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動画配信システムの比較15選。費用や選び方、おすすめを紹介

動画配信システムの比較15選。費用や選び方、おすすめを紹介

最終更新日:2024-02-02

セキュアな環境で動画を配信したい、社内での情報共有やスタッフ教育、クライアントへのコンテンツ提供に役立てたいとお考えの方へ。目的に合った動画配信システムの選び方や費用、比較ポイント、おすすめのシステムをご紹介します。

目次

動画配信システムとは?

動画配信システムとは、視聴者を限定して動画コンテンツを配信できる法人向けサービスです。従業員に向けて研修動画を配信したり、有料の教育コンテンツを販売したりといった方法で活用できます。

YouTubeをはじめとした無料動画配信システム(プログレッシブダウンロード)は不特定多数の視聴者に情報を配信することを目的としているのに対して、動画配信システムはセキュアで安定した環境で高品質動画を配信(ストリーミング)することに特化しています。

動画配信システムを活用すれば、文字や画像だけでは伝えられない密度の高い情報を共有できたり、業務マニュアルの動画化による社内教育の効率アップにつながったりと様々なメリットが期待できます。また、講師の場合は、これまで現場に赴いて実施していた講習サービスをe-ラーニングなどによる動画配信に切り替えることで、講習サービスの受講率向上はもちろん、居住エリアに関係なく動画配信を視聴できるようになるため新規案件や受講者の獲得にもつながりやすくなるメリットが。

サービスによっては動画配信機能のほかにも、視聴状況が確認できる機能や、ユーザーや期間を絞った限定配信機能、動画ポータルサイトの構築機能、動画コンテンツの制作機能などを備えたものもあります。

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動画配信システムの利用目的

動画配信システムを利用する目的によって、必要な機能やデータ容量、コストは大きく異なります。ここでは、主な目的と必要な機能について解説します。

(1)従業員へのビジョン・情報の共有

動画配信は、全社でビジョンや情報を共有するのに効果的です。表情や話し方、声のトーンといった非言語情報から、話し手の熱意や人柄を伝えられるほか、全国の社員に素早く情報共有できる伝達性の高さもポイントに。更には、社員の意思統一やモチベーションアップにも役立てることができるでしょう。

特に、社内講演会や月例会の動画、経営者からのメッセージ動画、大規模な式典などを配信する際には、高い効果が期待できます。また、業務状況の報告や朝礼での連絡事項の共有なども、動画を撮影してアップロードするだけで完了するので、議事録作成等の手間が省けます。

こうした利用目的の場合は、直感的に操作できるシンプルな機能に絞った動画配信特化型のサービスがおすすめです。

(2)従業員への教育やノウハウの共有

研修内容を動画で配信することで、従業員のスキル平準化や、研修担当者の負担軽減が見込めます。文字だけの社内システムマニュアルや業務マニュアルなども、動画コンテンツ化することで、視覚的に理解できるように。特に、器具の取り扱いや接客といったジャンルのマニュアルを作成する場合は、ビジュアルを伴う説明があると細かい部分まで伝わりやすくなるため、動画配信システムの利用がおすすめです。

従業員への配信が主である場合は配信特化型のサービスで充分です。しかし、従業員サイドからのノウハウ共有など、双方でやり取りできた方がスムーズであれは、ポータルサイトの構築が可能なサービスも検討してみるといいでしょう。

なお、動画配信だけでなく、テキストや静止画と動画を組み合わせたマニュアル作成や、eラーニングによる教育研修などを行いたい場合には、動画マニュアルシステムがおすすめです。具体的な活用方法やおすすめサービスについては、「動画マニュアル作成ソフトの比較14選。タイプや目的別の選び方」をご参照ください。

(3)取引先や顧客など社外への動画コンテンツの提供

ビジネスセミナーや教育コンテンツの有料配信など、取引先や顧客・会員などに向けて、講習やセミナーを実施する際にも動画配信システムが役立ちます。社外に向けて動画を配信する場合、必要なサービス・機能は多岐にわたるため、動画配信の「目的」や「ゴール」の設定が重要です。

