最終更新日:2021-06-25
ビジネスチャットを導入したいけど「色々あってよく分からない」という担当者は必見です。Slack、Chatwork、Microsoft Teamsの鉄板３ツールの比較と、それ以外の選択肢も含めて「どれがベストか？」選び方を丁寧にご紹介していきます。
メールに代わる新しいビジネスコミュニケーションとして急速に利用されているビジネスチャットツール。「文章を簡略化できる」「社内・社外と気軽に情報共有できる」「誤送信が少ない」などの利点が評価され、企業で導入が進んでいます。今後もテレワーク推進に伴い、更に普及が進んでいくでしょう。今回は「何を選べばいいか分からない」という方向けに自社に合ったツールの選び方をご紹介していきます。
大きく分けるとビジネスチャットは、「Slack」「Chatwork」「Microsoft Teams」3つの主要ツールと、それ以外のツールに分けられます。検討する場合、以下のような手順で行うといいでしょう。
なお、当初から「社内利用に限定」して考えている場合は、社内SNSをビジネスチャットツールとして利用するのも手です。以下、一つずつ順番に説明していきます。
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まず、ビジネスチャットを比較検討する際のポイントについて説明します。大きく分けて「市場シェア」「コスト」「各種サービス連携」「セキュリティ」の４点が挙げられます。
以下の説明を読み進めていけば、主要ツールがなぜ必ずと言っていいほど候補に加えられるのか、その理由もご理解いただけるはずです。
ビジネスチャットツールは社内だけでなく、取引先や業務委託先など社外とのやりとりにも利用可能です。しかし、その際に各々異なるツールを利用していたら、お互いに不便です。ゲストアカウントで利用することもできますが、使い慣れていないために、余計に手間がかかってしまいますよね。そこで、重要になってくるのが「そのツールがどれくらい市場シェアを占めているか」という点です。
ツールを比較する際は「導入企業数」を見比べてみましょう。この値が多ければ多いほど、市場シェアも大きいということになり、導入後の社外とのコミュニケーションも図りやすくなります。この点「Slack」75万社、「Chatwork」30万社（日本国内のみ）、「Microsoft Teams」50万社と主要3ツールが群を抜いています。検討する場合、必ず、鉄板として挙げられるのはこの実績があるためです（2020年12月時点）。
続いて、比較ポイントになるのは「コスト」です。有料ツールのほぼすべてがユーザーIDの数に応じた月額料金体系を取っています。ツールを検討する際には、まずどれくらいの「利用数」を想定しているのか考えてみましょう。その場合「従業員に制限するのか・社外の取引先・外注先も含むのか」「フルタイム・パートタイムも含むのか」「委託先にも発行するのか」など、線引きが重要です。
単価は一般的に機能が豊富である程、高くなる傾向があります。主要ツールで言えば1IDにつき「Slack」なら月額850円、 「Chatwork」なら月額600円。「Microsoft Teams」は既にoffice 365に契約済であれば追加コストはかかりません。主要ツール以外では料金が下がります。中には50名以下なら月額5,000円という安価で利用できる「OfficeMessenger（株式会社JIRAN JAPAN）」のような月額固定のツールもあります。自社に必要な機能とコストのバランスを考えながら検討してみましょう。
続いての比較ポイントは「どれくらい外部のサービスと連携することができるか」という点です。外部サービスというのは、日頃利用しているWebメール、ファイル共有サービス、クラウド勤怠管理システムなどの各種サービスのことです。ビジネスチャットツールによっては、これらとAPI連携することで、チャット上に自動通知を送ったり、そこからログインして操作できたりするものも存在します。
気になるツールがあれば現在利用しているサービスと連携できるか確認しておきましょう。中には「Slack」のように多くのサービスと連携でき、機能を自由にカスタマイズできるものもあります。逆に、これを機にチャット、メール、大容量ストレージ、ビデオ会議など様々な機能の導入を考えているのであれば、「Google Workspace」のように複数の機能がパッケージ化されたグループウェアを選ぶのもいいでしょう。
最後の比較ポイントは「セキュリティは十分か」という点です。ビジネスチャットツールはメールの代替として利用されるBtoBのコミュニケーションツールです。時には取引先や委託先との間で機密情報をやりとりしなければならない分、「IPアドレス制限」「端末認証」「ログ保存」「暗号化」など厳格なセキュリティが求められます。
ツールを選ぶ際には、まず企業のセキュリティポリシーを満たしているかどうかを検討しましょう。中には「TAGS（鈴与シンワート株式会社）」のように「ユーザーの利用をどれくらい制限するか」を細かく設定できるものもあります。誤送信や外部送信、スマホの遺失など各種トラブルを想定した上で、利便性を損ねない程度の、バランスのいいセキュリティ構築を目指しましょう。
