電子カルテの新規導入・リプレイス・既存システム改修を検討している診療所の院長や事務長、病院の医療情報システム担当者の方へ。電子カルテ情報共有サービスの概要やメリット、選び方について、おすすめサービスと併せて紹介します。
電子カルテ情報共有サービスとは、全国の医療機関や薬局などで患者の診療情報を共有するための仕組みです。診療情報提供書や健診結果といった文書データに加え、アレルギー情報や傷病名、検査結果など標準化された臨床情報（3文書6情報）を、ベンダーの異なる電子カルテシステム間でも連携・参照できるようになります。
| この記事を読んでわかること |
|---|
|
電子カルテ情報共有サービスを導入すると、紹介状の電子化や医療安全の向上など、主に以下のようなメリットが期待できます。
| メリット | 導入前 | 導入後 |
|---|---|---|
| 医療安全の向上 | お薬手帳や患者からの申告をもとに確認していた | 他院で登録された医薬品・食品のアレルギー情報や薬剤禁忌情報を正確に把握できるようになる |
| 紹介状の電子化 | 紙媒体で作成し、患者へ手渡し、または郵送していた | サービスを通じて、紹介状をリアルタイムで送受信できるようになる |
| 初診患者の健康状態の把握 | 初診患者の健康状態を把握するには、患者への問診や紙の健診結果の持参が必須だった | 過去の受診歴や健診結果を、システム上で確認できるようになる |
サービスで共有されるデータは、主に「3文書」と「6情報」に分類されます。
| 分類 | 項目 | 詳細 |
|---|---|---|
| 3文書 | 診療情報提供書 | 傷病名、主訴、紹介目的、既往歴・家族歴、現病歴、検査結果、臨床経過、投薬指示、アレルギー、感染症情報、手術・輸血歴 など |
| 退院時サマリー | 入院時診断、入院理由、入院時服薬、入院中経過、退院時詳細（転帰・退院先）、退院時投薬・方針指示 など | |
| 健康診断結果報告書 | 特定健診に加えて、企業健診で扱う「業務歴」「視力」「聴力」「胸部エックス線」「喀痰検査」なども対象 | |
| 6情報 | 傷病名、薬剤アレルギー等、その他アレルギー等、感染症情報、検査情報、処方情報 | - |
標準化対応電子カルテをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
電子カルテ情報共有サービスの導入手順の全体像は以下のとおりです。
まずは、オンライン資格確認の利用申請や、「電子カルテ情報共有サービス」の利用申請、補助金申請などを行うための共通アカウントを作成します。
| 1-1.受付番号の取得と提出 | 各地方厚生（支）局へ受付番号情報提供依頼書兼回答書を提出し、「受付番号」を取得。その番号をオンライン資格確認実施機関へ提出する |
|---|---|
| 1-2.新規ユーザー登録 | 実施機関へ受付番号を提出した後、4営業日程度を目安に「医療機関等向け総合ポータルサイト」へアクセスし、新規ユーザー登録を行う |
オンライン資格確認とは、マイナンバーカードや資格確認書を用いて、オンラインで患者の資格情報を確認する仕組みです。手順1で作成したポータルサイトのアカウントを使用し、導入手続きを行います。
| 2-1.顔認証付きカードリーダーの選定・調達 | 自院の運用に適した顔認証付きカードリーダーを選定して発注する。導入までに時間がかかる可能性があるため、余裕を持って準備を進めることが大切 |
|---|---|
| 2-2.ネットワークの準備 | オンライン資格確認に対応したネットワークを準備する。接続方式には、IP-VPN接続方式とIPsec＋IKE接続方式の2種類がある |
| 2-3.システム事業者へ発注 | 利用しているレセコンや電子カルテのシステム事業者に、オンライン資格確認導入に向けたシステム改修やネットワーク設定の見積もりを依頼し、内容を確認したうえで発注する |
| 2-4.利用申請と電子証明書発行申請 | 手順1で作成したアカウントでポータルサイトにログインし、「オンライン資格確認利用申請」と「電子証明書発行申請」を行う。システム導入日の5営業日前までに、申請を完了させる必要あり |
| 2-5.機器の導入とテスト | システム事業者が機器の設置やネットワーク設定、レセコンの機能追加などの作業を実施。設定完了後は、動作確認のため運用テストを行う |