また、動画配信機能のみで問題ないのか、それともほかの機能もあった方がいいのか求める機能範囲を明確にする必要があります。動画配信システムには、会員管理や動画の販売、ライブ配信、視聴状況を確認する機能に加えて、システムによっては独自のカスタマイズや技術コンサルティングを提供しているものなど様々です。

 

動画配信システムのタイプ別の選び方

動画配信システムは、主に3つのタイプに分けられます。適切なサービスの選び方をタイプ別に解説しますので、利用目的も意識しながら確認してみてください。

タイプ別 動画配信システム 図解

①自社特有の課題やニーズがある場合⇒ソリューション提供タイプ

ポータルサイト構築型や配信特化型のシステムでカバーできない、個別の課題やニーズがある場合は、動画配信システムの導入から運用までワンストップで対応可能なソリューション型のサービスがおすすめです。「動画配信用のプレイヤーだけがほしい」といった一部機能のみの利用から、動画を利用したWebサイトの構築、システム開発、セキュアな運用、撮影・編集のサポートなど動画制作業務まで、幅広く柔軟な機能・サービスがそろいます。

たとえば、「クラストリーム」は情報漏えいや不正ダウンロード対策に優れており、独自のセキュリティ対策機能「ウォーターマーク(透かし画像)」で画面の不正キャプチャを防ぎます。「ネクプロ」は、継続的にマーケティング業務をサポートする機能を豊富に搭載。動画・ウェビナーの配信はもちろん、申込フォーム作成、各種メール配信、視聴ログ分析まで付随する業務で必要となる機能にも対応できます。

更に、「Firework」のようにオウンドメディアや自社ECサイトなどにライブ配信動画を実装できるほか、動画編集、広告商品開発支援、コンテンツ制作支援まで対応するサービスも。

また、「ソーシャルキャスト」は、動画の限定配信に加えて、動画コンテンツの収益化に強みがあります。売上やユーザー数、配信データ量に応じた従業課金のない料金体系で、売上に対する販売手数料も不要。購入者のニーズに合わせた幅広い課金方法と決済方法に対応しているのも特徴です。事業拡大にも対応できるように、他システムとの連携や独自機能の追加などの拡張性も備えています。

適している利用環境

  • 既存の動画配信システムではカバーできない機能・システムが必要
  • 動画配信システムの一部機能のみ利用したい
  • 動画配信に関する知識がないので技術コンサルティング等を依頼したい
  • 動画配信に割く社内リソースが不足しており業務を委託したい

②社員教育やノウハウ共有に活用したい場合⇒ポータルサイトの構築が可能なタイプ

配信者から視聴者への一方的な動画配信だけでなく、動画をコミュニケーションツールとして活用したい場合には、ポータルサイトの構築ができるタイプが最適です。たとえば、「ビジュアモール ムービーライブラリ」では、スマホアプリで撮影した動画をそのままアップロードして配信できるので、社内研修時や日頃の情報共有など様々なシーンで現場の声やノウハウをスムーズに共有できます。

また、「millvi」や「UIshare」では、動画視聴後のテストやアンケートで理解度をチェックできるなど、教育機能も充実。そのほか、「OneStream」ではユーザーが動画にコメントできる機能を搭載しています。ランキング表示・新着コンテンツ表示もできるため、ユーザー間の動画コミュニケーションを促進可能です。

適している利用環境

  • 動画を効率良く管理・共有したい
  • スマホから簡単に動画をアップロードしたい
  • 評価やコメント機能によって、動画をコミュニケーションツールとして活用したい
  • ユーザーも動画投稿できるようにしたい

③視聴環境を安価に最小限で用意したい場合⇒配信特化タイプ

トップメッセージ動画、取引先や会員に向けたセミナー・講習動画、Web授業や学習動画などの配信には、機能がシンプルで使いやすい「配信特化タイプ」のサービスがおすすめ。専門知識不要で簡単に配信することができます。「MOOGA PLUS」や「P-stream」といった閲覧制御機能があるサービスなら、セキュリティ面でも安心です。更に、DRM(デジタル著作権管理機能)を備えた「SmartSTREAM」なら、不正な視聴や複製を防止することもできます。

