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ストレスチェックサービス比較14選。目的別の選び方

ストレスチェックサービス比較14選。目的別の選び方

最終更新日:2022-08-29

ストレスチェックの実施方法や、その後のフォローの負担に悩まれている実施担当者の方へ。ストレスチェックサービスの目的別の選び方や比較ポイント、おすすめのサービスをご紹介します。

目次

ストレスチェックサービスとは?

ストレスチェックサービスとは、従業員のストレスチェックの実施準備から実施、集団分析、医師面接までを効率的に進めるためのサービスです。

労働安全衛生法により、50名以上の従業員が在籍する事業所は年1回以上のストレスチェックが義務付けられています。しかしながら、下記のような悩みを抱えている企業も少なくありません。

  • ストレスチェック実施にあたって、具体的にどんなことをすればいいかわからない
  • ストレスチェックを実施するための人員確保が難しい
  • 集団分析で何をすれば良いのかわからない
  • 高ストレス者へのフォロー業務の方法や進め方がわからない

その際に役立つのがストレスチェックサービス。ストレスチェックサービスには、Web上で実施するものと、紙を使って行うものがあります。

Web上で実施する場合は、Web上でストレスチェック用のアンケート(テスト)を用意して、回答用のURLをメールやチャットツールなどを通じて従業員に一斉通知。従業員が回答すると、自動的に集計や分析が行われます。多くのサービスには、未受験者への催促メールや集団分析のレポート自動作成など、担当者の負担を軽減する機能が備わっています。

また、ストレスチェックサービスの中には、ストレスチェックの実施や集計にとどまらずに、産業医との面談のアレンジや、従業員へのカウンセリングの実施などまで行ってくれるサービスもあります。

 

ストレスチェックサービスのメリット

ここではストレスチェックサービスの導入で期待できるメリットを具体的にご説明します。

1.「ストレスチェック」を法に準拠した正しい方法かつ、効率的に実施する

ストレスチェック実施後には、労働基準監督署に向けて報告書を提出しなければなりません。ストレスチェックサービスには、あらかじめ厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」の57項目に準拠したテストが用意されており、正しい形式で労働基準監督署報告書を自動作成できるサービスも多くあります。

検査結果は管理画面から即時確認できるため、集計の手間の削減や、未受検者への催促の効率化も図れます。また、従業員にとっても、PCやスマホを使って自宅や外出先から手軽にテストを受けられるというメリットがあります。

2.調査結果を職場の改善につなげる・従業員へのケアを強化する

チェック結果の活用によって、職場環境の改善がしやすくなることも、サービス導入効果の一つです。年代や性別、職種、部署など、様々な集団ごとの分析レポートの提供をはじめ、集団分析結果のヒートマップや分析レポートの作成機能を備えているため、専門知識がなくても、分析結果をもとに職場の課題や強みを把握できるようになります。

また、高ストレス者に対して専門家による面談や、産業保健師による面談を手配するなど、実施後のフォローやケアに重点を置いたサービスもあります。

3.ストレスチェック実施後の対応を効率化する

ストレスチェック実施後の対応が煩雑になると、担当者に負荷がかかります。特に従業員数の多い事業所では、実施後のフォローに関わる業務をいかに効率化するかがカギとなってきます。

ストレスチェックサービスは、産業医面談候補者を自動抽出したり、面談の日程を調整したり、面接指導の内容を記録したりといった、業務効率化に役立つ機能を多数搭載。ストレスチェック実施後のフォロー業務の負荷軽減に役立ちます。

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ストレスチェックサービスの目的別の選び方

ストレスチェックサービスは、ストレスチェック業務の効率化に特化したものと、社員の健康状態をトータルで管理できるものに大別できます。加えて、ストレスチェック特化型のサービスには、実施後のフォロー業務に強みがあるものも。

ここでは主な導入目的3つと、目的別のサービスの選び方をご紹介します。

(1)ストレスチェックを効率的かつ低コストで実施したい

ストレスチェックを効率的かつ低コストで実施するなら、実施準備〜集団分析に対応しているストレスチェック特化型のサービスが適しています。

サービスの特徴として、主に以下のような点が挙げられます。

  • PCやスマホからオンラインで簡単に受検でき、受験結果も管理画面からすぐ確認できる。
  • ストレスチェック実施画面や受検推奨メールなどの、テンプレート・フォームが充実している。
  • 産業医などの紹介はないが、安価に実施できる。

