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原価管理システムの比較15選。タイプ別に紹介

原価管理システムの比較15選。タイプ別に紹介

最終更新日:2024-04-09

原価計算の実施や精度に課題を感じている方へ。Excelでの管理から脱却し、業務の効率化を図れる原価管理システムについて、主な機能やサービスのタイプ、比較のポイントのほか、おすすめの原価管理システムを紹介します。

目次

原価管理システムとは?

原価管理システムとは、原価計算や予実の比較、原価シミュレーション、損益の分析といった複雑な計算を効率化できるシステムのこと。

原価管理システムの必要性

企業が利益を出すためには、その時々で変化する原材料費や製造コストなどの原価を正確に把握し、管理する必要があります。そうすれば「原価が上がり、利益が減った」といった場合も、迅速な対策をとることができます。

ただし、原価管理には数字の集計や費用の配賦、シミュレーションなど多くの手間がかかります。属人的に管理したり、複数のツールを使い分けたりすると、かえって時間と工数を大きく割くことになってしまいます。そこで注目されているのが原価管理システムです。集計や計算を自動化できるため、業務改善はもちろんのこと、状況に応じて生産性・採算性を高める社内施策をスムーズに進めることができます。

原価管理システムの利用目的

原価管理システム導入のきっかけとしては、以下のようなケースが考えられます。複数当てはまるようであれば、導入を検討するといいでしょう。

  • Excelでの原価計算が複雑で、処理に限界があり、負担を減らしたい場合
  • 原価計算の精度が悪く、実際の数値との差異を改善したい場合
  • 原価計算のシミュレーションを行いたい場合
  • 部門別や製品別の損益把握など、分析の切り口を増やしたい場合

原価管理システムのおすすめ

本記事では、インターネットを通じて利用できる便利なクラウド型を中心に、原価管理システムの機能や選び方などをわかりやすく紹介していきます。記事後半にはタイプ別のおすすめのサービス紹介も行っていますので参考にしてください。

  • 製造業向け/スマートF、アクロス、A’s Style、STRAMMIC
  • 建設業向け/どっと原価シリーズ、レッツ原価管理Go2、建設工事業向け原価管理システム
  • プロジェクト管理向け/クラウドERP ZAC、マネーフォワード クラウド個別原価、freee販売
  • 汎用性のあるタイプ/楽楽販売、iFUSION

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原価管理システムでできること(機能一覧)

原価管理システムの具体的な機能としては、次のようなものがあります。

原価計算 多くの費用項目を、標準原価や実際原価といった様々な切り口で算出できます。
原価差異分析 目標とする原価に対して、どこにどれだけの差があるかを分析できます。
損益計算 製品や部門別での損益、四半期や月ごとでの損益を計算できます。
配賦計算 部門や製品を横断して発生する費用配分を、独自の基準やパターンを使って計算できます。
原価シミュレーション 原価の変動を予測し対応策を考えるだけでなく、予算などに関わる経営シミュレーションにも利用できます。
システム連携 原価計算に必要な販売管理、在庫管理、会計といった様々なシステムと連携することで、データ引用が効率化されます。
セキュリティ対策 パスワード認証やアクセスコントロール、部門別や担当者別のアクセス制御などに対応します。また、監査証跡機能やデータ改ざん防止機能など、内部統制の課題解決に役立つ機能も備えます。

 

原価管理システムのタイプ

原価管理システムは、「特定の業界向けタイプ」「プロジェクト管理向けタイプ」「汎用的なタイプ」の3つに分類できます。特定の業界のうち代表的なものとして、製造業と建設業が挙げられます。どちらの業界も原材料や製造コストといった項目が多岐にわたるため、業界の特性に合わせたサービスが多くみられます。

特定の業界向けタイプ

製造業向け

製造業の場合、工程別や製品別(品目別)によって必要な原価計算が異なります。工程別であれば、どの工程で原価が変化したかを把握することでコストアップに対応できます。製品別(品目別)であれば、原材料費の違いから生産性・収益性を分析できます。また、労務費、減価償却費、資材費、加工費、修繕費などを配賦して原価計算できるのも特徴です。

建設業向け

建設業の場合、案件ごとの原価管理や予算管理が必要です。規模や工期によって原材料費・人件費が変化するので、過不足のないコスト管理が求められます。支払管理や回収管理の機能まで搭載するシステムもあり、原価計算の際に「大量の見積書や請求書が案件ごとに多方面から発行されるため管理しきれない」「発注や支払いがたくさんあって管理・把握しきれない」という場合にも有効です。

