標的型攻撃メール訓練サービスとは、メールを用いたサイバー攻撃に対処するための模擬メールや教育レクチャーを効率的・効果的に行えるサービスのこと。訓練内容や費用感などを、おすすめのサービスを交えながらご紹介します。
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標的型攻撃メール訓練サービスとは、メール経由で企業内にウイルスを送り込んで情報漏えいを起こさせる、標的型攻撃に特化した訓練サービスです。
具体的には、模擬メールを送信して従業員向けの訓練を行ったり、標的型攻撃がどういうものかといったレクチャーしたり。たとえるなら、サイバー攻撃版の“防災訓練”というところ。セキュリティ意識やITリテラシーを高めることで、当初は10％〜20％という高い開封率だったのが、サービスの利用を通じて「5％以下」に低減することが期待できます。
標的型攻撃メールは、一見しただけでは不審なメールかどうか判断できません。思わず開封してしまうよう、巧妙に作り込まれているのが特徴です。
たとえば、典型的な事例には次のようなものが挙げられます。
こういった標的型攻撃は、ウイルス対策ソフトを導入するだけでは防ぎきれません。従業員のセキュリティ意識とITリテラシーを高めることが重要です。しかし、情シス部門などの限られたリソースだけで、全従業員への周知、学習進捗の確認、テストや訓練メールを行うのは大きな負担です。そこで期待が寄せられているのが専用の「標的型攻撃メール訓練サービス」です。
標的型攻撃メール訓練サービスには、主に実際に疑似メールを送信して訓練を行うタイプと、教育コンテンツもプラスして提供するタイプの2種類があります。記事後半におすすめサービスの詳細も紹介していますので、今すぐツール選定に移りたい場合は、以下のリンクからご覧ください。
「もう少し詳しい選び方を知りたい」という場合は、このまま読み進めてください。標的型攻撃メール訓練サービスの具体的な内容や費用感、無料で実施する方法に加えて、比較のポイントもわかりやすくご紹介していきます。
標的型攻撃メール訓練サービスをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。
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標的型攻撃メール訓練サービスは主に、「標的型攻撃メールに関する知識習得」と「メールを用いた模擬訓練」で構成されています。それぞれの実施内容と目的について解説します。
実施内容：
目的：
従業員が的確な判断ができれば、怪しいメール本文中のURLをクリックしたり、添付ファイルを開封したりすることがなくなるため、リスクの低減に有効です。
クラウドを用いた訓練サービスでは、eラーニング形式で教材コンテンツの提供や進捗状況の管理を行います。理解度テストもクラウド上で実施し、自動でテスト結果の集計やレポート作成ができるので、管理業務の効率化にも役立ちます。
実施内容：
目的：
訓練を実施する際には、業務への関連性を踏まえて、誤って開封してしまいそうな差出人・件名・本文のメールを作成します。訓練サービスの中には、何種類もの豊富なメールテンプレートが用意されているものや、文面を少し編集するだけでメール作成できるものがあります。
いつ・どのようなメールを作成するかを決めたら、訓練対象となる従業員リストに配信。その後、種明かしメール配信による理解の促進や、メールを開封してしまった従業員の集計やレポーティングを実施します。
そして、分析結果をもとに従業員への啓発・教育を行うことで、標的型攻撃メールを判別する能力やITリテラシーの向上を目指します。また、誤ってメールを開封してしまった際に、速やかに情報システム部などの管理部門に報告するためのフロー構築にも役立ちます。
標的型攻撃メール訓練は、無料で実施することもできます。上記で説明した実施内容別に解説します。
IPA（情報処理推進機構） 作成の各種資料や映像教材などを利用する方法があります。従業員には、教材コンテンツを使った自習と理解度テストの結果の自己申告をしてもらいます。
最低限のコストで運用できる一方、ある程度の基礎知識と従業員の自走力が必要に。
開封率やURLクリック率をチェックできるメール配信システムを導入していれば、そこに従業員リストを登録して、模擬訓練メールを配信できます。
