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Web社内報ツール比較13選。メリットやタイプ別の選び方

Web社内報ツール比較13選。メリットやタイプ別の選び方

最終更新日:2025-09-22

企業規模の拡大やグループ企業の増加に伴い、社内報のデジタル化を検討中の広報担当の方へ。おすすめのWeb社内報ツールを、導入メリットやタイプ、比較ポイントとともに詳しく解説します。

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目次

Web社内報ツールとは?

Web社内報ツールとは、紙で発行していた社内報をデジタル化・Web化し、作成・更新の効率化や閲覧率の改善などに役立つサービスです。

特にグループ企業や社員数が多い企業においては、社内報がビジョンや理念を共有し、帰属意識を高めて組織の一体感を醸成する重要な役割を担います。従来は紙媒体が主流でしたが、作成や配布にかかる手間やコストの課題から、現在はオンライン配布へ移行する企業が増えています。

Web社内報ツールを導入すれば、単なるデジタル化にとどまらず、アプリを活用して閲覧率や読了率を高めたり、作成・更新を効率化したり、双方向のコミュニケーションを実現したりも可能です。

Web社内報ツールをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。

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Web社内報ツールのメリット

具体的な導入のメリットを見ていきましょう。主に以下の3つが挙げられます。

(1)社内報作成・配布の効率化

Web化により紙での作成や配布に比べ、作成・更新・配布の負担を大幅に軽減できます。リアルタイムでの情報発信が実現し、柔軟に社内へ情報提供できる点も強みです。

更に、多くのツールはWord感覚で操作でき、専門知識がなくても簡単に運用可能。ベンダー提供のテンプレートを使えば効果的な社内報をスピーディーに作成できます。ユーザー登録や記事の公開・更新も手軽に行えるため、担当者1人で運用している企業も少なくありません。

(2)社内報の閲覧率・読了率の向上

アプリを活用することで、スマホやタブレットから手軽にアクセスでき、社内報を読むハードルが下がります。記事はそのまま配信するだけでなく、閲覧者の属性ごとに出し分けたり、ランキング形式で表示したりと、読み手の好奇心をくすぐり閲覧率アップにつなげる工夫も。また、通知機能を活用すれば、記事を更新したタイミングで社員の目に届くようになります。

加えて、記事ごとの閲覧率や読了率、閲覧者の属性を数値化して分析も可能。社員の興味に沿った発信につなげやすく、改善の好循環を生み出せます。実際に、分析データをもとに文字数を調整したところ、読了率が改善したという事例も。

(3)従業員の興味・関心など本音の把握(従業員からの反応の促進)

Web社内報ツールは情報を一方的に届けるだけでなく、従業員の意見や反応を引き出す役割も果たします。アンケートやコメント、SNSのようなリアクション機能を通じて、従業員の興味や関心、本音をリアルタイムで収集・共有できるように。そこから得た声をコンテンツに反映することで、より魅力的で共感を得られる社内報へと改善できます。

 

Web社内報ツールのタイプ

Web社内報ツールは、大きく2つのタイプに分けられます。

(1)Web社内報特化型

社内報のテンプレートやCMSのような記事作成機能を備え、コンテンツ作成に強みを持つタイプ。記事の入稿や配布を効率化したい、記事の管理をスムーズに行いたいといったニーズに応えます。

多くのツールでタイムリーな情報発信を重視。たとえば、「WMZ」では、「カンタン記事作成」機能により、掲載したい時に即時更新できるため、伝えたいタイミングを逃しません。また、「TSUTAERU」でも、事前に記事を作成し、公開日時を設定しておくなどして、編集部の負担を軽減できます。

(2)社内ポータルサイト型

社内報だけでなく、マニュアルや日報、社内規定など、社内の情報やノウハウを蓄積・共有できるタイプ。社内SNS、グループウェア、社内Wikiとしても活用でき、情報を一元管理したい企業に適しています。

たとえば、「desknet’s NEO」は、スケジュール管理やプロジェクト管理、ワークフローなど、業務効率化に特化した機能が充実。HTMLなどの知識がなくても、社内報や総務ポータルといった社内向け情報サイトを簡単に作成できるのも魅力です。