また、1秒未満の低遅延ライブ配信を実現する「Smart vLive」のように、ライブ配信に特化したサービスもあります。会議やセミナーはもちろん、スポーツや音楽ライブといった大型イベントや視聴者参加型イベントなど、リアルタイム性が求められる様々なシーンで活用可能です。

なお、「SmartSTREAM」のように、配信の利用傾向の把握に優れたサービスも。ライブ配信中に視聴分析できる機能を備えているので、どの地域・デバイス・OSで、どれくらい視聴されているかをリアルタイムで確認できます。

適している利用環境

  • 動画配信元(アップロードする人)が限定的
  • 動画を視聴してもらうことが目的
  • 機能は最小限でいいから、低コストで動画配信をしたい
  • 自社で用意したコンテンツをセキュアな環境でストリーミング配信したい

 

動画配信システムの費用

動画容量や利用ユーザー数にもよりますが、約20〜1TBで10,000〜10万円程度の幅があります。

以下、料金が公表されている各社の標準的なプランを一覧化しましたので、ご参考にしてください。ユーザー数無制限、大容量のものや、従量課金で少量の動画配信にも対応するものなど、用途に合わせて各社で様々な料金体系を用意しています。

サービス名 ユーザー数 動画保存量 データ転送量 料金
クラストリーム 1,000~ 2,048GB~ 無制限 月額10万円、初期費用なし
ソーシャルキャスト 無制限 250GB~ 無制限 要問い合わせ
ULIZA 要問い合わせ 500GB 1TB 月額50,000円、初期費用50,000円またはスポット費用15万円
メガDOGA 無制限 1TB 1TB 月額50,000円、初期費用80,000円
necfru media cloud 無制限
(従量制)
無制限
(従量制)
要問い合わせ 月額5,000円〜、初期費用なし
OneStream 無制限 75GB 無制限 月額19,800円、初期費用なし
ビジュアモール
ムービーライブラリ
1,000 50GB 無制限 月額10万円、初期費用30,000円
millvi(ミルビィ) 要問い合わせ 200GB 200GB 月額50,000円、初期費用なし
UIshare 無制限 要問い合わせ 要問い合わせ 要問い合わせ、初期費用なし
Smart vLive 50 要問い合わせ 300GB 月額50,000円、初期費用50,000円
SmartSTREAM 要問い合わせ 100GB 無制限(共用2Gbps以内) 月額48,000円、初期費用50,000円
MOOGA PLUS 500 300GB 500GB 月額50,000円、初期費用50,000円
P-stream 要問い合わせ 10GB 300GB 月額24,800円、初期費用30,000円

 

動画配信システムの比較のポイント

利用目的に適したタイプを把握できたら、以下のポイントを参考に同一タイプのシステムを比較してみましょう。

月間転送量、ストレージ(保存容量)、配信規模の制限

動画はテキストや静止画よりもデータ量が大きいため、アップロードできる容量や月間転送量によって、最適なプランが決まります。自社に合ったシステムを選ぶためには、動画配信システムを利用する目的や回数、各動画の再生時間や視聴者数などを把握しておかなければなりません。

サービスによって、動画の保存容量や配信規模(視聴可能なアカウントID数)などの制限数が異なるので、前項のプラン一覧表も参考に、動画配信システム会社に相談して、自社にあったコースを選ぶと安心です。

ライブ配信対応の有無

法人利用を主とした動画配信システムでは、セキュリティ対策のためストリーミング配信が基本となっています。一方で、イベントやセミナーの動画配信をリアルタイムで行いたいとするニーズが出てくることも。多様なニーズに対応するためには、検討中の動画配信システムが、ライブ配信に対応できるのかも確認した方が安心です。ただし、ライブ配信対応サービスの費用は高い傾向にあり、必須機能かどうか見極めるこ必要があります。

外部システムとの連携性

API連携が可能なシステムであれば、自社システムとの連携でより高い機能性を期待できます。たとえば、eラーニングの学習状況を管理するLMS(学習管理システム)とAPI連携させることで、LMS上からの動画アップロード、ユーザーの動画閲覧状況の管理などが可能に。

また、LMS上のデータと動画配信システム側が持っている、動画の再生回数や訪問者数を紐づけて、詳細分析を行うこともできます。API提供の有無も、サービスを選ぶうえで一つの判断材料となるでしょう。