たとえば、「ストレスチェッカー(株式会社HRデータラボ)」のように、従業員数1,000人以下であれば無料で利用できるプランがあるサービスはコスト削減に役立ちます。また、「ジョブカン労務HR」のように人事労務システムの一環としてストレスチェッカー機能を提供しているものは、従業員データをそのまま流用できるので、実施業務の効率化に有効です。「ひかりクラウド スマートスタディ」のように、ストレスチェックテストを初期搭載したeラーニングツールもあります。

(2)ストレスチェック実施後の対応を効率化したい

ストレスチェック実施後には、高ストレス者を抽出して産業医との面談を設定する、職場環境を改善するといったアフターフォローが欠かせません。ストレスチェックやメンタルケアへの専門知識に基づいたサービスでは、精神科医監修のオリジナル設問や、高ストレス者向けの相談窓口といった、きめ細かいサービスが充実しています。また、職場改善のアクションにつなげやすい、独自の分析軸による分析機能もポイントです。

サービスの特徴として、主に以下のような点が挙げられます。

  • 産業医やカウンセラー、保健師との面談を提供している。
  • 職場環境の改善に必要なサービスを提供している。
  • 分析機能が充実している。

適したサービスとして、ストレスチェックに精通したコンサルタントのサポートが得られる「COCOMUストレスチェックサービス」や、最優先で改善すべき項目がグラフで可視化された仔細な集団分析結果の報告書を提供する「ドクタートラスト」などがあります。

(3)健康診断とストレスチェックを一元管理したい

従業員数が多い事業所では、まず労務管理環境を整備する必要があります。健康管理システムの一環としてストレスチェックサービスを提供しているタイプなら、産業医の選定からストレスチェック、健康診断まで網羅的にカバーすることが可能です。

サービスの主な特徴は以下の通りです。

  • 健康診断、ストレスチェック、産業医面談などの実施状況を管理できる。
  • それら実施後の健康データを一元管理できる。
  • 労働基準監督署に向けた報告書を作成してくれる。

健康診断からストレスチェックまで、まとめて健康管理ができる「Carely」や「your mediPhone」「HM-neo」、勤怠管理システムとの連携が可能な「勤次郎Enterprise ヘルス×ライフ」、各社特有の状況に応じて既存システムにカスタマイズ・アドオンができる「FiNC for BUSINESS」などが適しています。

 

ストレスチェックサービスの比較ポイント

ここでは、目的別の選び方を踏まえた上で、ストレスチェックを選ぶ際に重視したい3つの比較ポイントについて解説します。

1.受検方法の柔軟性

PC、スマホ、タブレットなど、様々なデバイスから受検できるのはもちろん、Webと用紙どちらでも受検できる柔軟性があれば、従業員一人ひとりにPCを支給していない、PC操作に不慣れな従業員が多い、といった環境にも対応できます。

株式会社セーフティネットの「ストレスチェック」のように、従業員ごとにWebか用紙か、受検手段が選べるサービスもあります。

2.対応設問数

まずはストレスチェックの実施自体が目的の場合は、厚生労働省が推奨する「職業性ストレス簡易調査票」の57項目に対応していれば十分ですが、集団分析の結果から職場環境改善につなげたい場合は、質問が80項目ある「新職業性ストレス簡易調査票」がおすすめです。

更に深い分析が必要なら、精神科医監修のオリジナル設問が追加できる「ストレスチェック(株式会社セーフティネット)」などのサービス導入を検討しましょう。ただし、オリジナルの質問を追加する場合は、オプション料金が発生する場合もあるため、料金の確認をしておくと安心です。

3.多言語に対応しているか

様々な国籍の従業員が所属する事業所では、多言語で受検ができるサービスが適しているでしょう。1言語あたり80,000円で15言語に対応している「AltPaper」のほか、英語(Web/用紙)や中国語・ポルトガル語(用紙のみ)に対応している「ストレスチェック(株式会社セーフティネット)」、英語(Web/用紙)や中国語・ポルトガル語・ベトナム語・インドネシア語(紙のみ)に対応する「ドクタートラスト」などがあります。

 

おすすめのストレスチェックサービス(実施効率化に強み)

ストレスチェックの効率化に適している、4つのサービスをご紹介します。

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AltPaper(株式会社情報基盤開発)