「Go story!」は、コンテンツ発信や社内連絡、ファイル管理など、ポータル型の基本機能に加えて、アンケート機能やコミュニティ機能、メンタルチェック機能が搭載されているのがユニーク。社内交流やモチベーション維持に活用することで、定着率アップにも貢献します。

 

Web社内報ツールの比較ポイント

ニーズに合わせてタイプを検討したら、以下のポイントで比較検討を進めます。

1.閲覧率を向上させる仕組み

閲覧率を改善させるためには、まず、気づいてもらう「通知の工夫」と、興味・関心を惹きつける「読ませる工夫」が欠かせません。

通知の工夫

スマホアプリ対応はもちろん、メール通知やプッシュ通知機能があるツールを選ぶことで社員の閲覧を促せます。

たとえば、「TSUTAERU」のメール通知機能では、記事公開の翌日に、新着記事のタイトルやURL、おすすめポイントなどを全社員にメールで一斉通知可能。また、「ザ社内報」のように、SlackやTwitterなど普段使っているツールと連携できるものもあります。

読ませる工夫

たとえば、「OWNEDNEWS」や「社内報アプリ」では、所属部署や役職ごとにユーザーをグループ分けし、閲覧できる記事を設定可能。それぞれのユーザーに対して、自分の業務に直結する記事や興味を引く情報だけを届けられます。このように、従業員一人ひとりの関心を引き上げる表示形式の工夫があるかもポイントになります。

また、一般的なWeb社内報ツールは、豊富なデザインや人気記事ランキングを備えていますが、「ourly」や「OWNEDNEWS」のように、あえて要素を絞り、シンプルな画面でコンテンツに集中させる設計もあります。

自社の従業員の属性に適した閲覧画面の設定ができるものを選択すると良いでしょう。

2.分析機能の充実度

紙からデジタルに移行することで、「どれくらい読まれているか」「どんな情報が求められているか」を可視化できます。ツールによって分析項目は異なるため、「自社が知りたい項目で分析ができるか」「どの範囲までデータが取得できるか」を確認しておきましょう。

たとえば、「ourly」では、部署別・役職別・職種別といったグループや、トップメッセージ・ノウハウ・自己紹介などカテゴリごとに分析可能。社員の関心・興味を把握することで、より精度の高い内容にブラッシュアップできます。

また、「NotePM」は、SNSのように「いいね!」を残して人気ページランキングを可視化できるほか、未閲覧者の把握もできるため、情報の周知徹底にも役立ちます。

3.動画への対応

多くのツールはYouTubeなどの動画埋め込みに対応しており、社内報に手軽に動画を取り入れられます。中でも「TSUTAERU」は、動画作成機能を備え、60秒程度の短い動画を簡単に作成してアップ可能。公開ドメインを限定できるため、限られた環境でのみ再生できるなどセキュリティ面も安心です。更に、煩雑になりがちな動画配信ワークフローも自動化できます。

4.コンテンツ作成支援の必要性

社内報は継続的に魅力的なコンテンツを発信してこそ、効果を発揮します。「社内で作成リソースを確保できない」「記事企画も支援してほしい」といった場合は、コンテンツ作成支援サービスの有無も重要な比較ポイントです。

たとえば、「ザ社内報」では、企画段階から相談でき、オプションで動画撮影にも対応。「OWNEDNEWS」でも、企画から取材、撮影、原稿やイラストの作成まで、コンテンツ作成を任せられるオプションが充実しています。

 

主なWeb社内報ツール(Web社内報特化型)

タイプ別にオススメのツールを紹介します。まずはWeb社内報特化型から。

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ザ社内報(株式会社ベクトル)

ザ社内報公式Webサイト

(出所:ザ社内報公式Webサイト)

750サイト以上の導入実績を持つCMS「Clipkit」を基盤とした、社内報に特化したサービス。コードの知識がなくても直感的に記事を作成・更新でき、ブログ感覚で情報発信が可能。「いいね!」やコメント機能により、部署や役職を超えた双方向のコミュニケーションを促進する。
独自のアクセス分析ツールで部署や個人単位で閲覧数や反響をリアルタイムに把握でき、社員の関心を可視化。更に、セキュリティ対策やサーバー保守を含めた運用支援により、安心して利用できる環境を提供する。
最短2週間で導入でき、アプリによる新着記事のプッシュ通知にも対応しているため、タイムリーな情報共有を実現。

