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導入すべき?楽に研修運営できる法人向けeラーニングシステム

導入すべき?楽に研修運営できる法人向けeラーニングシステム

2019-09-13

社内の研修に関し、企画も募集も開催も管理も、何もかも手間がかかるとお困りの方へ、法人向けeラーニングシステムの必要性、機能、おすすめサービス、導入メリットについてご紹介します。クラウド型で操作の簡単なeラーニングシステムは、今までのように人事部で全て抱え込まず、現場の協力が得られる、期待の持てるサービスです。

目次

 

法人向けeラーニングシステムの必要性。なぜ研修の提供は大変か?

新入社員研修やコンプライアンス研修といった定番のものから、新規の業務システムの操作方法講習会など、多かれ少なかれ、どの企業でも必ず研修・学習する機会が存在します。そして、多くの場合は人事部が研修の担当となり、講師の手配、日時の調整・決定、場所の確保、対象者の抽出、募集、催促、リマインド、資料の準備、当日の開催、アンケート集計などを一手に引き受けなければならないのが現状です。例えば新しい会計ソフトの操作方法講習会を行う場合、講師は経理担当者が行うでしょうが、全て経理部主導で開催してくれる、という企業は少ないのではないでしょうか。研修・学習=人事部の仕事、となっており、煩雑な作業に追われている方も多いでしょう。なぜ大変なのでしょうか、整理してみましょう。企業によって違いはありますが、多くの企業の人事担当者にとっての研修に関する共通の悩みは、具体的に下記の3点が挙げられます。

  • 全社員に必須の研修の場合、全員に受けさせるのが大変

まず時間の問題としては、営業担当者など、外出する社員が多いとなかなかそろわず時間が合いません。また、場所の問題としては、特に支社が全国にある企業や、各地に点在している場合は、研修のために移動費や移動時間をかけるのは負担が大きいです。例えば土日も営業の多店舗展開しているチェーン店の各店長を集めたい場合などは、時間も場所もどちらも問題で、なかなかそろいません。仕方がないので開催日時を複数回設定し、好きな時に参加してください、と募集しても、いつまでも受けない人がいます。その人をリストアップしてメールや電話で催促するのも大変な負担となってしまいます。つまり「時間も場所もそろわない」こと、また「受講状況の管理が煩雑」であることが大変さの原因と言えます。

  • 自社ならではの研修内容が必要な場合、講師の確保やコンテンツの準備が大変

外部教材や外部の講師が利用できずに社内で対応しなければならない場合、社内の講師役に負担がかかってしまいます。毎回同じ人が講師だと、その人に申し訳ないと感じてしまいますし、では毎度別の人にお願いするとなると研修内容にばらつきがでないよう前回の研修内容の細かな引継ぎや調整などが必要で、それはそれで面倒です。「講師となる人材の確保」と「教材等の準備」が負担となっている、と言えます。

  • スキルアップ研修の場合、人事部が網羅的に提供するのが大変

人事部では、現場で求められているスキルを理解して、そこに合わせた研修をこまかに用意するのは大変です。組織が大きいと、細部まで把握できるわけがなく、実態にそぐわない内容や的外れな研修になってしまう可能性もあり、少しでもそう指摘されようものなら、それなら自分たちでやってよ、と喉まで出かかることもあるでしょう。実業務に携わっている人なら直感的にニーズが分かるのに、「現場から協力を得られない」ことが問題となり、人事部だけでは必要となる研修内容を正確に把握できないことが大変さの原因となっています。

法人向けeラーニングシステムをお探しの方は、こちらからサービス紹介資料をダウンロードいただけます。

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法人向けeラーニングシステムに求めたいこと・必要な機能

研修は大変!と漠然と感じていたことについて、何が負担になっているのか具体的に見てきました。これらの問題点を解決できると期待されるのが、これからご紹介する法人向けeラーニングシステムです。実際に法人向けeラーニングシステムを導入することで、どのように問題点が解決されるのでしょうか。先ほどの問題点と照らし合わせながら、eラーニングシステムに求めるべき必要な機能を見ていきましょう。

  • どこでも気軽に受講できる機能(マルチデバイスや動画の画質調整など)

まず、機能というほどでもないのですが、eラーニングシステムの基本的な活用方法として挙げられるのが、自分の好きな時に受講できる、という点です。前項で「時間と場所の問題」で大変、とご紹介しましたが、時間の面も場所の面も一気に解決です。