少人数を対象にテスト運用するなら、月間10通・10名まで無料利用が可能な「CYAS（サイアス）」などのサービスを利用するのもおすすめです。
有料サービスとは異なり、全範囲をカバーしようとすると、実施者の負担が大きくなります。まずは訓練の第一歩として、限定的な範囲で利用してみてください。
標的型攻撃メール対策においては、メールの開封率をいかに低く抑えるかが重要です。なお、標的型攻撃メール訓練で一般的に言われる「開封率」とは、単にメールを開けるだけでなく、添付ファイルの開封やURLのクリックといった行動を含んだ数値です。現状、明確な開封率のラインは定まっていませんが、実際に被害に遭ったケースから、脅威となりうる開封率は「7-8％」と言われています。
たとえば、上記に紹介した方法で、簡易的にメール訓練行った結果、開封率が10％や20％など大幅に脅威開封率を上回るようであれば更なる対策が必要です。各ベンダーの事例によれば訓練や教育を継続することで、開封率を5％前後まで抑えることが可能です。内製が難しい場合は、標的型攻撃メール訓練サービスの利用を検討しましょう。
有料サービスの場合、どのくらいの料金が相場になるのか、「訓練メール＋教育コンテンツ」と「訓練メールのみ」の2タイプに分けて解説します。
多くのサービスが問い合わせによる見積もりが必要となりますが、教育コンテンツも提供しているため、「訓練メールのみ」のタイプより相場は高め。また、継続的な教育を行うために、月額制のサービスが多いのも特徴です。
| CYAS | 【訓練サービス】月額1,000円/20通〜（スタンダードプランの場合）、 【教育サービス】15,000円/100通〜（教育100通プランの場合） |
|---|---|
| Selphish | 年額30万円/300通〜 |
訓練メールのみの場合は、送信メール数や登録ID(アドレス数)に応じて料金が変わる従量課金制が主流。スポットでの利用も可能で、その場合は、1通あたり360〜500円ほどが相場です。その一方、多くのサービスが一定期間内であれば何度でもメール訓練を実施できる無制限プランを用意しています。
試験的に利用するならスポットを、継続的に利用して効果を高めたい場合は無制限プラン、というようにうまく使い分けましょう。
| KIS MailMon | 36,000円/100通（年90,000円で送信数無制限） |
|---|---|
| FB SATMail | 36,000円/100通（年90,000円で送信数無制限） |
| NTT東日本 標的型攻撃メール訓練 | 300〜500円/ID（180日以内なら送信数無制限） |
| メル訓クラウド | 500円/通（年45万円で送信数無制限） |
| メール訓練SaaS | 年間20万円 |
| ALSOK 標的型攻撃メール訓練 | 21万円/100通～ |
自社に適した標的型攻撃メール訓練サービスを選ぶ際に留意したい、5つのポイントについて解説します。
標的型攻撃メール訓練サービスで最も多いのは、メール送信による疑似訓練のみを行うタイプ。既存の教材などで従業員の教育が進んでいるのであれば、実践的に確認する「訓練のみ」のサービスで十分です。
一方、教材コンテンツや教材の履修状況管理なども効率的に実施したい場合は、「訓練も教育も」できるサービスが適しています。
たとえば「情報漏えい防ぐくん」は、訓練メールに加え、マンガ・動画による教育コンテンツが充実しているのが特徴。PCやスマホから5分程度で閲覧できるため、業務の隙間時間を活用しながら効率的に知識を習得できます。
「AironWorks」の教育コンテンツは、部署または一人ひとりの理解度に合わせて内容を調整できることが特徴です。当事者に役立つ配信内容で、組織全体のセキュリティ意識向上をサポートできます。
訓練にかかるコストを抑えたい場合は、クラウド型のサービスがおすすめ。「CYAS」をはじめとしたクラウド型サービスでは、標的型攻撃を模したテンプレートによるメール作成、メールの配信設定、メール配信後の集計やレポーティングといった機能を比較的安価に利用できます。
訓練メールを効率的に作成するためには、テンプレートや設定項目の数が充実しており、大きなカスタマイズなしに利用できるサービスが便利です。「KIS MailMon」は協会や団体の注意喚起や流行りのメールを基に200種類以上の日本語と英語のテンプレート（訓練シナリオ）を用意。メール本文だけでなく添付ファイルや送信元やリンク先画も併せてインポートして利用することができます。