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ourly(ourly株式会社)

ourly公式Webサイト

(出所:ourly公式Webサイト)

社員エンゲージメント向上を目的としたWeb社内報ツール。SNSのように気軽にコメントできる仕様で、社内コミュニケーションを活性化。
記事の入稿・管理・分析を直感的に操作できるシンプルな画面設計に加え、閲覧状況を一目で把握できる独自の分析機能や、月1回の定例・レポートによるサポートが強み。
プロフィールサービス「ourly profile」と組み合わせると、記事執筆者やコメントした人のプロフィールが確認でき、社員の相互理解や組織理解をより深められる。

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OWNEDNEWS(株式会社エンカウント)

OWNEDNEWS公式Webサイト

(出所:OWNEDNEWS公式Webサイト)

カジュアルなデザインとシンプルで使いやすい機能性で、「楽しんで使える」ことを重視したWeb社内報ツール。
閲覧した記事には「いいね」やリアクション、コメントができ、SNS感覚で気軽に利用可能。記事の公開範囲は最大10段階まで設定でき、管理職やアルバイト、従業員の家族など、内容に合わせて柔軟に切り替えられる。
更に、記事公開前の承認機能により、公開範囲の誤設定などによる情報漏えいを防止。また、代理投稿機能を使えば、管理職が記事作成に手が回らない場合でもほかの従業員が情報発信でき、「更新が一部のスタッフに偏る」といった社内報のマンネリ化解消にもつながる。

  • 料金:月額49,800円〜、初期費用30万円

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Story(ウォンテッドリー株式会社)

Story公式Webサイト

(出所:Story公式Webサイト)

「Wantedly」の運営会社が提供する、入社後の従業員の定着・活躍をサポートするオンライン社内報プラットフォーム。
社内限定の安全な環境で、事業戦略やチームの方針からプライベートな内容まで「ここだけの話」を共有でき、情報の透明性を高める。
「行動指針の共有」や「チーム紹介」などの豊富なテンプレートと洗練されたデザインフォーマットにより、レイアウトや装飾に悩まず記事を作成可能。タグ付け機能で後から読みたい記事も探しやすく、公開時にはメールやSlackで自動通知できるため、閲覧率の向上にもつながる。記事には「いいね」やコメント機能も備わっており、気軽なコミュニケーションを通じて社員の帰属意識の強化にも貢献。

  • 料金:要問い合わせ

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TSUTAERU(株式会社サイト・パブリス)

TSUTAERU公式Webサイト

(出所:TSUTAERU公式Webサイト)

企業文化の醸成と従業員エンゲージメント向上を目的とした、社内報作成クラウドサービス。直感的に操作できるシンプルな管理画面と豊富なデザインテンプレートを備え、専門知識がなくても記事やページの作成・更新が可能。社員の反応や人気記事を把握しながら魅力的なコンテンツを配信でき、アンケート機能を活用することで従業員の声を反映した運営ができる。
ダッシュボードによる効果測定や、社内限定で動画を安全に共有できる配信プラットフォームも搭載。公開承認フローや権限設定などセキュリティ面も強化されている。

  • 料金:月額44,800円〜、初期費用10万円

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SOLANOWA(株式会社スカイアーク)

SOLANOWA公式Webサイト

(出所:SOLANOWA公式Webサイト)

80万人以上のユーザーを持つWeb社内報アプリ。「みんなが会社のファンになる」をコンセプトに、インナーコミュニケーションを活性化し、従業員エンゲージメントを高める基盤を提供する。
低コストで、パートやアルバイト、OB・OGまで幅広くアカウント発行が可能。記事配信や動画共有、アクセス解析、承認フロー、スマホアプリなど100を超える多彩な機能を備え、企業の声をもとに進化を続けている。
最大45言語への瞬時の自動翻訳にも対応。不正プログラム対策や脆弱性スキャン、WAFやシングルサインオンなど、金融機関の厳格な審査にも耐えうる堅牢なセキュリティも実装している。