 

おすすめの動画配信システム(ソリューション提供タイプ)

既存の動画配信システムではカバーしきれない課題やニーズにも対応できる、ソリューション提供タイプの動画配信システムをご紹介します。

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クラストリーム(株式会社アイ・ピー・エル)

クラストリーム_公式Webサイト

(出所:クラストリーム公式Webサイト)

官公庁や金融機関、大手企業、大学などで約60万人に利用されている、クラウド型の動画配信プラットフォーム。社員や会員、受講生など特定の人に向けて、セキュアな環境で録画映像やライブ映像を限定配信できる。
保存容量1,024GB(動画データ約3,000時間)、聞きとりやすい2倍速再生、映像に合わせた資料の切り替え表示など、業界トップレベルの高機能を搭載。そのほか、専用の視聴サイト、ログインの仕組み、会員管理など、限定配信に必要な機能がそろう。データ転送料の定額制や初期費用無料など、コストパフォーマンスの良さも魅力だ。ほかにも、高いカスタマイズ性や動画配信サービスを商用利用できるオンプレミス版も用意。

  • 料金:月額10万円(クラウド版・スタンダードプランの場合 ※最大視聴ユーザー数1,000名、動画保存容量2,048GB) ※機能を限定したスモールプランは月額30,000円

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ソーシャルキャスト(株式会社ストランダー)

ソーシャルキャスト公式Webサイト

(出所:ソーシャルキャスト公式Webサイト)

様々なタイプの動画配信サービスを簡単に構築・運用できる、動画サイト構築システム。「動画・ライブ配信の販売」と、社員やスタッフ、代理店向けの動画教育や顧客向けの動画配信など、「対象を限定した動画共有」が強み。
在庫管理機能による動画販売本数の設定や動画に付随する資料のデータ配布など、動画販売に便利な機能が充実。アカウントごとの視聴制限だけでなく、組織・グループ単位、アクセス元IPアドレスでの視聴コントロールも可能。ほかにも、特定の場所、環境からのみ動画配信システムの利用を許可することもできる。管理画面からしか閲覧できない会員詳細ページには、対応履歴や特記事項の記載といったメモを残せるため会員への対応もスムーズに。

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ネクプロ(株式会社ネクプロ)

ネクプロ公式Webサイト

(出所:ネクプロ公式Webサイト)

動画・ウェビナー配信を通して企業のマーケティングを支援する、オールインワン型の動画配信ソリューション。動画・ウェビナー配信のほか、申込フォーム作成、各種メール配信、視聴ログ分析など、豊富な機能を搭載。メール配信では、ユーザー属性やアンケートの回答有無などでターゲティングすることで、適切な内容をタイミングを逃さず、効率的に配信できる。活用シーンは、自社製品PR用のウェビナーやデジタルエキスポ、会員専用の動画配信など様々。
ほかにも、企業ごとに独自のオウンドメディアを構築できる。視聴ログを活用すれば、ユーザーのニーズに合わせたコンテンツを出し分けるなど、より効果的なアプローチが可能に。ユーザー満足度の向上にも貢献する。

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Firework(Firework Japan株式会社)

Firework公式Webサイト

(出所:Firework公式Webサイト)

エンタープライズ企業を中心に、国内外1,000社を超える導入実績を持つ統合型動画ソリューション。オウンドメディアや自社ECサイト、アプリなどに縦型ショート動画やライブ配信動画を実装できるのが特徴。動画をアップロードし、生成されたHTMLコードをコピー&ペーストするだけなので、誰でも簡単に導入できる。
ライブ配信の撮影・管理・配信まで行うことで、ライブコマースを通じた顧客とのコミュニケーションを強化し、売上促進を実現。更に、縦型ショート動画を活用して購買動線をスムーズにする機能、AIを活用した簡単な動画制作・編集機能を搭載。また、動画の視聴データを分析ツールと連携することで、より成果の高いマーケティング施策につなげることも可能だ。

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ULIZA(株式会社PLAY)

ULIZA公式Webサイト

(出所:ULIZA公式Webサイト)