| 2-6.運用準備 | 導入後の受付業務の流れを確認し、スタッフ間で共有。患者に向けてマイナ保険証利用を促すポスターを掲示することに加え、「個人情報の利用目的」を見直し、院内に掲示する |
| 2-7.運用開始日の入力 | ポータルサイトに実際の運用開始日、または予定日を入力する |
| 2-8.指定申請 | 新規に保険医療機関・保険薬局として指定を受ける場合は、地方厚生（支）局の案内に従い、指定された期限までに「保険医療機関・保険薬局指定申請書」を提出する。その際、「オンライン資格確認の導入計画書」の添付が必要 |
情報を全国の医療機関で相互にやり取りするため、「HL7 FHIR」などの国際標準規格に対応したデータ連携環境を整備します。電子カルテ環境を整える方法は、主に以下の3つです。
電子カルテには「標準化対応電子カルテ」と「標準型電子カルテ」の2種類があり、それぞれの違いについては、こちらで詳しく解説しています。
| 3-1.既存の電子カルテの改修 | 既存の電子カルテを継続して使用する場合に選択する方法。既存のベンダーに対して、HL7 FHIRなどの標準規格に対応したデータ形式で電子カルテ情報共有サービスと連携できるよう、システム改修を依頼する |
|---|---|
| 3-2.標準化対応電子カルテの導入 | 民間ベンダーが製造・販売している製品のうち、HL7 FHIRなどの標準仕様に準拠した電子カルテを新規に選定する方法。システムの更改に合わせて導入する |
| 3-3.標準型電子カルテの導入 | 国が主導する医療情報の標準化方針に基づいて、開発が進められているシステム「標準型電子カルテ」を導入する方法 |
電子カルテ情報共有サービスの利用申請を行い、システムが正常に稼働するかどうかを接続テストで検証する段階です。
| 4-1.利用規約の同意 | 「電子カルテ情報共有サービス利用規約」の内容を確認したうえで、同意手続きを行う |
|---|---|
| 4-2.利用申請書の提出 | 接続検証環境での運用テストを実施するため、所定の「電子カルテ情報共有サービスにおける利用申請書」に必要事項を記入し、支払基金担当者宛てにメールを送付する |
| 4-3.動作確認の実施 | 医療機関等向けポータルサイトで公開されている手順書やチェックリストに従い、電子カルテとサービス間の接続及びデータ連携の動作確認を行う |
実際の診療で電子カルテ情報共有サービスを運用し、必要に応じて診療報酬の請求・算定を行う段階です。
| 5-1.院内マニュアルの作成 | 業務フローの変更に伴い、スタッフの混乱を防ぐため院内マニュアルを作成し、操作研修を実施する |
|---|---|
| 5-2.運用開始の手続き | 準備が整った後、医療機関等向けポータルサイトを通じて本番環境の利用開始手続きを行う※詳細なシステム手続きは順次案内される予定 |
| 5-3.実運用スタート | 実際の窓口業務では、患者にマイナ保険証を利用してもらい、情報提供の同意を得たうえで電子カルテ情報の閲覧・共有を開始する |
| 5-4.補助金の申請 | システム改修にかかった費用の補助金を申請する場合は、改修完了及び費用支払後に、医療機関等向けポータルサイトから申請を行う |
電子カルテ情報共有サービスは、2025年2月から一部の医療機関を対象にモデル事業としてスタート。検証やシステム改修などを経た後、2026年度冬頃を目標に、本格運用開始が計画されています。併せて、国は「医療DX令和ビジョン2030」を発表。2030年までに電子カルテの普及率を向上させることを目標に掲げています。
すでに電子カルテを導入している医療機関においては、次回のシステム更改時が対応のひとつの目安となり、遅くとも2030年までにHL7 FHIRなど標準規格に対応した、電子カルテ情報共有サービスへの接続環境の整備が必要となります。
一方、電子カルテを導入していない医療機関においては、2030年までの普及に向けて、標準仕様に対応した電子カルテの導入計画を速やかに検討することが求められます。
標準型電子カルテと標準化対応電子カルテの違いを、対象施設・搭載機能・コストなどの観点で比較できるよう整理しました。
| 比較項目 | 標準型電子カルテ | 標準化対応電子カルテ |
|---|---|---|
| 提供元 | 国が開発を主導 | 民間ベンダーが開発・提供 |
| 対象施設 | 電子カルテ未導入の無床・有床診療所や200床未満の中小病院 | クリニックから大病院まで幅広く対応 |