市場シェアの大半を占める「Slack」「Chatwork」「Microsoft Teams」の3つの主要ツールについて紹介していきます。料金は少し高いですが、その分、市場シェアに占める割合はもちろん、社内外でのプロジェクト運営のしやすさ、ツール連携の豊富さでも群を抜いています。ビジネスチャットツールの導入を検討する際には、少なくともこのうちの1つは対象に加えるべきです。
（出所：Slack公式Webサイト）
世界150か国以上、アクティブユーザー数1,200万人以上。世界的シェアNo.1を誇るSaaS型のビジネスチャットツール。最大の特徴は、データやシステムの壁を超えて、多くの外部アプリケーションとAPI連携できるところ。たとえば、「Salesforce」と連携することで、顧客のアカウント情報を別部門の社員が閲覧するなど、部門を超えた情報共有がスムーズにできる。連携可能なアプリケーションの数は900種類以上とも言われており（年々増加中）、その中から、欲しい機能を自由にカスタマイズすることができる。単なるチャットだけでなく、今では「企業内のコミュニケーションハブとして利用することができる」として急成長中のIT企業だけでなく、老舗企業でも導入が進んでいる。
（出所：Chatwork公式Webサイト）
導入企業30万社弱。国内ナンバーワンの導入数を誇る“国産”ビジネスチャットツール。特徴はタスクを作成・編集できるところ。自分のToDo管理ができる「マイチャット」の他、グループごとにタスク編集も可能。タスクは「完了・未完了」に分かれ、更に「本日・1週間以内・期限なし」など細かく分けて、「誰がどのタスクを持っているのか」を可視化できる。タスクを完了させると、グループメンバーにも通知がいくため、互いに進捗状況を確認しやすい。クライアントとの定期連絡や、委託先にアウトソーシングする際のタスク管理など、社外とのやりとりが多い企業にはお勧め。主要3ツールの中でもUIが特にシンプルで、見やすく使いやすいのもポイント。
（出所：Microsoft Teams公式Webサイト）
Microsoft Office365に含まれるビジネスチャットツール。日本Microsoftが他社に先駆けて週休3日制を導入し、生産性向上を実現した立役者とも言われている。チャットツールとしての機能もさることながら、Office 365 のライセンスに含まれているため、既に契約済の場合、追加コストは不要。
また、OutlookメールやグループウェアのShare Point OnlineなどのMicrosoft製品との連携もスムーズ。管理機能も充実しているため、大企業を中心に急速に導入が進んでいる。約40もの多言語に対応しているため、Microsoftのように海外展開をしていたり、社員に外国人が多かったり、国内外で頻繁にコミュニケーションをとる必要がある企業にはお勧め。
チャット、音声・ビデオ通話、検索機能、ファイル共有（受送信）、画面共有、スマホアプリ対応など、基本的な機能はどのツールもほぼ変わりはありません。また、いずれもISO認証を取得し、国際的なセキュリティ基準に則った運用を行っているため、通信の安全性・バックアップ体制なども十分です。UIや使い勝手の部分で多少の違いはありますが、慣れればどのツールでも問題ないでしょう。
後は、どれだけ自社に合ったものを選んでいくかです。以下にお勧め例を記載しておきましたので参考にしてみてください。
ここからは、主要ツール以外のビジネスチャットをいくつか紹介していきます。プライベートのLINEの延長線の感覚で使える「LINE WORKS（ワークスモバイルジャパン株式会社）」、セキュリティ重視で安価に利用できる「TAGS（鈴与シンワート株式会社）」、月額固定料金の「OfficeMessenger（株式会社JIRAN JAPAN）」、無料プランでもある程度の機能が使えて、しかもサポートが充実している「elgana（NTTネオメイト）」など、各々特徴があります。
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（出所：LINE WORKS公式Webサイト）
おなじみのチャットツール「LINE」のビジネス版。プライベートでLINEを使うのに近い感覚で利用できるため、導入に当たって面倒なセットアップや操作のための研修も不要。小売・サービス・物流・建設業など、パソコンの利用環境が限られており、スマホがメインな職場環境にはなじみやすい（パソコンでの利用も可能）。グループで重要事項や情報共有の場として使える「ノート機能」、互いの予定を把握することのできる「カレンダー機能」、更にファイル共有もできる「クラウド機能」もついている（無料で5GBまで、有料プランなら100GBまで）。チャットボットを活用すれば、出張の申請や勤怠管理、日報の作成など申請業務も可能。
（出所：TAGS公式Webサイト）
ビジネスで利用することを前提として開発されたビジネスチャットツール。キャッシュの暗号化やSSL通信、サーバーのデータベースの暗号化により情報漏洩を防ぐなど、セキュリティ面に優れる。自社のポリシーに応じたセキュリティ管理が可能で、ユーザーの登録・権限の変更をできるのはシステム管理者のみ。全てのメッセージログを閲覧することもできる。
また、1ユーザー月180円という価格設定も大きなポイント（30ユーザー以上での利用が条件）。「機密性の高い情報を、社外にいる社内メンバーだけでやりとりしたい」という場合にはお勧め。スケジュールやメールなど他のシステムとチャットボット連携することで、いつでもどこでもスマホから必要な情報に簡単にアクセスすることができる。
