メールを用いたサイバー攻撃に備え、模擬メールの配信や従業員教育を効率的に行う「標的型攻撃メール訓練サービス」。開封率に一律の合格ラインはなく、訓練条件をそろえたうえで、前回から改善しているかを確認することが重要です。本記事では、開封率の見方や実施内容、料金相場、比較ポイントを、おすすめのサービスとともに紹介します。
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目的に合うタイプから、おすすめサービスをご覧いただけます。
標的型攻撃メール訓練サービスとは、実際の攻撃を模したメールを従業員へ送信し、開封やURLのクリック、添付ファイルの展開といった行動を確認するサービスです。
模擬メールの作成・配信から、結果の集計・レポート作成までを効率化できるほか、標的型攻撃について学ぶ教材や理解度テストを提供するものもあります。訓練結果をもとに従業員の対応力や社内の報告体制を改善する、いわばサイバー攻撃版の“防災訓練”です。
標的型攻撃メールは、一見しただけでは不審なメールかどうか判断できません。実在の取引先を装う「なりすまし」や、過去のやり取りを模した文面を使う手口など、思わず開封してしまうよう、巧妙に作り込まれているのが特徴です。
たとえば、典型的な事例には次のようなものが挙げられます。
以前なら不自然な日本語や誤字脱字で見分けることも可能でしたが、生成AIの活用により文法ミスが減少し、正規のメールと見分けることが難しくなってきている現状もあります。
こういった標的型攻撃は、ウイルス対策ソフトを導入するだけでは防ぎきれず、従業員のセキュリティ意識とITリテラシーを高めることが重要です。
しかし、情シス部門などの限られたリソースだけで、全従業員への周知、学習進捗の確認、テストや訓練メールを行うのは大きな負担です。そこで期待が寄せられているのが専用の「標的型攻撃メール訓練サービス」です。
標的型攻撃メール訓練サービスをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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標的型攻撃メール訓練には、「○％以下なら合格」という一律の基準はありません。訓練メールの巧妙さや対象者の業務との関連性によって結果が変わるため、初回の結果を基準に、同程度の難易度・対象者・実施条件で繰り返した際に改善しているかを確認することが重要です。実務上は、「前回より危険な行動が減り、適切な報告が増えているか」を判断基準にするとよいでしょう。
また、サービスによって「開封率」の定義が異なる点にも注意が必要です。単にメールを表示した割合ではなく、本文内URLのクリックや添付ファイルの展開を「開封」として集計する場合もあります。結果を比較する際は、何を計測した数値なのかをそろえる必要があります。
参考として、IPAが2020年度に実施した中小企業向けの訓練では、4,155人を対象とした第1回の開封率が18.0％、4,156人を対象とした第2回が12.6％となり、5.4ポイント改善しました。ただし、これは特定の条件下での実施結果であり、自社の合格基準としてそのまま当てはめられる数値ではありません。
訓練の成果は、開封率だけでなく、不審メールをセキュリティ部門へ報告できた割合や、報告までにかかった時間も含めて評価します。開封率が下がっていても報告率が低ければ、実際の攻撃を受けた際に初動対応が遅れるおそれがあります。
開封率が前回から下がらない場合や、報告率・報告速度に課題がある場合は、開封した従業員へのフォロー、訓練シナリオの見直し、報告ルートの周知などを行います。訓練は一度の結果で合否を決めるのではなく、繰り返し実施して改善を確認することが大切です。
なお、従業員のリテラシーだけでは防ぎきれない場合には、教育と並行して、システム側で「メールの侵入を防ぐ」「誤って開いても感染させない」といった技術的対策を強化するのも一手です。
具体的なサービスについては、「標的型攻撃メールを食い止める対策とソリューション16選」で詳しく紹介しているので、参考にしてください。
標的型攻撃メール訓練サービスは主に、「標的型攻撃メールに関する知識習得」と「メールを用いた模擬訓練」で構成されています。それぞれの実施内容と目的について解説します。
実施内容：
目的：
従業員が的確な判断ができれば、不審なメール本文中のURLをクリックしたり、添付ファイルを開いたりする行動を減らせるため、被害リスクの低減につながります。