そのためには、必要に応じて社内のPCだけでなくタブレットやスマートフォンなどでも受講できることが重要です。最近のeラーニングシステムはクラウド型のマルチデバイスタイプが増えているため、インターネット環境さえあえば通勤中や自宅でも視聴できます。

また、動画でのコンテンツを視聴する場合に動画ファイルが重いと受講が止まってしまうことがあり得ます。見たいときにストレスなく見られることが重要なため、視聴環境に応じて解像度を変えられるなどの機能を有していると快適です。

  • 受講状況管理の機能

eラーニングの受講状況管理の機能が充実していると、「受講状況管理が煩雑」という問題が解決できます。開催通知や出席確認、リマインドを自動化できるだけでなく、未受講者のリストアップやメール配信、実施後のアンケート、理解度テストなども対応していると安心です。

また、重要なのは社内のeラーニングだけでなく、集合研修や外部で実施する研修、資格試験なども一括で管理できることです。別にExcelで管理するとそれこそ煩雑になってしまうため、研修・学習に関することは全てここを見たらわかる、といった管理機能が有効です。

  • 簡単にコンテンツ作成できる機能

「現場の協力を得られない」という問題を解決するためには、現場の人にも簡単にコンテンツ作成してもらえることが大切です。同時に、現場で作成してもらえるなら、「講師の確保」の問題も、「教材の準備」の問題も解決です。

具体的に言えば、スマホで撮影したら教材作成が完了、くらいのシンプルな手順で動画コンテンツを作成可能なことです。大掛かりな撮影機材や編集ソフトは不要です。もちろん長い場合は短く切るなど、尺の調整くらいはやった方がいいかもしれませんが、動画作成のハードルが低ければ低いほど誰でも作ることができます。

コンテンツ作成のポイントとしては、人事部で何でも仕切るのではなく、現場で必要と思われる研修を企画・実施してもらい、それをeラーニングシステムにためてもらうことです。中には何度も見てもらうためにもこだわりの動画を作りこみたい、という熱心な人もいるかもしれませんが、ここで必要なのはハイクオリティの動画配信ではありません。逆に、あまりしっかり作りこみすぎてしまうと、内容に変更があった場合に、あの時一生懸命に作ったから、〇〇さんが頑張って作ってくれたから、といった理由で作り直ししにくくなってしまい、アップデートされずに古い内容のまま放置され、いずれ誰も見なくなってしまいます。どうせ社内で関係者に見てもらうだけ、内容に変更があったら撮り直そう、くらいの気持ちで気軽に作成することで、常に最新の内容にアップデートされ、活きた教材として視聴してもらえます。

  • 現場でのコンテンツ作成・コース登録、共有機能

「現場の協力を得られない」問題の解決のためには、もう一つ、システム的に現場の人でも操作しやすい機能も必要です。人事から現場へ、いちいちシステム管理者の権限を委譲してやってもらうのではなく、主体性を持って誰もが発信者となれる作りになっているシステムが必要です。

また、SNSのようにシェアやコメントできる機能があると、自発的に研修作成が行われやすい環境になります。自身のスキルや業務スピードのアップのために積極的に研修コンテンツを見る、良かったので同僚にも共有する、そして自身も発信者になる、といった流れが理想的と言えます。

 

おすすめの法人向けeラーニングシステム

ここまでお伝えしたポイントを踏まえ、おすすめの法人向けeラーニングシステムをご紹介します。

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AirCourse(KIYOラーニング株式会社)

AirCourse

(出所:AirCourse公式Webサイト)

クラウド型eラーニングシステム。スマートフォンで撮影した動画をアップロードするだけの簡単操作で、動画マニュアルやオリジナルの研修コースなどのコンテンツを作成・配信できる、簡単な操作性に定評あり。eラーニングの受講履歴やテスト結果だけでなく集合研修の履歴なども一元管理。出欠確認や連絡メール、アンケート集計などの管理業務を自動化できる。コンプライアンス研修や新人マナー研修など、どの企業でもニーズの高い標準研修コースの動画があらかじめ用意されているため、自社で作成する必要なく、希望するだけ受講し放題の点も人気。作成したコンテンツはファイルをドロップするだけで検索できるように整理され、社員同士のナレッジ共有の促進にも役立つ。動画撮影・制作をすべてお任せできるプランもあり、新規事業などで撮影も出演も人手がない場合などにも頼れるサービス。