有数のVODサービスの技術面をサポートする実績を持つ企業が提供する、国産の動画コンテンツ配信プラットフォーム。安定性の高い配信が強みで、VOD配信だけでなく、ライブ配信やイベント配信にも対応。社員教育動画配信やWeb講演会から大規模なコンサートや舞台のライブ配信まで、様々な目的での利用が可能だ。
また、配信サイトのデザインは、テンプレートを選択するだけと、直感的にカスタマイズできるのも特徴の一つ。
サポート面では、経験豊富なエンジニアが多く在籍していることもあって心強い。要望に沿ったシステムの機能拡張、技術コンサルティング、各種業務の運用代行など、個別の課題に対して最適なソリューションの提案も受けられる。ほかにも、エンコード作業の代行や動画配信サーバーの利用といった、一部機能を利用することも可能。配信流量とストレージ容量を絞った月額7,500円(年払いの場合)から利用できる「ULIZA mini」プランも用意。

  • 料金:月額50,000円、初期費用50,000円。またはスポット費用15万円(ULIZA Standardの場合)

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メガDOGA(株式会社カテノイド)

メガDOGA公式Webサイト

(出所:メガDOGA公式Webサイト)

動画をアップロードするだけで、動画販売サイトを構築できる動画配信ソリューション。クライアントの課題やニーズに合わせて、個別のプランを提案するなど高い柔軟性が魅力だ。会員向けの動画配信やマネタイズ、CDNによる大規模配信やグローバル配信に対応。マルチデバイスに向けたセキュアな動画配信を実現できる。システムの運用や活用に関するノウハウも豊富。
また、クレジット決済での動画コンテンツ販売も手軽にはじめられるメリットも。導入後はチャットでいつでも質問できるなど、アフターフォローも充実。更に、自社システムと連携させるためのAPIも公開。

  • 料金:月額80,000円、初期費用50,000円(Mediumプランの場合)

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necfru media cloud(株式会社ネクフル)

necfru media cloud公式Webサイト

(出所:necfru media cloud公式Webサイト)

AWSを利用した動画配信ソリューション。ランニングコストは動画の時間・容量・配信量のみで、スポット・単月での契約も可能。専用独自サーバーで運用するため、ほかのサーバーが原因でトラブルが起きても影響を受けにくく、安定した環境で利用できる。セキュアな環境で、コストを抑えながら必要な機能だけを定額料金で利用したい場合におすすめだ。TV局や広告代理店などでの導入実績あり。
大規模動画配信サービスから動画を使ったメディア制作、ライブイベントの配信など、様々な利用目的に対応。また、動画配信システムだけでなく、会員登録や決済といったユーザーデータ管理システムや、ネットワーク敷設、映像制作も提供可能。ライブチャットやライブコマースといった使い方もできる。

  • 料金:月額5,000円〜、初期費用なし

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おすすめの動画配信システム(ポータルサイトの構築が可能なタイプ)

マニュアル動画を効率的に管理したい、動画をコミュニケーションツールとして活用したい、といった要望に応えるポータルサイト構築可能なサービスを紹介します。

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OneStream(株式会社ルートチーム)

OneStream公式Webサイト

(出所:OneStream公式Webサイト)

会員制動画配信サイトを最短1分で構築できるプラットフォーム。専門知識やコーディング、デザインスキルは一切不要。指示に従って動画をアップロードするだけで、ポータルサイトとユーザー専用のログインページを自動で作成できる手軽さが特徴だ。
管理者向けの機能として、動画管理・会員管理・視聴分析など便利な機能がそろう。ユーザー向けに、コメント機能・ランキング表示・新着コンテンツ表示などを標準装備。お金や時間・手間をかけずに、オンラインスクールやセミナー動画サイト、社内研修動画サイトを構築したい企業に最適だ。Proプランにはライブ配信も搭載されている。

  • 料金:月額19,800円(プロプランの場合)、初期費用なし

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ビジュアモール ムービーライブラリ(ソフトバンク株式会社)

ビジュアモール ムービーライブラリ公式Webサイト

(出所:ビジュアモール ムービーライブラリ公式Webサイト)