教育コンテンツを備えたサービスでは、教材の配信、受講状況の管理、理解度テストの実施・集計までをオンラインで行えます。結果をレポートとして出力できるものなら、未受講者へのフォローや教育効果の確認も効率化できます。
実施内容：
目的：
訓練を実施する際には、業務への関連性を踏まえて、実際の攻撃を想定した差出人・件名・本文を設定します。 訓練サービスの中には、メール文面のテンプレートを用意しているものもあります。
メール文面やスケジュールが決まったら、対象者へ訓練メールを配信します。配信後は、URLをクリックした人や添付ファイルを開いた人、管理部門へ報告した人などを集計し、結果をレポートにまとめます。必要に応じて種明かしメールや教材を配信し、分析結果を次回の訓練や教育に反映します。
URLをクリックしたり添付ファイルを開いたりした場合は、アンケートなどで理由を振り返り、個別のフォローや再発防止策につなげます。あわせて、情報システム部などの管理部門への報告率や報告までの時間を確認し、報告ルートや初動対応に課題がないか検証します。
また、訓練は一度きりで終わりにせず、繰り返し実施することで効果が高まります。実施時期は、半年に1回、新入社員の入社時など、組織の状況に合わせて設定します。前回と同程度の難易度でも訓練を行い、URLクリック率・添付ファイル開封率・報告率の変化を確認できる仕組みを作ることが重要です。
標的型攻撃メール訓練は、無料で実施することもできます。上記で説明した実施内容別に解説します。
IPA（情報処理推進機構）が無料で公開している「映像で知る情報セキュリティ」などの教材を利用する方法があります。標的型攻撃メールの手口や対策を扱う映像・スライド教材を選び、従業員に視聴してもらいます。
受講状況や理解度テストを管理する仕組みは含まれないため、視聴確認やアンケート、社内テストなどは自社で用意します。 最低限のコストで運用できる一方、教材の選定や受講状況の確認、結果の集計などを自社で行う必要があります。
URLクリックを計測できるメール配信システムを既に利用していれば、追加費用をかけずに従業員へ模擬メールを配信できます。ただし、添付ファイルの展開や管理部門への報告までは計測できない場合があり、訓練結果の集計やフォローは手作業になります。
メール文面を一から自作する際は、「実在する企業名や組織名を使用しない」「開封後のコンテンツで訓練目的であることを明確に伝える」など、訓練中の混乱やトラブルが起きないように配慮しましょう。また、訓練メールが迷惑メールとして遮断される可能性があるため、事前に情報システム部門やメール管理者と配信方法を確認しておきます。
少人数を対象にテスト運用するなら、無料プランのある訓練サービスを利用する方法もあります。たとえば「CYAS（サイアス）」の無料プランでは、月1回、最大10通まで訓練メールを配信でき、結果を自動でレポート化できます。
一方、無料プランはサポート対象外で、メールの件名・本文の編集や、不審メールの報告機能などは利用できません。無料の方法は、配信数や利用機能に制限があるため、まずは少人数で運用手順を確認する用途に適しています。全社展開や継続的な教育が必要になった段階で、有料サービスを検討するとよいでしょう。
有料サービスの場合、どのくらいの料金が相場になるのか、「訓練メール＋教育コンテンツ」と「訓練メールのみ」の2タイプに分けて解説します。
教育コンテンツも利用する場合は、メール訓練の料金に受講者数に応じた教育料金を加算するタイプと、訓練・教育がセットになったタイプがあります。公開料金では、少人数向けの月額制から、100人単位の年間契約まで幅があります。
| サービス名 | 料金例 |
|---|---|
| Selphish | メール訓練：50,000円/50通～（ライトプラン・6カ月契約）、情報セキュリティ教育：800円/人（12カ月契約） |
| CYAS | 訓練サービス：月額1,000円/20通～（6カ月契約）、教育サービス：15,000円/100通～（購入から6カ月間有効） |
訓練メールのみを利用する場合は、送信通数に応じた従量制、対象人数に応じた年間定額制、1回ごとのスポット契約などがあります。料金だけでなく、初期費用や契約期間、登録できるメールアドレス数、訓練回数も確認しましょう。
| サービス名 | 料金例 |
|---|---|
| FB SATMail | 36,000円/100通（年90,000円で送信数無制限） |
| メル訓クラウド | 500円/通（年45万円で送信数無制限） |