  • 月額料金 ベーシックプラン360円/人、コンテンツプラスプラン600円/人。
  • 100名以上の利用でボリュームディスカウントあり。
  • 初期費用なし。

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ネットラーニング(株式会社ネットラーニング)

ネットラーニング

(出所:ネットラーニング公式Webサイト)

ユーザー法人数4,900社超、累計学習者5,200万人超の導入実績を誇るeラーニングシステム。提供講座数は8,800講座超。既存のコンテンツ全14シリーズ、260以上のコースの中から、自社のニーズに合った最適なコースや組合せを提案してもらえる点も魅力。eラーニング作成・配信ツールを利用し、PowerPoint・Excel・PDF・動画のファイルを使って、簡単にeラーニングコースを作成することができる。課題の抽出をはじめ、企画・演出、撮影、コンテンツ作成まで任せられるソリューションの提供もある。

  • 社員数300名までの企業限定の定額制プランあり。1~19名まで月額7,000円、200~300名まで月額45,000円。
  • その他料金はお問合せ。

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SAKU-SAKU Testing(株式会社イー・コミュニケーションズ)

SAKU-SAKU Testing

(出所:SAKU-SAKU Testing公式Webサイト)

導入実績1,300社、月間利用者20万ID。“人は問われて初めて真剣に考える”をコンセプトに開発された、出題された問題に解答するというドリル型学習に強みのあるeラーニングシステム。スマホ・タブレット・PCだけでなくガラケーにも対応しており、外国人向け教育も管理画面にて日本語から英語に随時切り替えて利用できる。動画コンテンツやPowerPoint教材の作成も簡単で、ビジネスマナー、コンプライアンス、コミュニケーションなど全50ジャンルの豊富な汎用教材もあらかじめ用意されており利用可能。便利なオリジナル作問サービスや、分析レポートサービスも魅力。

  • 料金は提供ID数が30以上で月額680円、ID数が300以上で月額390円。
  • 期間や人数に応じてボリュームディスカウントあり。

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KnowledgeDeliver(株式会社デジタル・ナレッジ)

KnowledgeDeliver

(出所:KnowledgeDeliver公式Webサイト)

教材作成、学習、運用管理の3大機能を標準搭載したeラーニングシステム。あらゆる教育研修の進捗状況から成果まで一元管理ができる。教材やテストを簡単に作成でき、完全連動した学習用アプリもある。集合研修の申し込みやレポート提出などもシステム上で対応できる。最新版では、いま話題の学習履歴(教育ビッグデータ)の収集・蓄積・可視化から解析、アクションへとつなげる各サービスとの連携を実現し、分析結果をもとにおすすめ教材を自動提示するレコメンド機能等にも注目。多言語対応も可能(オプション)。

  • 料金はお問合せ。

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eden(エデン株式会社)

eden

(出所:eden公式Webサイト)

Webブラウザでのシンプルな操作が人気のeラーニングシステム。ユーザー数22万人以上、200社以上が利用中。Webブラウザだけでコンテンツの作成や編集が簡単に行え、ナレーション付き動画や穴埋めテストも作成できる。学習状況の把握はもちろん、受講催促、集合研修の募集や履歴検索など幅広い機能も。最短1ヶ月、最少10名から利用できるため、新規立ち上げや期間限定のプロジェクトなどでも選択肢となる。

  • 基本プランは、「同時にアクセス可能なユーザー数」、「利用するユーザーID数」、「ユーザーID・コンテンツ・受講履歴を残したまま休止」、の3プランから選べる。
  • 同時にアクセス可能なユーザー数のプランの場合、最大15人(推奨受講者数300人前後)で月額40,000円~。
  • 利用ユーザーID数のプランの場合、10~300人で一人月額300円。
  • 動画はデータ量に応じて別途。
  • 初期費用は不要。

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Generalist/LW(東芝デジタルソリューションズ株式会社)

Generalist/LW

(出所:Generalist/LW公式Webサイト)

無制限ライセンスの教材作成ツールと3GB までのディスク容量が付いたeラーニングシステム。PowerPointで作成したデータを専用ツールに読み込んでコンテンツデータを作成しアップロードできる。受講状況の確認の他、アンケート集計、テスト結果分析、メッセージ、お知らせ機能、など各種機能がそろっている。