AltPaper公式Webサイト

(出所:AltPaper公式Webサイト)

3,300社・90万人に利用されている、Web版と紙版の両方に対応したストレスチェックサービス。紙のテストでは氏名差込の帳票印刷、分析レポートの封入作業、オンラインテストでは受検者リストの登録やメール配信といった煩雑な作業の代行を依頼できるので、担当者の負担を大幅に軽減できる。個人情報を扱う上でのセキュリティ対策も万全なので安心して任せられる。
サポートサービスとして、過去5年分のデータ保管、労働基準監督署への提出文書のひな型提供、個人/集団の分析レポートの作成なども。「新職業性ストレス簡易調査票(質問80項目)」に対応しているほか、「職業性ストレス簡易調査票(質問57項目)」に独自設問を4項目追加できる。

  • 料金:【Web版】基本作業料30,000円+利用料230円/名(質問57項目の場合)、【紙版】49,800円/〜60名(質問57項目の場合)

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ストレスチェッカー(株式会社HRデータラボ)

ストレスチェッカー

(出所:ストレスチェッカー公式Webサイト)

官公庁や大病院、大学、上場企業などで導入され、日本最大級の利用実績を誇るストレスチェックサービス。従業員1,000人以下の企業なら、日本語・英語対応で集団分析レポート付きのWeb受検プランを無料で利用することができる。
豊富なカスタマイズ機能が特徴で、ストレスチェック実施画面の文言が変更できるほか、メールアドレスがなくても受検できたり、共有PCでも受検できたりと、職場環境や従業員の都合にあわせたアレンジが可能。
有資格のストレスチェック実施者の派遣、集団分析に対するコンサルティング、電話カウンセリングといったオプションサービスも充実。

  • 料金:250円/名(Web代行プランの場合) ※自社運用の無料プランあり(1,000名未満)

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こころチェッカー(株式会社ジェイテック)

こころチェッカー

(出所:こころチェッカー公式Webサイト)

厚生労働省推奨の「職業性ストレス簡易調査票(質問57項目)」に完全準拠したテストを、マルチデバイスで受検できる。自宅や外出先など、場所を選ばず受検できるので、リモートワークが普及している職場でもスムーズなストレスチェック実施が可能。受検後すぐに検査結果の確認と、検査結果を事業主に通知するかどうかの選択ができるようになっている。
従業員1名あたり、年間250円という低コストも魅力。

  • 料金:年間基本料金40,000円+年間利用料250円/名

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ひかりクラウド スマートスタディ(NTT東日本)

ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト

(出所:ひかりクラウド スマートスタディ公式Webサイト)

NTT東日本が提供する、eラーニング・情報配信ツール「ひかりクラウド スマートスタディ」に初期搭載されているストレスチェックテスト。契約後、受講者IDを登録すれば、すぐに実施できる。
ストレスチェック制度に対応した質問があらかじめ設定されており、従業員はスマホやタブレットを使って手軽に回答できる。診断結果は視覚化されたレーダーチャートやわかりやすい解説で自動表示されるため、本人に返却する手間も省ける。eラーニングや情報共有ツールの一環として、月額198円から利用できるコストパフォーマンスも魅力。

  • 料金:月額198円/名、初期費用5,500円/契約(基本機能)

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おすすめのストレスチェックサービス(実施後の対応に強み)

ストレスチェック実施後の対応に強みを持つ、4つのストレスチェックサービスをご紹介します。

COCOMUストレスチェックサービス(ここむ株式会社)

COCOMU公式Webサイト

(出所:COCOMUストレスチェックサービス公式Webサイト)

2011年のサービス開始以来、毎年2,500以上の事業所へのストレスチェック支援実績と、継続率96%という高い満足度を誇るストレスチェックサービス。数万人単位のストレスチェック設計、実施支援の経験も強み。
ストレスチェックに精通したコンサルタントと産業保健領域に特化したカウンセラーが、専任担当としてサポートしてくれるのも心強い。実施後には集団分析結果を元にした職場健康改善策が提案されるほか、管理職向けの個別相談会や、従業員向けのセルフケア研修、カウンセラーによる職場訪問といったオプションサービスも用意されている。
用紙式のストレスチェックでは、英語・インドネシア語・タガログ語・ベトナム語・ポルトガル語・韓国語・中国語などの多言語に対応。

  • 料金:基本利用料20,000円、ストレスチェック単価〜300円/名(Web版の場合)