| セキュリズム | 年間20万円/100人まで（訓練回数無制限） |
| ALSOK 標的型攻撃メール訓練 | 21万円/100通～ |
少人数や1回限りの試験運用であれば、従量制や送信数の少ないプランが適しています。年に複数回実施する場合は、年間定額制や送信数無制限のプランの方が費用を抑えられる可能性があります。対象者数と年間の実施回数から、総額を比較しましょう。
自社に適した標的型攻撃メール訓練サービスを選ぶ際に留意したい、5つのポイントについて解説します。
標的型攻撃メール訓練サービスで最も多いのは、メール送信による疑似訓練のみを行うタイプ。既存の教材などで従業員の教育が進んでいるのであれば、実践的に確認する「訓練のみ」のサービスで十分です。
一方、教材コンテンツや教材の履修状況管理なども効率的に実施したい場合は、「訓練も教育も」できるサービスが適しています。
たとえば「情報漏えい防ぐくん」は、訓練メールに加え、マンガ・動画による教育コンテンツが充実しているのが特徴。PCやスマホから5分程度で閲覧できるため、業務の隙間時間を活用しながら効率的に知識を習得できます。
「AironWorks」の教育コンテンツは、部署または一人ひとりの理解度に合わせて内容を調整できることが特徴です。当事者に役立つ配信内容で、組織全体のセキュリティ意識向上をサポートできます。
また、世界的な実績を持つ「KnowBe4」は、1,000種類以上の膨大なコンテンツライブラリが強みです。ドラマ仕立ての動画やゲームなど、従業員が飽きずに学べる教材が充実しており、AIが個人のリスクレベルに合わせて最適なコンテンツを自動で提案してくれます。
訓練にかかるコストを抑えたい場合は、クラウド型のサービスがおすすめ。「CYAS」をはじめとしたクラウド型サービスでは、標的型攻撃を模したテンプレートによるメール作成、メールの配信設定、メール配信後の集計やレポーティングといった機能を比較的安価に利用できます。
訓練メールを効率的に作成するためには、メール文面のテンプレートやシナリオの設定項目の数が充実しており、大きなカスタマイズなしに利用できるサービスが便利です。
「Selphish」は流行りのメールを基に100種類以上のテンプレートを用意。Emotet（エモテット）のように「パスワード付きZIPファイル」で攻撃する手法をはじめ、QRコード詐欺やフィッシング詐欺といったトレーニングも幅広く用意しています。
また、訓練の形骸化を防ぎ、より実践的な内容にこだわりたい場合は、テンプレートに依存しない「AironWorks」のような製品も向いています。メールだけでなくSMSやSNSなども対象に、従業員一人ひとりに最適化した訓練を実施可能。専門アナリストとAIが連携し、最新の攻撃トレンドを取り入れた巧妙で高度なシナリオを再現します。
自社で訓練を企画・実施する際に、訓練の内容や計画、送信するメール文面の内容などを専門家に相談できると、より質の高い訓練ができるようになります。
専門家のアドバイスを受けたい場合、アドバイザーやコンサルタントの支援を受けられるサービスを選ぶと便利です。また、ALSOKの「標的型攻撃メール訓練」では、事前打ち合わせのもと、啓蒙効果を狙った訓練にも有用なメール文面を作成してもらえます。
訓練は一度実施して終わりではありません。継続的に実施して、前回からの改善具合を測るなど、訓練を振り返りながら取り組むことで高い効果が期待できます。訓練に関する予算は、複数回実施の可能性を踏まえて検討しておきましょう。
サービスによって料金体系が異なるため、参加する従業員数と実施回数を確認したうえで、コストパフォーマンスにも着目して検討してみてください。訓練メールの配信やeラーニング教材をいずれも無制限で利用できる「セキュリオ」や、年間100通まで送信できるプランと無制限のプランを用意している「FB SATMail 」などのサービスを活用するのもおすすめです。
ここまでご紹介したポイントを踏まえて、教育コンテンツの提供も行っているおすすめの標的型攻撃メール訓練サービスをご紹介します。
| サービス名 | 特徴 | 価格 |
|---|---|---|
| セキュリオ |
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要問い合わせ |
| Selphish |
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メール訓練：50,000円/50通～、情報セキュリティ教育：800円/人 |