  • 料金:要問い合わせ

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社内報アプリ(ウィズワークス株式会社)

社内報アプリ公式Webサイト

(出所:社内報アプリ公式Webサイト)

社内報専門会社によるノウハウが満載のインターナルコミュニケーションポータル。社内報に必要な汎用テンプレートを標準装備しており、迷わずスムーズに見栄えの良い記事を作成できる。
閲覧画面では記事の表示数やランキングの位置を自由に調整可能。既存ツールに近いレイアウトにして親しみやすくしたり、更新頻度の高い週には表示件数を増やしたりといった柔軟な設定ができる。記事の出し分けや未読記事の一覧表示などの機能により、読み逃しを軽減。

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WEB社内報「WMZ」(glassy株式会社)

WEBmediaZ公式Webサイト

(出所:WEB社内報「WMZ」公式Webサイト)

インナーブランディング専門会社によるWeb社内報ツール。社内報PRや社内イベント、採用ブランディングなどで培ったノウハウを活かし、タイムリーな情報発信を可能にする操作性の高い記事作成機能と、読みやすいブログ風のデザインを兼ね備えている。
フリーワードやタグによる検索機能、ランキング表示、ピックアップ設定により注目記事を効果的に発信できるのも特徴。
更に、システム管理者からゲストまで柔軟に権限を設定でき、複数人での同時編集にも対応。社員一人ひとりにID/パスワードを発行するユーザー認証により、安全性の高い運用を実現する。

  • 料金:要問い合わせ

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主なWeb社内報ツール(社内ポータルサイト型)

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NotePM(株式会社プロジェクト・モード)

NotePM公式Webサイト

(出所:NotePM公式Webサイト)

企業のほか、銀行・大学など12,000社で利用されている社内wikiツール。誰でも簡単に、見やすい形式のドキュメントを作成可能(画像編集や動画共有にも対応)。マニュアル・業務手順書などノウハウ・ナレッジ情報の共有以外にも、社内FAQ / 質問箱などの社内ポータル、更に社内報としても利用されている。
強力な検索機能で文書内のテキストまで横断的に探せるため、欲しい情報にすぐアクセスできる。更に、更新履歴の可視化やナレッジの蓄積・活用をレポート化する仕組みによって、情報共有の定着を支援。いいね!やコメント機能、人気ページランキング機能なども搭載し、楽しみながら利用できるのも強み。

  • 料金:月額4,800円(税込)/8ID(プラン8の場合)

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Go story!(esspride株式会社)

Go story!_公式Webサイト(出所:Go story!公式Webサイト)

社内報に特化したシンプルで使いやすいDX推進ツール。提出物や健康診断といった基本的な社内連絡を確実に届けられるだけでなく、役員メッセージを動画やタイムラインで共有し、会社の理念を全社員に浸透させる。イベント情報をタイムリーに発信して社内を活性化し、利用状況の可視化によりエンゲージメントの浸透度を把握。
更に、メンバー紹介やチーム構成の可視化を通じて相互理解を深め、心理的安全性の向上にも寄与する。新人メンバーの理解促進にも活用でき、リモートワーク環境でも円滑に運用可能。

  • 料金:月額10万円(31〜300名) 、初期費用は月額料金の3カ月分 ※300名以上の企業は要問い合わせ

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TUNAG(株式会社スタメン)

TUNAG公式Webサイト

(出所:TUNAG公式Webサイト)

読まれるだけでなく、施策を組織に浸透させることを重視したWeb社内報アプリ。記事や施策の閲覧状況や社員の反応を可視化・分析し、浸透度や課題を明確にして次のアクションへつなげられる。また、社内チャットや掲示板と連動することで、会社からの発信だけでなく現場からの声やアイデアも集まり、双方向のコミュニケーションを実現。ノーコードで施策を設計でき、部門や役職ごとの権限設定も可能。
スマホアプリやオリジナルID発行にも対応し、PCや社用メールを持たない社員も利用できるため、全社員を巻き込んだ情報共有と組織改善を促す。

  • 料金:要問い合わせ

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KYO-YU(Grow Group株式会社)

KYO-YU公式Webサイト

(出所:KYO-YU公式Webサイト)