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リモート産業保健(株式会社エス・エム・エス)

リモート産業保健公式Webサイト

(出所:リモート産業保健公式Webサイト)

月額30,000円からで、産業保健必須業務を任せられるトータルパッケージサービス。年1回のストレスチェック代行のほか、産業医訪問、衛生委員会立ち上げ・運営サポートに加え、産業看護職による面談・業務サポートなど、労働安全衛生法義務対応を網羅している。
最大の特長は、同社が運営する会員60万超の看護師コミュニティを活用し、産業医や産業看護職によるサポート環境が整備されているところ。産業看護職は医師よりも身近な存在であるため、人事労務担当者や従業員が気軽に相談しやすく、産業保健体制の構築・整備はもちろん、従業員の健康リスクへの早期対応、従業員満足度の向上・離職防止効果など、様々なメリットが期待できる。

  • 料金:月額30,000円、初期費用50,000円(基本プランの場合)

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ドクタートラスト(株式会社ドクタートラスト)

ドクタートラスト公式Webサイト

(出所:ドクタートラスト公式Webサイト)

受検者のリストさえ用意すれば、経験豊富な専任担当者がストレスチェック実施をフルサポートしてくれるサービス。契約企業数は業界トップクラスの2,800社以上で、産業医の登録数も2,500名を超えている。参議院や国税庁、東京消防庁など、官公庁との取引も多い。
豊富な受検実績を活かしたオリジナルの集団分析や、約100万人分という膨大なデータを分析してきたストレスチェックの専門部署「ストレスチェック研究所」による職場環境改善サポート、ドクタートラスト独自の研究・開発により生み出された新たなコンサルティングサービス 「STELLA(ステラ)」などが人気。医療職による相談窓口が、1カ月無料で提供されるのも嬉しいポイント。
英語、中国語、ポルトガル語など、全6言語に対応。

  • 料金:要問い合わせ

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ストレスチェック(株式会社セーフティネット)

ストレスチェック公式Webサイト

(出所:ストレスチェック公式Webサイト)

ストレスチェック実施者の代行、集団分析の有効活用、職場環境改善、高ストレス者のフォローなど、ストレスチェックにかかわる業務の代行サービスをワンストップで提供。人事・労務担当者の業務負担を大幅に軽減する。
Web・用紙の併用受検や実施者代行、集団分析解説といったサービスが標準で用意されているのに加え、カウンセラーによる高ストレス者への個別フォロー、各種メンタルヘルス研修の提供、ストレスチェック後の医師面接の対応など、実施後のアフターフォローサービスがオプションとして豊富にそろう。

  • 料金:要問い合わせ

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おすすめのストレスチェックシステム(健康管理システムの一環として提供)

健康管理システムの1機能として、ストレスチェックを提供するサービスを6つご紹介します。

Carely(株式会社iCARE)

Carely公式Webサイト

(出所:Carely公式Webサイト)

健康管理システム「Carely」が、メンタルヘルス対策の一環としてストレスチェックサービスを提供。「職業性ストレス簡易調査票(質問57項目)」に加えて、「新職業性ストレス簡易調査票(質問80項目)」にも対応している。PCやスマホなどマルチデバイスでの受検、受検者への一括メール、集団分析レポートといった業務効率化につながる機能のほか、過重労働状況の把握、健康診断データのクラウド管理、産業医面談の記録といった、健康管理全般に関わる機能が充実。
ストレスチェックを組み合わせることで、職場の心理的課題の把握と従業員ニーズを効率的に収集できる「ウェルビーイングサーベイ」など、健康経営実現への取り組みを後押しする機能も。

  • 料金:要問い合わせ ※1,000名以上の企業ではボリュームディスカウントあり

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勤次郎Enterprise ヘルス×ライフ(勤次郎株式会社)

勤次郎Enterprise ヘルス×ライフ公式WEBサイト

(出所:勤次郎Enterprise ヘルス×ライフ公式Webサイト)

導入企業数5,500社以上、採用業種60種以上と、豊富な実績を持つ健康管理システム。就業ソリューションや人事ソリューション、ヘルスケアソリューションなどを提供することで、働き方改革や健康経営を支援する。ストレスチェック実施から労働基準監督署への報告書作成までワンストップで対応している。ストレスチェックはマルチデバイス対応で、受検種類も23項目・57項目・80項目・120項目と全種類を網羅。
ストレスチェック結果の分析、健康診断の結果の管理、産業医や保健師からの健康管理アドバイスといったサービスも提供している。効率的かつ効果的に従業員の心と体をケアすることで、生産性の低下や離職率増加を抑制するのに役立つ。