| 情報漏えい防ぐくん |
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要問い合わせ |
| AironWorks |
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要問い合わせ |
| サギトレ |
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要問い合わせ |
| ヤグラ アウェアネス |
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要問い合わせ |
| CYAS |
|
【訓練サービス】 月額1,000円/20通〜 【教育サービス】 15,000円/100通〜 |
| トラップメール |
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要問い合わせ |
| KnowBe4 |
|
要問い合わせ |
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（出所：セキュリオ公式Webサイト）
情報セキュリティ教育クラウドの標準機能として、標的型攻撃メール訓練が行えるサービス。情報セキュリティ領域を専門分野とするコンサルティング企業が運営し、企業のセキュリティレベルの向上やセキュリティ管理の強化に貢献する。配信数無制限で訓練用のメールをイチから作成することも可能。訓練メールに騙された従業員の数・名前・所属を確認する機能に加えて、eラーニングも搭載。該当従業員に別途教育を実施することで、社内の情報セキュリティ向上が期待できる。
更に、オリジナル機能「セキュリティアウェアネス」では、定期的にテストを実施しながら、継続的な従業員のセキュリティ意識向上も図れる。情報セキュリティに関する複数の教材があらかじめ登録されていて、すぐに利用開始できる点も嬉しい。
（出所：Selphish公式Webサイト）
シンプルで使いやすいUIで、誰でも簡単に標的型攻撃メールの訓練を行えるサービス。訓練の設定から効果測定まで、必要な操作を1画面で完結。eラーニング教材も提供し、セキュリティ意識の向上を図れる。
訓練の効果測定にはアンケート機能の活用に加え、個人単位での前回結果との比較や、セキュリティ対策製品のIPを自動除外した集計など、細やかな分析が可能だ。対象者の行動把握や優先度の検討がしやすくなり、再訓練や教育コンテンツの検討がスムーズに。訓練後の振返りや対応、教育内容に関する提案サポートも充実しているため、初めての場合でも安心して導入できる。また、標的型攻撃メールを起因とした事故が万が一発生した場合に備えて、付帯保険サービスも提供している。
（出所：情報漏えい防ぐくん公式Webサイト）
フィッシングメールの擬似体験とWeb教材で、情報漏えいリスクを防止できるサービス。訓練メールは、マルウェア「Emotet（エモテット）」を含むリンク型、添付ファイル型、ショートカットファイル型と幅広い事例を疑似体験でき、最新の攻撃手法を含めて総合的に学べるのも魅力だ。
マンガ・動画を使ったe-ラーニングコンテンツや簡易テストも搭載。PCやスマホから5分で閲覧できるので、業務のスキマ時間で学習を進められる。
また、メール開封率や添付ファイルの開封率、フィッシングサイトの推移数、学習コンテンツのアクセス数などのモニタリングにも対応。訓練結果詳細としてレポート出力すれば、社内のセキュリティ課題の抽出や次回のメール訓練の方針検討に活用できる。
（出所：AironWorks公式Webサイト）
ホワイトハッカーの知見と技術力を結集して作られたAI駆動型のセキュリティ訓練・教育プラットフォーム。現実に近いサイバー攻撃を再現した実践型訓練に特徴を持ち、メールだけでなくSMS、SNS、問い合わせフォームなど多様な攻撃ベクトルに対応可能。訓練企画から配信、リマインド送信、結果分析・レポート作成まで工程全体を自動化して、担当者の運用負担の軽減できる。部署別・個人別の結果がすぐに分かるダッシュボードも搭載している。
企業や部署、個人に適したコンテンツ配信も強み。世界の脅威トレンドや企業特化型の脅威情報を取り入れたコンテンツで訓練の形骸化防止にも効果的だ。継続的な教育で対応力を身に着けて、組織のセキュリティ意識向上を実現する。
（出所：サギトレ公式Webサイト）