また、訓練の効率化や形骸化防止にこだわる場合は、テンプレートを使わない「AironWorks」のような製品も向いています。専門アナリストとAIの力で、最新トレンドも取り入れた巧妙で高度な攻撃を再現した訓練を提供します。
自社で訓練を企画・実施する際に、訓練の内容や計画、送信するメール文面の内容などを専門家に相談できると、より質の高い訓練ができるようになります。
専門家のアドバイスを受けたい場合、アドバイザーやコンサルタントの支援をオプションで受けられるNTT東日本の「標的型攻撃メール訓練」のようなサービスを選ぶと便利です。また、ALSOKでは、事前打ち合わせのもと、啓蒙効果を狙った訓練にも有用なメール文面を作成してもらえます。
訓練は一度実施して終わりではありません。継続的に実施して、前回からの改善具合を測るなど、訓練を振り返りながら取り組むことで高い効果が期待できます。訓練に関する予算は、複数回実施の可能性を踏まえて検討しておきましょう。
サービスによって料金体系が異なるため、参加する従業員数と実施回数を確認したうえで、コストパフォーマンスにも着目して検討してみてください。契約期間内であれば何通でも送信できる「Selphish」や、スポット用のメール送信数プランと定期訓練用のメール送信数無制限プランを持つ「KIS MailMon」などのサービスを活用するのもおすすめです。
ここまでご紹介したポイントを踏まえて、教育コンテンツの提供も行っているおすすめの標的型攻撃メール訓練サービスをご紹介します。
| サービス名 | 特徴 | 価格 |
|---|---|---|
| セキュリオ |
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要問い合わせ |
| CYAS |
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【訓練サービス】 月額1,000円/20通〜 【教育サービス】 15,000円/100通〜 |
| Selphish |
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年額30万円/300通〜 |
| 情報漏えい防ぐくん |
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要問い合わせ |
| AironWorks |
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要問い合わせ |
| MudFix |
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要問い合わせ ※5ライセンスまでは無料 |
| トラップメール |
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要問い合わせ |
| 標的型攻撃メール 訓練サービス |
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要問い合わせ |
“標的型攻撃メール訓練サービス”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：セキュリオ公式Webサイト）
情報セキュリティ教育クラウドの標準機能として、標的型攻撃メール訓練が行えるサービス。情報セキュリティ領域を専門分野とするコンサルティング企業が運営し、企業のセキュリティレベルの向上やセキュリティ管理の強化に貢献する。配信数無制限で訓練用のメールをイチから作成することも可能。訓練メールに騙された従業員の数・名前・所属を確認する機能に加えて、eラーニングも搭載。該当従業員に別途教育を実施することで、社内の情報セキュリティ向上が期待できる。
更に、オリジナル機能「セキュリティアウェアネス」では、定期的にテストを実施しながら、継続的な従業員のセキュリティ意識向上も図れる。情報セキュリティに関する複数の教材があらかじめ登録されていて、すぐに利用開始できる点も嬉しい。
（出所：CYAS公式Webサイト）