| 搭載機能 | 外来受付、診療記録、オーダー、情報共有サービス連携といった基本的な機能を搭載 | Web予約や問診システム、地域医療連携機能など、ベンダーごとに拡張された多様な機能を搭載 |
| カスタマイズ性 | 低い | 高い |
| レセコン連携 | カルテとレセコンを別々に運用する「分離型」 | カルテとレセコンが一体となった「医事一体型」 |
| コスト | 比較的導入コストを抑えやすい | 高機能タイプや、独自カスタマイズを希望する場合は高額になる |
標準型電子カルテは、2026年度中のリリースを目指して、現在開発が進められています。電子カルテ未導入の医療機関のうち、「とにかくコストを抑えたい」「機能は最小限でいい」「紙カルテも残しつつ運用したい」といったニーズがある場合には、標準型電子カルテのリリースを待つのも一手です。
一方、「レセコン一体型で業務全体を効率化したい」「豊富な機能や周辺システムを活用したい」といった場合には高機能システムが適しており、標準化対応電子カルテが有力な選択肢となります。
標準化対応電子カルテの導入やシステム改修には、一定の費用が発生します。ここでは、サービスごとの改修コストの目安と、関連する補助金制度について解説します。
医療機関等向け総合ポータルサイトで公表されている、標準化対応電子カルテの改修費用（一例）を一覧表にまとめました。
| サービス名 | タイプ | 改修費用 |
|---|---|---|
| Medicom-HRf Hybrid Cloud | 診療所向け | 参考価格 40万円〜 |
| BrainBox CloudⅡ | 16万7,000円 | |
| MI・RA・Is Ⅴ for Cloud | 中小規模病院向け | 550万円〜 |
| Wing S | 200万円〜 | |
| 電子カルテシステムER | 450万円〜（中小規模の場合） | |
| クラウドカルテblanc | 700万円〜 | |
| MegaOak/iS | 中・大規模病院向け | 900万円〜（FHIRサーバーを未導入の場合） |
| HOPE LifeMark-HX Cloud | 450万円〜 | |
| PrimeKarteNEXT | 〜1,020万円（200床以上の場合） | |
| 総合透析支援システム DIABRAINS | 特化型 | 30万円〜 |
（参照：<医療機関等向け総合ポータルサイト>本サービスに対応しているシステムベンダ）
補助金は、一定の条件を満たす20床以上の病院を対象に交付されます。補助率・上限額は以下のとおりです。
| 規模 | 健診実施医療機関の場合 | 健診未実施医療機関の場合 |
|---|---|---|
| 大規模病院（200床以上） | 657万9,000円を上限に補助（事業額1,315万8,000円を上限にその1/2を補助） | 508万1,000円を上限に補助（事業額1,016万2,000円を上限にその1/2を補助） |
| 中小規模病院（20〜199床） | 545万7,000円を上限に補助（事業額1,091万3,000円を上限にその1/2を補助） | 408万5,000円を上限に補助（事業額817万円を上限にその1/2を補助） |
（参照：<医療機関等向け総合ポータルサイト>電子カルテ情報共有サービスの導入に係る補助金）
電子カルテ情報共有サービスの導入にあたっては、システム環境の整備に関係する費用を対象に補助金制度が用意されています。主なポイントは以下のとおりです。
補助金を申請するには、オンライン資格確認等システムや電子処方箋管理サービスなど、国が定めるシステムの導入が要件となることがあります。
補助金の対象になるのは、電子カルテ情報標準規格に準拠した機能の導入やシステム改修にかかる費用です。また、本サービス対応に必要なハードウェア費用や院内ネットワーク整備費用についても、対象に含まれる場合があります。電子カルテを新規導入する場合は、標準規格への対応に関連する部分のみが対象となるケースもあります。
システム改修などがすべて完了し、ベンダーなどへの支払いが完了した後に精算後申請を行います。二重請求防止等の観点から、原則として複数回に分けた申請は無効となるため、段階的にシステム改修を行う場合でも、すべての改修が完了した後に、まとめて申請しなければいけません。
また、本補助金の申請期限は「システム改修：2031年3月31日まで」「補助金申請：2031年9月30日まで」となっているため注意が必要です。