詐欺メール・SMS対策訓練に特化したセキュリティ教育サービス。約1,500万人の利用ログと警察提供情報、独自調査データをもとに構築した迷惑情報データベースを活用。文面や差出人設定も含めて最新の手口を反映し、日常業務で直面しうるリスクを想定した実践的な訓練を実現できる。スマホ利用の多い職種やBYOD環境にも対応し、全社的な意識向上を後押しする。
初回訓練以降は、AIが設計・配信・結果分析まで自動化が可能。対象者・部署に合わせて内容・スケジュール調整不要で、担当者の運用負荷を抑えてながら継続的な訓練をサポートする。自動で生成されたレポートでは行動傾向やリスクを確認でき、改善施策の立案にも役立つ。継続的に訓練を行うことで、組織全体の防御力と情報リテラシーの向上に貢献する。
（出所：ヤグラ アウェアネス公式Webサイト）
AIエージェントが訓練・教育・分析のサイクル全体をまるごと支援する標的型攻撃メール訓練サービス。従業員の職務や公開情報をもとに攻撃シナリオを生成し、メール・SMS・電話誘導など多様な手法を再現。従来のメール訓練に加え、現実的な状況下での判断力を鍛える実践的なトレーニング内容も特徴的だ。部門・役職別のリスクを可視化したレポートの自動生成にも対応する。
訓練後はAIが各従業員の開封・クリックといった行動を分析し、理解度に合った教育コンテンツを提供。リスクが高い従業員には個別配信でフォローする仕組みも備わっている。会話形式のアクティブトレーニングは、知識定着・復習に効果的だ。継続的な訓練運用を支援して、担当者の工数を抑えながらセキュリティ意識向上をサポートする。
（出所：CYAS公式Webサイト）
2,000社以上の利用実績を持ち、月1回10通配信・10名までなら無料で利用できる総合セキュリティ教育サービス。計画から実施・効果測定まで、組織のセキュリティ教育をワンストップで提供する。100種類以上のメール文面テンプレート、多言語に対応した教育コンテンツ、レポート自動作成機能など、訓練効果を高めるための機能が充実しているのが特徴。種明かしメール配信機能で、訓練対象者に通知することで、フィードバックや教育などにも活かせる。
受講期間や受講講座・理解度テスト、対象となる受講者を設定すれば、効率的に訓練を実施。高い教育効果を実現している。無料登録すると「訓練」と「教育」の2種類のプランを毎月無料で利用できるので、まずはサービスを試してみたい方におすすめ。
（出所：トラップメール公式Webサイト）
企業を狙った標的型攻撃メールへの対策を学ぶサービス。11,000社以上、累計760万アドレス以上の導入実績を誇る。実際の攻撃を模倣した訓練メールを従業員に送信し、開封後の行動を記録することで、組織のセキュリティレベルを可視化できる。
訓練メールは、送信元や件名、本文などを自由にカスタマイズでき、企業や組織のニーズに合わせた訓練が行える。また、豊富なテンプレートや、従業員の携帯電話やスマホに「訓練ショートメッセージ」を送信し、SMSを使ったサイバー攻撃への対応を教育訓練したり、外部窓口の担当者向けに「やり取り」をイメージした訓練メールを用いた模擬訓練をしたりとオプションサービスも充実。
（出所：KnowBe4公式Webサイト）
全世界で70,000社以上が導入する、世界最大級のセキュリティ意識向上トレーニングプラットフォーム。1,000種類を超えるコンテンツライブラリを有し、ストリーミング品質の動画やゲームを通じて、従業員が能動的に学習できるのが特徴。
AIが従業員一人ひとりのリスクレベルを分析し、最適な訓練メールや教育コンテンツを自動で割り当てるため、管理者の運用負荷を最小限に抑えられる。導入から平均12カ月でフィッシング詐欺ヒット率（PPP）を30%台から5%未満へ低減させるなど、高い効果が期待できる。
ここからは訓練メールに特化した、おすすめの標的型攻撃メール訓練サービスをご紹介します。
| サービス名 | 特徴 | 価格 |
|---|---|---|
| FB SATMail |
|
年額36,000円、初期費用30,000円（メール送信数プラン 100の場合） |
| 標的型メール訓練サービス（スリーエーコンサルティング） |
|
要問い合わせ |
| AQStage 標的型メール攻撃予防訓練サービス |
|
22万円〜（メール送信1回・100名以下のベーシックプランの場合） |
| メル訓クラウド |
|
500円/通（従量プランの場合） |
| セキュリズム |
|
年間20万円/100名まで～ |
| ALSOK 標的型攻撃メール訓練 |
|
21万円/100通～ |
| RICOH セキュリティクラウド |