2,000社以上の利用実績を持ち、月1回10通配信・10名までなら無料で利用できる総合セキュリティ教育サービス。計画から実施・効果測定まで、組織のセキュリティ教育をワンストップで提供する。100種類以上のメール文面テンプレート、多言語に対応した教育コンテンツ、レポート自動作成機能など、訓練効果を高めるための機能が充実しているのが特徴。種明かしメール配信機能で、訓練対象者に通知することで、フィードバックや教育などにも活かせる。
受講期間や受講講座・理解度テスト、対象となる受講者を設定すれば、効率的に訓練を実施。高い教育効果を実現している。無料登録すると「訓練」と「教育」の2種類のプランを毎月無料で利用できるので、まずはサービスを試してみたい方におすすめ。
（出所：Selphish公式Webサイト）
シンプルで使いやすいUIで、誰でも簡単に標的型攻撃メールの訓練を行えるサービス。2023年7月のリニューアルで、訓練の設定から効果測定までのフローがより使いやすく改善された。UI/UXデザイナー監修のもと設定画面を一新し、必要な操作を1画面で完結。初心者向けにわかりやすいヒントも用意されている。
訓練の効果測定には新しいアンケート機能を追加し、対象者の行動把握がより正確に。PDF形式のレポート出力にも対応し、社内での情報共有がスムーズに行える。加えて、訓練メール開封時に表示されるコンテンツや、社員教育用のコンテンツなどを簡単に作成可能。標的型攻撃メールを起因とした事故が万が一発生した場合に備えて、付帯保険サービスも提供している。
（出所：情報漏えい防ぐくん公式Webサイト）
フィッシングメールの擬似体験とWeb教材で、情報漏えいリスクを防止できるサービス。訓練メールは、マルウェア「Emotet（エモテット）」を含むリンク型、添付ファイル型、ショートカットファイル型と幅広い事例を疑似体験でき、最新の攻撃手法を含めて総合的に学べるのも魅力だ。
マンガ・動画を使ったe-ラーニングコンテンツや簡易テストも搭載。PCやスマホから5分で閲覧できるので、業務のスキマ時間で学習を進められる。
また、メール開封率や添付ファイルの開封率、フィッシングサイトの推移数、学習コンテンツのアクセス数などのモニタリングにも対応。訓練結果詳細としてレポート出力すれば、社内のセキュリティ課題の抽出や次回のメール訓練の方針検討に活用できる。
（出所：AironWorks公式Webサイト）
ホワイトハッカーの知見と技術力を結集して作られたAI駆動型のセキュリティ訓練・教育プラットフォーム。現実に近いサイバー攻撃を再現した実践型訓練に特徴を持ち、メールだけでなくSMS、SNS、問い合わせフォームなど多様な攻撃ベクトルに対応可能。訓練企画から配信、リマインド送信、結果分析・レポート作成まで工程全体を自動化して、担当者の運用負担の軽減できる。部署別・個人別の結果がすぐに分かるダッシュボードも搭載している。
企業や部署、個人に適したコンテンツ配信も強み。世界の脅威トレンドや企業特化型の脅威情報を取り入れたコンテンツで訓練の形骸化防止にも効果的だ。継続的な教育で対応力を身に着けて、組織のセキュリティ意識向上を実現する。
（出所：MudFix公式Webサイト）
クラウド型の標的型攻撃メール訓練サービス。訓練テンプレートには添付ファイル型とフィッシング誘導型があり、メール本文や警告画面はフルカスタマイズできる。対象者に応じて実態把握目的のテンプレートや、PCロックを伴うテンプレートなど、多彩なバリエーションが充実。
また、訓練の効果を高めるための「セキュリティ教育コンテンツ配信」や、効果測定に役立つ「リアルタイムの訓練進捗管理」「結果報告書のダウンロード」にも対応。繰り返し訓練を行える回数無制限のサービスなので、従業員のセキュリティ意識と対応力の向上が期待できる。訓練対象者を指定し、集中的に教育することで、特定の従業員のセキュリティ意識向上にも有用だ。訓練計画の作成・設定を支援するコンサルティングサービスも選べる。
（出所：トラップメール公式Webサイト）
企業を狙った標的型攻撃メールへの対策を学ぶサービス。11,000社以上、累計760万アドレス以上の導入実績を誇る。実際の攻撃を模倣した訓練メールを従業員に送信し、開封後の行動を記録することで、組織のセキュリティレベルを可視化できる。