視聴ユーザーごとに専用のポータルサイトが提供され、Webブラウザやスマホアプリから配信動画を閲覧できる。スマホアプリを使えば、動画閲覧だけでなく、撮影した動画の投稿も可能だ。アップロードした動画はCMS上でチャンネル単位の管理ができ、チャンネルに視聴ユーザーを紐づけることもできる。
また、動画に対する評価・コメント機能により、配信者と視聴者の双方向コミュニケーションを促進。社員研修動画の配信、動画による社内の情報共有、現場から本社への状況報告など、様々な用途で活用できるのも嬉しいポイント。ほかにも、ライブ配信に特化した「LIVEパッケージ」や動画学習専用プランの「スタディパッケージ」なども用意。

  • 料金:月額10万円(基本パッケージの場合)、初期費用30,000円

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millvi(ミルビィ)(株式会社エビリー)

millvi公式Webサイト

(出所:millvi公式Webサイト)

700社以上で導入されている国内最大級のクラウド型動画配信システム。登録から配信まで最短5分で完了できる。動画配信システム「ミルビィ」を中心に、ポータルサイトが構築できる「ミルビィポータル」、動画販売サイトが構築できる「ミルビィポータルEC」など、様々なプロダクトを提供。
「ミルビィポータル」では、チャンネル・カテゴリ管理、コメント機能、マルチデバイス対応といった、ポータルサイト機能のほか、視聴者へのテストやアンケートが実施できる教育機能も搭載。自社で動画コンテンツの制作が難しい場合でも、動画制作代行サービス「動画制作おまかせパック」を活用すれば、撮影から編集までワンストップで対応してもらえる。また、自社でノウハウを蓄積したいニーズに向けて、動画制作の内製化に向けたトレーニングが受けられる「動画制作トレーニングパック」も用意。

  • 料金:月額50,000円(エントリープランの場合)、初期費用なし

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UIshare(株式会社ユイコモンズ)

UIshare公式Webサイト

(出所:UIshare公式Webサイト)

17万人が利用する学びのプラットフォーム「GoGetterz」のテクノロジーをベースに開発された、クラウド型動画配信プラットフォームサービス。基本的なポータルサイト機能に加えて、ライブ配信や、3段階の権限設定といったアクセスコントロール、出欠確認などができるイベント開催機能、データファイルの共有などきめ細やかで豊富なサービスが魅力だ。また、4K動画やVR動画の配信といった、最新技術にも対応している。
スモールスタートから手厚いサポート付きプランまで、自社のリソースや知識に適した導入が可能だ。プランによっては、動画共有システムを構築するための支援サービスや、コンテンツ・ユーザー登録といった作業を代行する運用サポートが受けられる。多言語にも対応。

  • 料金:要問い合わせ、初期費用なし

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おすすめの動画配信システム(配信特化タイプ)

使いやすさと手頃な価格が魅力的な、動画配信に特化したタイプの動画配信システムをご紹介します。

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Smart vLive(NTTコミュニケーションズ株式会社)

Smart vLive公式Webサイト

(出所:Smart vLive公式Webサイト)

1秒未満の低遅延で、リアルタイム性の高いライブ配信が可能な映像配信プラットフォームサービス。様々な角度からのカメラ映像を同時に配信できるマルチアングル配信にも対応。スタジオ機能を活用すれば、スマホやPCなど異なる機器で撮影した映像を編集・配信可能だ。スポーツや音楽ライブなどの大型イベントのほか、会議やセミナー、ネットオークション、視聴者参加型イベントなど、リアルタイム性の求められる幅広いシーンで活用されている。
同じコンテンツをイベント会場とリモート参加者、リモート参加者同士で、同タイミングで視聴できるため、ボイスチャットやSNSなどのやりとりもスムーズ。メイン会場からサテライト会場に配信するパブリックビューイングなど、両会場をつないだ双方向性のある新しいライブ視聴体験を提供する。

  • 料金:月額50,000円~、初期費用50,000円(スタンダードプランの場合)

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SmartSTREAM(NTTスマートコネクト株式会社)

SmartSTREAM公式Webサイト

(出所:SmartSTREAM公式Webサイト)