|
要問い合わせ |
| Microsoft Attack Simulation Training |
|
要問い合わせ |
“標的型攻撃メール訓練サービス”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：FB SATMail公式Webサイト）
様々なパターンに対応した訓練ができる標的型攻撃メール訓練サービス。約300種類のシナリオを提供し、訓練内容・訓練タイプ・レベルを選択できる。件名や本文、添付ファイル、リンク先画像、送信元ドメインなど柔軟なカスタマイズにも対応し、添付ファイル型・URLリンク型・複合型など、多角的なシーンを想定した訓練実施が可能だ。訓練中の実施状況や訓練結果を確認できるダッシュボード機能も搭載し、メール/ファイル開封数やリンククリック数などを細やかに可視化。CSV形式でのレポーティングにも対応しており、経営層への報告資料も簡単に作成できるのがうれしい。
料金プランは、年間100通までメール送信できる「メール送信数プラン100」、メール送信数無制限の「メール送信数無制限プラン100」から、訓練の実施頻度や組織状況に応じて選択可能だ。
（出所：標的型メール訓練サービス公式Webサイト）
ISOやISMSなどの認証取得・運用など、セキュリティに関する知見が豊富なコンサルタントの伴走支援に強みを持つ標的型メール訓練サービス。企画・配信からレポート作成、分析に基づく改善提案までワンストップでサポートする体制で、担当者の運用負担を大幅に軽減する。
メール開封やURLをクリック操作はもちろん、「上司へ報告したか」という初動の対応力まで追跡して可視化。部署や役職、年齢層別の詳細な傾向を分析したレポートと合わせて、特定した優先対応すべき属性等のデータを根拠に具体的な改善策を提示する。限られたリソースで効果的な対策が可能だ。訓練をやりっぱなしにせず、社内全体のセキュリティ対応力を高めたい企業に適している。
（出所：AQStage 標的型メール攻撃予防訓練サービス公式Webサイト）
NTTグループが提供する標的型攻撃メール訓練サービス。URLリンク形式や添付ファイル形式など、実際の攻撃を想定した訓練メールのサンプルを活用でき、配信やレポートはNTT側が対応。柔軟なスケジュール調整も行ってくれるため、準備・運用の負担を最小限に抑えて実施できる。誰が開封・クリックしたかを把握できる集計リストや、部署別・役職別に分析された結果報告書も提供され、組織のリスクをわかりやすく可視化する。
部署や役職ごとにメール文面をカスタマイズする機能をはじめ、ニーズに応じてオプションを柔軟に組み合わせられるのも特徴。実施後アンケートや教育コンテンツを追加すれば、従業員のセキュリティ意識を把握したうえで対策強化を行えるため、より高い学習効果が期待できる。
（出所：メル訓クラウド公式Webサイト）
事前通達なしで訓練メールを送信できるクラウド型のサービス。
自社のセキュリティリテラシーを見える化できる標的型訓練サービス。カスタマイズ機能を用意しており、組織の実情に合わせた訓練ができる。訓練後には、年齢別・部署別など自由な単位で集計結果を確認して、組織のどこにセキュリティ上の弱点があるかを見える化する。開封時に表示される画面では、追加のセキュリティ教育を実施できるほか、個人を特定した開封ログのダウンロードによって、より詳細な分析にも対応。
誤って開封してしまった従業員を記録したログは、注意喚起や今後のセキュリティ教育の参考として活用可能。オプションで教育コンテンツの追加もできる。
（出所：セキュリズム公式Webサイト）
標的型攻撃メール訓練を自社のタイミングで実施できるセルフ型のクラウドサービス。年間契約の固定料金制のため、何度訓練しても料金がかわらず、低コストで利用できる。WordやExcelファイルが添付されたメールや、URLリンクを含んだメールなど、様々な種類の訓練メールのほか、Emotetを模したパスワード付きZIPファイルが添付された訓練メールも送信可能。更に、ランサムウェアの警告画面を用いた訓練や、安否確認メールの送信も。
また、近年、AIが生成した文章を悪用する標的型攻撃が増えていることから、その対策として「文例生成AI機能」も搭載。最新の手法を再現した本格的な訓練を体験できる。
（出所：ALSOK 標的型攻撃メール訓練公式Webサイト）
法人向けの標的型攻撃メール訓練サービス。事前準備からレポーティングまで、防犯対策・セキュリティのALSOKが対応。メール文面の作成から疑似標的型メールの送信、開封結果の集計、報告書のとりまとめまでを実施してくれる。