ポータルサイトで「運用開始日」を入力した後、実際にサービスを利用した実績が認められない場合などには、補助金の返還を求められる可能性があります。
診療所向けの標準化対応電子カルテを紹介します。
※料金はすべて要問い合わせ
（出所：Medicom-HRf Hybrid Cloud公式Webサイト）
クラウドと院内サーバーを組み合わせたハイブリッド型の医事一体型電子カルテシステム。受付・診療・会計・レセプト業務を一元管理できるほか、オンライン資格確認や電子処方せんなど医療DXへの対応も進めやすい。
インターネット環境さえあれば、PCやタブレットからカルテの閲覧・入力が可能。入力内容のリアルタイム反映や、タブレットによる画像撮影・取り込みにも対応しており、訪問医療や在宅医療でも活用しやすい。また、170社の医療機器・システムとの連携に対応。予約システムや検査機器、PACSなど既存ツールとも連携できるため、従来の運用を大きく変えずに導入可能だ。
（出所：BrainBox CloudⅡ公式Webサイト）
AIによる問診機能を搭載したクラウド型電子カルテシステム。患者が診察前に入力した問診内容を電子カルテへ自動で反映できるほか、既往歴との紐付けからAIが病名候補や必要な検査、適切な医薬品などを提案することで、診療業務の効率化を支援する。
また、Webブラウザ上で利用できるカルテアプリ「BrainBox Mobile Client」を活用すれば、専用ソフトのインストールは不要。手元の端末から利用できるため、院内外での情報共有をスムーズに行える。更に、電子カルテに蓄積されたデータをAIが分析・予測する「BB.INSIGHT」も搭載。診療所の経営判断にも役立てられる。
中小規模病院向けの標準化対応電子カルテを紹介します。
※料金はすべて要問い合わせ
（出所：MI・RA・Is Ⅴ for Cloud公式Webサイト）
同社が提供するオンプレ版「MI・RA・Is Ⅴ」の機能をそのまま活かしたクラウド型電子カルテシステム。診療記録やオーダー情報、検査結果などを一元管理できる。加えて、クラウド環境を活用にすることで、サーバー管理の負担軽減やBCP対策にも寄与する。
電子カルテ機能に加えて検査や処方、画像といったオーダリングシステムや、PACSなど部門ごとのシステムとの連携にも対応しており、医師・看護師・コメディカル間でのリアルタイムな情報共有を実現。更に、レセプトやDPC対応、看護支援機能なども標準しており、日常診療から経営管理までまとめて効率化したい病院に向いている。
（出所：Wing S公式Webサイト）
わかりやすいUIとスムーズな操作性でスタッフの業務負担を軽減する、一般療養型医療施設向け電子カルテシステム。電子カルテとレセプト機能を一体化することで、診療記録の入力から会計・レセプト業務までを効率的に行える。
日常業務で使用する機能を集約し、直感的に操作しやすい画面を実現。患者情報や診療履歴、処方内容などを一元管理できることに加え、入力支援や時系列表示といった補助機能も充実している。更に、医療区分やADL、看護必要度など療養病棟特有の評価管理にも対応。ペンタブレットや音声認識といったデバイスと連携すれば、従来紙媒体で行っていた各種同意書のサインなどが電子化できる。
（出所：電子カルテシステムER公式Webサイト）
介護・福祉システムとの連携により、医療と介護現場での情報一元化を実現する電子カルテシステム。医療施設の運用やニーズ、導入形態に合ったカスタマイズで、院内のICT化をまとめて支援する。
診療記録やオーダー情報、検査結果などを一元管理できるのはもちろん、看護支援機能や部門システムとの連携にも対応。地域包括ケアや在宅医療など、多様な医療を提供している医療機関でも、ひとつのシステムで柔軟に対応できるのが特徴だ。同社サービス「MeLL+」を活用すれば、医療・介護間でのリアルタイムな情報共有ができるようになることから、グループ施設の運営や在宅医療に取り組む医療機関に向いている。
（出所：クラウドカルテblanc公式Webサイト）
運用コスト・更新費を抑えた定額制サブスクリプション型電子カルテシステム。インターネット環境があれば院内外問わず利用でき、診療記録や患者情報の一元管理が可能。Web予約やオンライン診療といった外部サービスとの連携にも対応しており、受付から診療までの業務効率化を支援する。
定額制クラウドのためソフトウェアは自動アップデートに対応しており、メンテナンス・追加料金不要で常に最新システムを利用できる。また、スマホからカルテが参照できる専用モバイルアプリ「blanc GO」を提供。訪問診療や病棟回診など様々なシーンで必要な情報にすぐアクセスでき、緊急時の対応がスピーディーに。