  • 契約のID数まで使い放題の定額料金プランと従量課金プランがあり。
  • 定額料金プランは、1~100IDまで月額40,000円~。
  • 従量課金プランは、基本料金20,000円 +受講分の料金。

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法人向けeラーニングシステムの導入メリットの確認

法人向けeラーニングシステムを導入することで、良い効果があることが分かりましたが、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。受講者にとって利便性がアップするのはもちろんのこと、研修を管理する立場の人事部、現場、経営陣にも良い効果が期待できますので、部門別に詳しくご紹介します。

受講者にとってのeラーニングシステム導入メリット

  • いつでもどこでも受講できる

法人向けeラーニングシステムの導入により、どこでも受講できることによる利便性の向上が挙げられます。オフィスのPCだけでなく、タブレットやスマホなどで移動中や帰宅してからの自宅でも受講できます。各地の支社や店舗からわざわざ研修のために足を運ぶ必要もなくなります。

また多様な働き方を推進し、在宅勤務やコワーキングスペースでの勤務などのテレワークの社員を多く抱えている企業にとっても、全ての社員に平等に研修を受けてもらえるようになるため、大きな後押しとなることでしょう。

人事部などの管理部門にとってのeラーニングシステム導入メリット

  • 研修開催の負担が減少

企画して講師を用意し、開催案内をして出欠を取って、となると、講師の人も含めて毎回大変です。一度研修コンテンツを用意できてしまえば、それを見て各自に受講してもらうだけになるので負担が大きく減り、効率的になります。

  • 研修の受講管理の手間の削減

コンプライアンス研修のような全社員が受講すべき研修の場合、受講の漏れがないか確認し、未受講の人に催促するのは骨の折れる仕事ですが、eラーニングシステムを導入することで、システム上で受講状況を確認でき、未受講の人への催促も容易に行えるようになります。eラーニングを受講済みか未受講かだけでなく、テスト結果、受講対象者かどうか、集合研修の受講状況、外部開催の研修など、様々な研修状況が一括で管理できるため、煩雑な管理から解放されます。

現場部門にとってのeラーニングシステム導入メリット

  • 教育研修の手間の削減

毎月のように誰かが入社するような企業では、そのたびに時間を割いて同じような研修を行う必要がありますが、eラーニングシステムを導入することで、この研修コンテンツを見ておいてくださいと伝えるだけで済むようになります。時間も手間も削減され、本来の自身の業務に集中できるのは、どの現場においても歓迎されることのはずです。

  • 知識レベルの向上につながる

eラーニングシステムを導入し、現場で各人が持っている知見や技術がコンテンツ化され、蓄積・共有されることで、毎度誰かにいちいち聞かなくても好きなタイミングで学習ができるようになります。そうしてチームでナレッジを蓄積・共有し続けられれば、全体のスキルの底上げにもつながります。

経営層にとってのeラーニングシステム導入メリット

  • 人材教育の効率化

eラーニングシステムを導入することによって、効率的に全社員へ平等に学習の機会を与えられるようになります。集合研修への参加が負担になってしまっていた地方の支社の社員にも、出張費等かからずに本社の社員と同じタイミングに同条件で受講してもらえます。また、在宅勤務やテレワークのような働き方をしている社員や、時短勤務や休暇中などの社員にも、今まで以上に学習の機会を与えることができ、人材教育を効率的に進めることができます。

  • 属人化からの脱却

企業の競争力維持のために不可欠な、技術継承や属人化されたノウハウを、eラーニングシステムを導入しコンテンツ化することで、もしその社員が退社しても失われなくて済むようになります。

 

以上のように、法人向けeラーニングシステムを導入することで、受講者だけでなく、人事にも現場にも経営陣にも良い効果が期待できることが分かりました。

 

まとめ

技術や売り上げの向上は一朝一夕でできるものではなく、大切な社員たちの能力向上の結果としてもたらされます。目先の業務に追われているとそれをこなすことで手一杯になり、学びの機会をつい後回しにしがちですが、eラーニングシステムを導入することで、研修・学習をより身近にし、業務と共に学びを進めて能力向上していけるような環境を整えることこそが、企業の成長の基盤となるはずです。

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AirCourse(エアコース)|インタビュー掲載

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