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(出所：OfficeMessenger公式Webサイト)
コストパフォーマンスに優れた法人向けのビジネスチャットツール。社内告知や上長への報告など、きちんとした報告には「メッセージ」、素早く手軽にコミュニケーションを取りたい時には「チャット」と、シーンに合わせて柔軟に使い分け可能。
その他、既読・未読、グループチャット（無制限）、スタンプ、ビデオ会議、ユーザー管理、IP/モバイル制限など、豊富な機能を50名まで月額5,000円で使い放題（以降1ユーザーごとに200円）。オプションのビデオ会議は、参加者を選んでワンクリックするだけで利用可能。ファイルのダウンロード制限、転送ファイルのログ確認など、法人向けのセキュリティ機能も充実。
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（出所：elgana公式Webサイト）
NTT西日本グループがテレワーク推進の一環として手がけるビジネスチャット。2020年10月より「ID上限なし」「広告表示なし」というフリープランが登場。初期費用・月額利用料すべて無料にも関わらず、グループ内音声通話・ビデオ通話・画面共有・ファイル添付など基本機能すべて利用可能（グループトークの上限20まで）。リリースされて間もない今なら無料で導入支援サポートも受けられる（2021年6月まで）。初期のユーザー登録から利用開始まで、一緒に画面を見ながら支援してもらえる。利用シーンに応じたきめ細やかなユーザー設定や、ヘルプデスクによる有人サポートを受けたい場合は、月額330円（1ID）のベースプランに移行することもできる。
（出所：Google Workspace公式Webサイト）
Google Workspaceに含まれるWebチャットツール。1on1の「ダイレクトチャット」の他、複数人を選んで立ち上げる「グループチャット」、Slackのチャンネルのようにプロジェクトメンバーを都度加えたり、除外したりできる「チャットルーム」などがある。その他、Google ドライブでのアクティビティに関する通知を受け取ったり、google Meetと連携して会議のスケジュールを設定したり、業務効率化に役立つbot機能あり。
なお、NTTコミュニケーションズの提供するGoogle Workspaceなら、豊富なオプションサービスと導入から運用まで充実のサポート体制を一元提供可能。
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ここまでに紹介したビジネスチャットツールは主に「社外とのやりとり」を考慮に入れた場合です。もし「社内利用が中心」という場合は、以下に紹介する社内SNSツールの機能を利用することも可能です。コミュニケーションの効率化だけでなく、社内ノウハウの蓄積や業務効率の改善などの他の課題解決も期待できます。
（出所：Talknote公式Webサイト）
コミュニケーションの最適化だけでなく、組織文化の醸成や浸透を行うことのできるカルチャーマネジメントツール。ビジネスチャットとしての基本機能の他、「HR機能」と呼ばれる独自AIでコミュニケーション状況を把握・分析することができるのが特徴。たとえば、アクセス時間や投稿量などの利用データを解析することで、組織への関心度、仕事への積極性など業務意欲を数値化可能。プロジェクトメンバーを最適化することで社内の生産性を向上させたり、オーバーワークを検知してメンタルヘルスケア不調を未然に防いだり、離職を未然に防いだりすることも期待できる。飲食、医療、小売、製造など様々な業界で、約1,000社の導入実績あり。
（出所：WowTalk公式Webサイト）
企業の社員向けのビジネスチャットツール。トーク、無料通話、掲示板、タスク管理などの通常機能に加えて、14ヵ国語に対応した「翻訳機能」、最大5名まで利用可能な「ビデオ通話機能」、有事災害の際に従業員安否を即座に確認できる「安否確認機能」、過去のトーク内容をキーワードで検索できる「検索機能」など豊富な機能を備えている。管理機能も充実しており、企業管理者が全社員のIDとパスワードを発行し、社員アカウントを管理することができる。その他、必要に応じて各種機能の有効範囲を個人単位で指定可能。重要な機密情報を取り扱う業種や情報の統制が必要な大手企業などを中心に、業種を問わず、7,000社で利用されている。
ビジネスチャットを選ぶ際に重要なのは「市場シェア」「コスト」「各種サービス連携」「セキュリティ」の4点です。大半の項目で「Slack」「Chatwork」「Microsoft Teams」の主要3ツールが群を抜いています。ビジネスチャットの導入を検討する場合、まずは主要ツールのうち、何を選んだらいいかを検討するのがベストです。どのような機能があるのかを勉強しましょう。
その上で、「現場で使いやすいもの」「セキュリティに長けたもの」「コストの安いもの」など細かい要望に合わせて、それ以外のツールについて検討を加えていきましょう。中にはスマホ利用に長けたもの、セキュリティに長けたもの、無料サポート機能が充実したものなど特徴的なツールも存在します。社内利用が中心の場合には別途社内SNSの転用も可能です。そこで選んだものと主要ツールを比較検討すれば、自社に合ったツールが見えてくるはずです。
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