送信ドメインは22種類から選択・設定でき、日常業務の中で違和感なく実施可能だ。ほかにも、PDFファイルやOfficeファイル、偽造exeファイルのメール添付にも対応。
開封結果はメールアドレスごとの結果など一覧としてまとめてくれるため、大人数が対象でも効率的に確認できる。基本的な訓練を、手間なくスムーズに行いたい企業におすすめ。
（出所：RICOH セキュリティクラウド公式Webサイト）
RICOHグループが提供する標的型攻撃メール訓練サービス。座学や資料による教育ではなく模擬的な標的型攻撃メールを実際に受信し体感することで、万が一の際に適切な対応ができるよう、「訓練」を通して学べる。
訓練メールが実際にユーザー環境に配信できるか、疎通確認を行ったうえで、疑似的な攻撃メールを配信。開封ログを取得・集計し、全体の開封者数や部門別の開封者数など、結果報告のレポーティングまで実施する。現状のリスクレベル（誤って開封してしまう確率）が可視化されることで、次回の訓練や改善がスムーズに進められるほか、全体・部門別・役職別の開封率などもグラフ化されるため、経営層への報告時にも役立つ。
（出所：Microsoft Attack Simulation Training公式Webサイト）
既存環境を活かして情シス主導で訓練実施しやすいサービス。Microsoft Defender for Office 365に搭載された標的型攻撃メール訓練機能で、Microsoft 365環境とネイティブ連携しているため、新たな専用環境を構築せずに運用できるのが強みだ。訓練テンプレートや推奨シナリオを活用しながら、対象ユーザーや攻撃パターン、実施スケジュールを柔軟に設定可能。URLリンク型や添付ファイル型、認証情報窃取型など、実際の攻撃手法を模したシミュレーションを簡単に実施できる。
メール開封率やリンククリック率、認証情報入力状況などを可視化でき、部署別・ユーザー別のリスク分析もスムーズ。訓練後にはMicrosoft Learnと連携した教育コンテンツを提供できるため、従業員のセキュリティ意識向上を継続的に支援する。
サーバー攻撃の一種である標的型攻撃メールは、誤って開封すると、企業内でウイルス感染や情報漏えいなどの被害に遭うリスクが高くなるため注意しなければいけません。開封した場合、自社はもちろん、取引先への被害拡大など、企業に多大な不利益を与えてしまう恐れも。
標的型攻撃メール訓練サービスを利用すれば、訓練を通して従業員のセキュリティ意識やITリテラシーの向上が期待できるメリットがあります。
標的型攻撃メール訓練サービスの活用を検討する方は、以下のタイプから自社に合ったサービスを選ぶといいでしょう。
また、従業員の教育の進捗状況を確認したうえで「サービス内容（訓練のみか訓練も教育もか）」や「クラウド型のサービスか」、「テンプレートの充実度（訓練メールの作りやすさ）」「アドバイスオプションの有無」、「継続的な訓練を見据えた料金体系か」を比較することも大切です。
標的型攻撃メール訓練サービスは、訓練を通して従業員が不審なメールに騙されない知識や、危険性を感じた場合に速やかに管理部門に報告できるような知識を提供してくれます。利用すれば、企業や組織がサイバー攻撃に遭うリスクを最小限に抑えられるでしょう。
標的型攻撃メール訓練サービスをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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株式会社 神戸デジタル・ラボ
30万通以上の配信実績のあるSaaS型メール訓練・情報セキュリティ教育サービス。初心者でも使いやすい画面設計と100種類以上のメールテンプレート、問い合わせサポ...
AironWorks株式会社
AI×ホワイトハッカーの優れた知見と技術力を結集したセキュリティ訓練・教育プラットフォーム。500社以上の利用実績を誇る。訓練・教育の進化で、組織のセキュリティ...
株式会社ヤグラ
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本資料に含まれる企業（社）よりご案内を差し上げる場合があります。
資料ダウンロード用のURLを「asu-s@bluetone.co.jp」よりメールでお送りしています。
なお、まれに迷惑メールフォルダに入る場合があります。届かない場合は上記アドレスまでご連絡ください。