中・大規模病院向けの標準化対応電子カルテを紹介します。
※料金はすべて要問い合わせ
（出所：MegaOak/iS公式Webサイト）
医療文書の作成を支援する生成AIと、多彩な文書管理機能を搭載した電子カルテシステム。診療記録やオーダー情報、検査結果などの一元管理に加えて、連絡事項や個人宛通知機能により多職種間の情報共有を支援し、病院全体の業務を効率化する。
また、部門システムとの連携機能を備えており、検査・放射線・薬剤部門などとの情報連携をスムーズに実現。大規模病院で求められる高度な運用にも柔軟に対応できる拡張性の高さが特徴だ。更に、様々な端末でメッセージや検査結果の通知を受け取れるワークアシスタントや、検査結果の異常など緊急対応が必要な患者が発生した際のアラート通知といった支援機能も備えている。
（出所：HOPE LifeMark-HX Cloud公式Webサイト）
300床以上の中・大規模病院向けに開発されたクラウド型電子カルテシステム。わかりやすいUIに定評があり、直感的に目的のデータを抽出・分析できるうえ、レポートの自動作成まで行える。
病名や入退院履歴など、患者ごとに必要な情報は一画面に集約。医師やスタッフが患者の容態や診療状況を一目で把握でき、診療をスムーズに進められる。また、電子処方箋やオンライン資格確認といった医療DX施策にも対応。データセンターでのセキュリティ対策や障害対策を備えており、安定したシステム運用を支援する。月額固定料金プランと従量課金プランを提供しているため、病院の運営方針や利用状況に応じて導入しやすい。
（出所：PrimeKarteNEXT公式Webサイト）
AIが医療従事者の事務作業負担を減らすことで、患者と向き合う時間を創出するクラウド型電子カルテ。AIによる診療記録の要約やSOAP形式への自動変換機能、音声認識機能などを搭載。退院サマリーや診療情報提供書など各種書類を作成する時間や手間を削減する。
また、画面左側に患者情報や病名、ADLなどを集約した「患者サマライズ」を配置するなど、患者情報を見やすく整理した画面設計が特徴。画一目で患者の状態を把握できるうえ、カルテ記載やオーダ、体温表といった入力画面も1クリックで切り替えられるなど、直感的な操作を実現している。自動バックアップにも対応しており、データ保全やBCP対策にも役立つ。
透析医療に特化した標準化対応電子カルテを紹介します。
※料金はすべて要問い合わせ
（出所：総合透析支援システム DIABRAINS公式Webサイト）
透析医療現場で生まれた、電子カルテと透析支援システムの要件を兼ね備えた総合透析支援システム。患者情報や透析記録、検査データなどを一元管理できるほか、透析業務に関する情報共有や記録作成の効率化をまとめて支援する。
電子カルテだけでなく、透析監視装置や検査システムなどとの連携にも対応しており、透析治療に必要な情報を集約管理できる。透析条件や治療経過の記録・参照をスムーズに行えるため、スタッフ間の情報共有にも役立つ。更に、透析スケジュール管理やベッド管理、透析条件の設定など透析業務に特化した機能を搭載。業務効率化だけでなく、業務の標準化にもつなげられる。
電子カルテ情報共有サービスとは、全国の医療機関や薬局などで患者の診療情報を共有するための仕組みです。電子カルテ情報共有サービスを導入するにあたって、以下のどちらかの電子カルテを用意する必要があります。
標準型電子カルテとは、国が進める医療情報の標準化方針に基づいて整備が進められている電子カルテです。一方、標準化対応電子カルテとは、民間ベンダーが開発・提供する電子カルテのうち、国が定める標準仕様に対応した製品を指します。それぞれ対象となる医療機関の規模や導入コストなどが異なるため、自院に合ったシステムを選ぶことが大切です。
全国の医療機関や薬局とのスムーズな情報共有を実現するためにも、本記事を参考に電子カルテ情報共有サービスの導入を検討してみてください。
標準化対応電子カルテをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
ウィーメックス株式会社
＜電子カルテシェアNO.1＞医事一体型電子カルテシステム。多くの診療所ドクターから支持された圧倒的な使い勝手。...
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