イベントや学習動画の配信、商品紹介動画など、様々な用途で活用できる動画配信サービス。動画ファイルをクラウド上にドラッグ&ドロップするだけでアップロードできるのに加えて、エンコードはワンクリックで対応可能。そのほか、再生数や平均再生時間などの視聴ログを分析できたり、NTTグループのデータセンター運用管理によって、万が一のトラブルに迅速に対応できたりする安心感も魅力だ。
利用プランは2種類。動画配信に必要な機能がパッケージングされた「シンプルプラン」、ライブ配信・録画配信や、ワンタイムURL配信によるセキュア配信など、様々な機能の中から必要なものだけ選べる「セレクトプラン」を用意。コストをかけずに、利用目的に合わせた最適なプランを導入できる柔軟性の高さが強み。

  • 料金:月額52,800円〜、初期費用50,000円(シンプルプランの場合)

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MOOGA PLUS(株式会社ワンゴジュウゴ)

MOOGA PLUS公式Webサイト

(出所:MOOGA PLUS公式Webサイト)

コンテンツごとに視聴者を限定して、セキュアな環境で動画配信が行えるプラットフォーム。わずか4ステップで動画配信を開始できる。医療、金融、教育など幅広い業界で導入実績あり。直感的に使える管理画面も魅力だ。
動画配信機能に加えて、あらかじめ条件を設定するだけでテストやアンケートといった機能を活用できるので、視聴者の理解度や情報収集もスムーズに。更に、利用シーン別に、オンデマンド配信と疑似ライブの使い分けも可能だ。eラーニングや研修、採用活動など、様々なシーンで導入しやすいのもポイント。ほかにも、管理者向けの機能として、レポートで動画の視聴履歴を確認できる便利な機能も備えている。

  • 料金:月額50,000円、初期費用50,000円(スモールプランの場合)

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P-stream(pepex株式会社)

P-stream公式Webサイト

(出所:P-stream公式Webサイト)

広告が表示されない、シンプル設計の動画配信サービス。同社のFTPサーバーに動画ファイルをアップロードするだけで、各デバイスへの配信やサーバー上のプレーヤーからコンテンツを視聴可能だ。初期費用30,000円、月額9,800円〜と低コストで利用でき、追加のストレージや配信料も安価なので、ミニマムスタートが可能に。
CDV標準装備で安定・高速の配信パフォーマンスを実現。自動エンコーディング機能は装備されていないが、mp4形式に対応しているので、多くのスマホ動画はそのままアップロードできる。更に、ストリーミング配信で動画コンテンツのダウンロード・複製を防止。

  • 料金:月額24,800円(スタンダードパックの場合)〜、初期費用30,000円

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まとめ

無料動画配信システムは不特定多数に動画コンテンツを配信できるものの、セキュリティ面でのリスクがネックでした。法人向けの動画配信システムを導入することで、企業は情報漏えいのリスクを抑えながら安定した環境で動画を配信できます。また、従業員の知識・スキルの平準化やモチベーションアップなど、対面と変わらない情報量を共有することで得られるメリットも期待できます。

動画配信システムの導入を検討する際は、以下の内容も参考にしながら利用目的を明確にすることが大切です。

  • 従業員へのビジョン・情報の共有
  • 従業員への教育やノウハウの共有
  • 取引先や顧客など社外への動画コンテンツの提供

また、動画配信システムには以下の3つのタイプがあります。

(1) ソリューション提供タイプ
(2) ポータルサイトの構築が可能なタイプ
(3) 配信特化タイプ

自社が抱える課題を解決に適したタイプを選定してください。

複数のサービスから絞り込む際は、以下のポイントにも着目しつつ比較すると検討がスムーズです。

  • 月間転送量、ストレージ(保存容量)、配信規模の制限
  • ライブ配信対応の有無
  • 外部システムとの連携性

動画配信システムを活用することで、連絡事項などに関わる業務を最小限にできたり、既存マニュアルを従業員が理解しやすい内容に変更することで、研修担当者の負担を軽減したりできます。

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大規模イベントでも1秒未満の低遅延ライブ配信が可能な映像配信プラットフォーム。マルチアングル配信やクラウド上での映像編集など豊富な機能により新たな映像体験を手軽...

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