訓練メールは、送信元や件名、本文などを自由にカスタマイズでき、企業や組織のニーズに合わせた訓練が行える。また、豊富なテンプレートや、従業員の携帯電話やスマホに「訓練ショートメッセージ」を送信し、SMSを使ったサイバー攻撃への対応を教育訓練したり、外部窓口の担当者向けに「やり取り」をイメージした訓練メールを用いた模擬訓練をしたりとオプションサービスも充実。
（標的型攻撃メール訓練サービス公式Webサイト）
意識・実務の両面からリスクヘッジを行う標的型攻撃メール訓練サービス。標的型メール攻撃を模倣した訓練メールを従業員に送信し、開封率や添付ファイルの開封率などの行動を分析することで、組織全体のセキュリティリスクと耐性を可視化する。レポーティングに強みがあり、訓練結果から注意すべき組織や拠点、役職などの洗い出しや今後のアクションプランの提案まで行うほか、企業の要望に応じて分析内容をカスタマイズできる。
オプションで約50ページ分のeラーニングコンテンツも提供されており、実践的な訓練と並行した教育で、従業員のセキュリティ対策の充実を図れる。訓練の実施日も自由に指定でき、訓練準備から実施までのスケジューリングを任せられるのも嬉しい。
ここからは訓練メールに特化した、おすすめの標的型攻撃メール訓練サービスをご紹介します。
| サービス名 | 特徴 | 価格 |
|---|---|---|
| KIS MailMon |
|
36,000円/100通（メール送信数プラン 100の場合）、初期費用30,000円 |
| FB SATMail |
|
年額36,000円、初期費用30,000円（メール送信数プラン 100の場合） |
| NTT東日本 標的型攻撃メール訓練 |
|
500円/通（999IDまで/メール訓練のみの場合） |
| メル訓クラウド |
|
500円/通（従量プランの場合） |
| メール訓練SaaS |
|
年間20万円/100名まで～ |
| ALSOK 標的型攻撃メール訓練 |
|
21万円/100通～ |
| RICOH セキュリティクラウド |
|
要問い合わせ |
“標的型攻撃メール訓練サービス”の 一括資料ダウンロードする（無料）
（出所：KIS MailMon公式Webサイト）
標的型メール攻撃訓練の準備から結果分析までを一貫してサポートするサービス。フィッシング型、添付ファイル型、複合型と訓練の目的に合わせて、柔軟に内容をカスタマイズできる。
また、訓練対象者のアクションをリアルタイムで記録して、管理画面からいつでも進捗状況を確認可能。次の施策立案にも活かせる。事前事後のコンサルティングやシステム連携による除外設定など、効果的な訓練運用のサポートも充実。
分析機能では、メール閲覧など訓練対象者のアクションステータスをすべて記録するので、訓練状況を正確に把握するのに役立つ。更に、ダッシュボード、レポート、CSVデータでのダウンロードに対応しているため、より詳しい分析にもスムーズに取り組める。
（出所：FB SATMail公式Webサイト）
様々なパターンに対応した訓練ができる標的型攻撃メール訓練サービス。180種類以上のシナリオを提供し、訓練内容・訓練タイプ・レベルを選択できる。件名や本文、添付ファイル、リンク先画像、送信元ドメインなど柔軟なカスタマイズにも対応し、添付ファイル型・URLリンク型・複合型など、多角的なシーンを想定した訓練実施が可能だ。訓練中の実施状況や訓練結果を確認できるダッシュボード機能も搭載し、メール/ファイル開封数やリンククリック数などを細やかに可視化。CSV形式でのレポーティングにも対応しており、経営層への報告資料も簡単に作成できるのがうれしい。
料金プランは、年間100通までメール送信できる「メール送信数プラン100」、メール送信数無制限の「メール送信数無制限プラン100」から、訓練の実施頻度や組織状況に応じて選択可能だ。
（出所：標的型攻撃メール訓練公式Webサイト）
NTT東日本の法人顧客を対象とした、標的型攻撃メールの疑似体験による訓練サービス。1通から、1ID単位で手軽に実施できるため無駄なコストをかけずに利用できる。あらかじめ用意されたテンプレートを使って、訓練用メールを簡単に作成。「アシスト」プランを契約すれば、訓練計画・設定に関するコンサルティングを電話で受けられる。業種や季節を意識した巧妙な訓練メールで、社員の情報セキュリティ意識を可視化し、訓練後は、教育コンテンツやアンケートで対象者をフォローする。