  • 料金:要問い合わせ

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HM-neo(NTTテクノクロス株式会社)

HM-neo公式Webサイト

(出所:HM-neo公式Webサイト)

全国約1,000社での豊富な利用実績を誇る総合健康管理システム。従業員はWeb画面から問診に回答するだけで、自分のストレスの状態だけでなく、「対人関係がストレスになりやすい」といった傾向も把握できる。
ストレスチェックのほかにも、健診結果、問診、残業時間、疾病情報、特殊業務歴など、従業員のあらゆる健康情報を管理できる。データを一元的に管理することで、健康管理業務の負担軽減にもつながる。また、問題がある従業員や部署を早期に特定し、適切な保健指導・職場改善を行うことで、従業員の健康維持・企業の健康経営の実現も見込める。

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mediment(メディフォン株式会社)

mediment_公式WEBサイト

(出所:mediment公式Webサイト)

健康診断やストレスチェック、オンライン面談・診療など、健康管理業務の効率化に役立つ機能を豊富に備えた、クラウド健康管理システム。ストレスチェックの受検案内はシステムからワンクリック操作で完了し、PCとスマホのどちらからでも受検可能だ。更に、未受診者を検索して受診勧奨メールが送れるので、受検率の向上が期待できる。
また、高ストレス者が自動判定されるため、対象者数の把握や面談勧奨の効率化も図れる。ストレスチェック実施後の集団分析も、システム上で自動化できるため、分析結果の確認が容易。産業医紹介サービスにも対応。

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FiNC for BUSINESS(株式会社 FiNC Technologies)

FiNC for BUSINESS

(出所:FiNC for BUSINESS公式Webサイト)

健康診断・ストレスチェック・過重労働状況を一元管理できる、クラウド型の健康サポートサービス。従業員の健康の可視化・分析を行う「FiNCウェルネスサーベイ」に質問57項目のストレスチェックが含まれている。
その他にもウェルネスサーベイには、社員のフィジカル・メンタル・エンゲージメントの状態を多角的に可視化する基本分析機能を搭載。数問で従業員のコンディションを可視化するサーベイも毎月実施できる。「健康経営」の取り組みを数値化することで、組織や個人の健康状態の把握に貢献する。また、ウェルネスサーベイから得られた情報や各検診データ、面談記録といった様々なデータを、「FiNCウェルネスストレージ」で一元管理し、面談勧奨などの各種業務を効率化することも可能だ。

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WELSA(インフォコム株式会社)

WELSA公式Webサイト

(出所:WELSA公式Webサイト)

健康データの「収集・管理」から「分析・予測」「施策提案・実行」まで、トータルでサポートする健康管理システム。ストレスチェックは職業性ストレス簡易調査票57問、新職業性ストレス簡易調査票80問の2種類がそろう。また、プレゼンティズム調査、エンゲージメント調査、ハラスメント調査のほかに、オリジナルの自由質問も追加対応可能だ。
収集したデータをもとに、健康リスクやがん、糖尿病などの重大疾病リスクを分析・予測できる。その後の健康改善に向けて、健康意識向上セミナー、運動習慣化アプリ、健康イベントなど、様々なフォロー施策を備えているのも心強い。

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まとめ

ストレスチェックサービス導入の背景は、「義務化に対応するため」「分析結果を職場環境改善につなげたい」「健康管理システムとまとめて運用したい」など、事業所によって様々です。そして、各サービスの内容も、効率化に特化したものから、健康経営の支援までできるものと、それぞれに違っています。

そのため、ストレスチェックサービスを選ぶ際には、「ストレスチェックを効率的かつ低コストで実施したい」「ストレスチェック実施後の対応を効率化したい」「健康診断とストレスチェックを一元管理したい」という3つの目的のうち、どの目的を優先するかから考えましょう。

そのうえで、「受検方法の柔軟性」「対応設問数」「外国語に対応しているか」という点で比較検討を進めていくのがおすすめです。ストレスチェックサービス導入を機に、ここ数年で注目が高まっている健康経営に取り組んでみるというのも一手でしょう。

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