柔軟なカスタマイズ性を備え、社内マニュアルから社内報まで一元管理できる社内ポータルサイト。マニュアルや規則を管理する「社内Wiki型」としてはもちろん、各部署のお知らせや時系列に沿った情報発信、社内コミュニケーションを促す「情報発信型」の社内報としても活用できる。
サイトマップの提案など情報設計の段階から、実運用フローの相談まで対応可能。初期コストのみで立ち上げられ、自社サーバーやレンタルサーバーなど既存の環境に設置できる点も大きな特徴。

  • 料金:89万6,000円〜

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desknet’s NEO(株式会社ネオジャパン)

desknet’s NEO公式Webサイト

(出所:desknet’s NEO公式Webサイト)

新着情報や各種コンテンツ、社内システムへのリンクを1カ所に集約するクラウドグループウェア。
HTMLなどの知識がなくても直感的に操作でき、見やすく使いやすいインターフェースで、社内報や総務ポータルといった社内向け情報サイトを簡単に構築できる。
社内外の情報を集約できる企業情報ポータル(EIP)、予定管理・会議準備に活躍するスケジュール機能、会議資料をデジタル化しコストを削減する「SmartViewer」など、便利な機能が充実。クラウド版・パッケージ版を用意しており、主要アプリはすべてスマホに対応している。

  • 料金:月額600円/ID、初期費用なし(クラウド版、ライトプランの場合)

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まとめ

Web社内報ツールは、紙の社内報をデジタル化し、作成や更新の負担を減らしつつ、従業員に読まれる社内報を実現できるサービスです。導入により、「作成・配布の効率化」「閲覧率・読了率の向上」「従業員の興味・関心など本音の把握(従業員からの反応の促進)」といったメリットが期待できます。

Web社内報ツールは、大きく2つのタイプに分けられます。

(1)Web社内報特化型
(2)社内ポータルサイト型

選定にあたっては、Web社内報に特化したいのか、社内ポータルとして広く活用したいのかを見極めたうえで、以下の比較ポイントを確認するとよいでしょう。

  1. 閲覧率を向上させる仕組み(通知の工夫、読ませる工夫)
  2. 分析機能の充実度
  3. 動画への対応
  4. コンテンツ作成支援の必要性

まずは、社内報の作成や共有のみを無料でデジタル化したいという場合には、社内情報共有ツールを使うのも一手です。無料で利用できるものも多数あるので、詳しくは「ずっと無料で使える社内情報共有ツール14選。タイプ別の選び方」を参考にしてください。

Web社内報ツールをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。

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ザ社内報

株式会社ベクトル

インナーブランディングや社内コミュニケーションの課題を解決する「Web社内報構築サービス」。誰もが直感的に使うことができるUIが特徴で、Web社内報を簡単に構築...

ourly

ourly株式会社

社員のエンゲージメント向上を支援するWeb社内報ツール。SNSのように気軽にコメント・リアクションでき、社内のコミュニケーションを活性化。独自の分析機能で従業員...

OWNEDNEWS

株式会社エンカウント

組織内の世代・役職・部門の壁を越えたコミュニケーションを円滑にする目的で生まれたWeb社内報ツール。カジュアルなデザインにシンプルかつ十分な機能を搭載。誰でも簡...

Story

ウォンテッドリー株式会社

ウォンテッドリー株式会社が提供するオンライン社内報プラットフォーム。見たまま編集できる整ったフォーマットで、ローコスト運用と組織力アップを実現します。...

TSUTAERU

株式会社サイト・パブリス

アンケートの実施や動画作成の機能など、社内報作成に役立つ様々な機能を備えた社内報クラウドサービス。簡単な操作、豊富なデザインテンプレートなどを活用し、社内報作成...

NotePM

株式会社プロジェクト・モード

登録社数12,000社。様々な情報を書き込み・蓄積して、必要に応じてすぐに検索できる社内wikiツールです。業務手順書・マニュアルのほか、属人的なナレッジの共有...

Go story!

esspride株式会社

社員のエンゲージメント向上に特化したベンチャー・中小企業向け社内SNSツール。効率的な理念浸透、手軽に会社・メンバーを理解できる仕組みで、社員の定着率を高めます...

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