、主に人事担当者（兼務も含む）や管理者です。
彼らにとって、タレントマネジメントシステムの導入が、入力・確認作業や1on1の機会など「負担が増すだけのイベント」になってしまわないように、経営者や管理職から現場への働きかけが大切です。たとえば、「タレントマネジメントシステムを何のために導入したのか」「これを利用することによってどのようなメリットがあるのか」をしっかり落とし込み、みんなが共通の意識を持って取り組めるようにしましょう。
中小向けのタレントマネジメントシステムは、もともとシンプルな形で提供されていることもあって、個別のサポートがとられていないものも少なくありません。FAQサイトやマニュアルは充実しているものの、無償サポートはせいぜいチャットやメールのみで、しかも回数制限がある場合も。「独力でどれぐらい使いこなせそうか」という判断は重要です。もしそういった対応に不安が残る場合は、有償のサポートも検討しておきましょう。
なお、導入時にサービスベンダーから、システム設定や「どんなデータをどこから取ってくればいいか」、その後の運用方法についてもアドバイスを受けられるので、最大限活用することをお勧めします。
生産性の向上に向けた「働き方改革」「業務の標準化」を求められる昨今、中小企業も待ったなしの状況に置かれています。そのためには個々の従業員について「誰が何をできて、何をできないのか」を明らかにするのが重要です。リソースやスキル・経験不足の状態を経営者や管理職だけでなく、職場のみんなが把握することで、短期的には主体的な業務分担や情報共有になりますし、長期的には採用・育成など組織強化につながります。
今回は、それに役立つ中小企業向けのタレントマネジメントについてご紹介しました。これまでは「人手不足」という量的な側面から語られることの多かった人的資本ですが、今後は量だけでなく、質の向上も求められます。まずは顔写真付きの従業員データベースで、人材情報の一元管理・可視化するところからでも構いません。本記事を参考にしながら、人的資本経営に向けて、一歩踏み出しましょう。
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