また、「訓練結果報告オプション」では、条件別の開封率、他社比較などのデータや、今後の情報セキュリティ対策に関するアドバイスをまとめた報告書を受け取れるようになっており、更なるリテラシーの向上が期待できる。
（出所：メル訓クラウド公式Webサイト）
事前通達なしで訓練メールを送信できるクラウド型のサービス。
自社のセキュリティリテラシーを見える化できる標的型訓練サービス。カスタマイズ機能を用意しており、組織の実情に合わせた訓練ができる。訓練後には、年齢別・部署別など自由な単位で集計結果を確認して、組織のどこにセキュリティ上の弱点があるかを見える化する。開封時に表示される画面では、追加のセキュリティ教育を実施できるほか、個人を特定した開封ログのダウンロードによって、より詳細な分析にも対応。
誤って開封してしまった従業員を記録したログは、注意喚起や今後のセキュリティ教育の参考として活用可能。オプションで教育コンテンツの追加もできる。
（メール訓練SaaS公式Webサイト）
標的型攻撃メール訓練を自社のタイミングで実施できるセルフ型のクラウドサービス。年間契約の固定料金制のため、何度訓練しても料金がかわらず、低コストで利用できる。WordやExcelファイルが添付されたメールや、URLリンクを含んだメールなど、様々な種類の訓練メールのほか、Emotetを模したパスワード付きZIPファイルが添付された訓練メールも送信可能。更に、ランサムウェア画面を表示する訓練や、安否確認メールの送信も。
また、近年、標的型攻撃に悪用される事例が増えている、AIによって生成された文章の対策として「文例生成AI機能」も搭載。攻撃者の手法を模倣した本格的な訓練を体験できる。
（ALSOK 標的型攻撃メール訓練公式Webサイト）
法人向けの標的型攻撃メール訓練サービス。事前準備からレポーティングまで、防犯対策・セキュリティのALSOKが対応。メール文面の作成から疑似標的型メールの送信、開封結果の集計、報告書のとりまとめまでを実施してくれる。
送信ドメインは22種類から選択・設定でき、日常業務の中で違和感なく実施可能だ。ほかにも、PDFファイルやOfficeファイル、偽造exeファイルのメール添付にも対応。
開封結果はメールアドレスごとの結果など一覧としてまとめてくれるため、大人数が対象でも効率的に確認できる。基本的な訓練を、手間なくスムーズに行いたい企業におすすめ。
（RICOH セキュリティクラウド公式Webサイト）
RICOHグループが提供する標的型攻撃メール訓練サービス。座学や資料による教育ではなく模擬的な標的型攻撃メールを実際に受信し体感することで、万が一の際に適切な対応ができるよう、「訓練」を通して学べる。
訓練メールが実際にユーザー環境に配信できるか、疎通確認を行ったうえで、疑似的な攻撃メールを配信。開封ログを取得・集計し、全体の開封者数や部門別の開封者数など、結果報告のレポーティングまで実施する。現状のリスクレベル（誤って開封してしまう確率）が可視化されることで、次回の訓練や改善がスムーズに進められるほか、全体・部門別・役職別の開封率などもグラフ化されるため、経営層への報告時にも役立つ。
サーバー攻撃の一種である標的型攻撃メールは、誤って開封すると、企業内でウイルス感染や情報漏えいなどの被害に遭うリスクが高くなるため注意しなければいけません。開封した場合、自社はもちろん、取引先への被害拡大など、企業に多大な不利益を与えてしまう恐れも。
標的型攻撃メール訓練サービスを利用すれば、訓練を通して従業員のセキュリティ意識やITリテラシーの向上が期待できるメリットがあります。
標的型攻撃メール訓練サービスの活用を検討する方は、以下のタイプから自社に合ったサービスを選ぶといいでしょう。
また、従業員の教育の進捗状況を確認したうえで「サービス内容（訓練のみか訓練も教育もか）」や「クラウド型のサービスか」、「テンプレートの充実度（訓練メールの作りやすさ）」「アドバイスオプションの有無」、「継続的な訓練を見据えた料金体系か」を比較することも大切です。
標的型攻撃メール訓練サービスは、訓練を通して従業員が不審なメールに騙されない知識や、危険性を感じた場合に速やかに管理部門に報告できるような知識を提供してくれます。利用すれば、企業や組織がサイバー攻撃に遭うリスクを最小限に抑えられるでしょう。
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