プロジェクト管理向けタイプ

プロジェクト管理向けの場合、プロジェクト単位で発生する労務費や外注費などを把握できるような機能により、メンバーの生産性やプロジェクトの採算性などを分析できます。また、顧客向けプロジェクトのほか、社内プロジェクトの案件管理やコスト把握、収支管理にも使えます。

汎用的なタイプ

複雑な配賦設定を必要としない場合や、複雑な工程ではない場合は、汎用性のあるシステムの方が導入・運用しやすい場合も。従来のExcel業務をそのまま自動化・効率化できるシステムもあり、業界を問わずに活用できます。

 

原価管理システムの比較のポイント

原価管理システムをタイプ別で絞り込んだら、次に以下3つの比較のポイントで検討を進めていくと良いでしょう。

1. 原価計算以外の業務機能が必要かどうか

原価管理システムには、メイン機能である原価計算以外の周辺業務も合わせて効率化できるものが多くあります。システム導入の際に周辺業務も効率化したい場合には、対応したシステムを検討しましょう。

たとえば、「どっと原価シリーズ」は、工事部門から経理部、経営者まで幅広い層の情報一元化に強みがあり、発注管理、売掛・買掛管理、支払管理、在庫管理といった各種管理に対応。「スマートF」は原価管理をはじめ、在庫管理・工程管理・設備管理などの機能から必要なものだけを選んで導入できます。「A’s Style」や「STRAMMIC」も同様に、販売・生産・購買・在庫・原価管理など、企業ごとに機能・パーツを組み合わせての利用が可能です。

また、「MA-EYES」は、営業支援(SFA)、入金、支払などに対応しており、プロジェクト型企業向けの機能では、プロジェクトの情報や、アサインの予定工数を入力・管理。工数を踏まえた収支管理が行いやすいサービスです。

2. 原価の配賦方法をどのように行うか

原価との差異を抑えるためには、原価の配賦を実際に合わせる必要があります。労務費や間接費などの費用については、どのような配賦基準にして、配賦ルールを設定できるのか確認しておきたいところですが、配賦の細かな設定は複雑な作業です。
そこで有効なのが、自社の運用に合わせた配賦基準に即した自動配賦機能を搭載する管理システムです。

たとえば、「クラウドERP ZAC」や「マネーフォワード クラウド個別原価」は、プロジェクト別・工程別の工数集計が可能。作業時間に応じた自動配賦計算や、配賦計算エンジンによる自動配賦にも対応します。また、「MCFrame XA 原価管理」の場合、配賦のパターンをあらかじめ定義しておけば、部門や品群といった内容ごとに配賦方法を設定可能です。

3. Excelが活用しやすいかどうか

集計結果の分析や、データを用いた詳細分析をするために、データを出力してExcelで操作するケースが多いです。ただ、データ出力やExcelへのデータ貼り付けなどに手間がかかると、Excelを操作しづらくなるのが難点。この点については、Excelとの連携機能があれば操作や作業がスムーズになります。

たとえば「アクロス」は、各種マスタ、受注・予算・手配リスト、作業日報データをExcelから取込可能。「J-CCOREs」は、すべての画面にExcel出力機能を標準装備しており、Excelへのダイレクト出力に対応。反対に、Excelデータから登録画面へコピー・貼り付けもできます。「MA-EYES」は、帳票のフォーマットをExcelで定義しているので、独自仕様の帳票を作成し、出力できるように工夫されています。また、既存のExcel業務を自動化できる、「iFUSION」といったシステムも存在します。

 

おすすめの原価管理システム(製造業向け)

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スマートF(株式会社ネクスタ)

スマートF公式Webサイト

(出所:スマートF公式Webサイト)

生産現場の煩雑な作業を効率化する、製造業向けの生産管理システム。生産指示ごとの実質原価や在庫金額を可視化する原価管理をはじめ、バーコードやハンディ端末の活用により、在庫管理における入出庫記録や工程管理における作業日報の管理なども容易に。まずは課題の大きい業務に絞り、最小限の機能で無駄なくスモールスタートできるのが強み。既存の販売管理システムとのCSV連携や、奉行シリーズなどとの連携にも対応する。
システム導入時には、専任の担当者が本稼働までに現場でテスト運用・トライアル導入を実施し、課題を共有。そのうえで今後の運用を継続するかを判断できるため、本当に必要な場合のみ導入が可能。充実のサポート体制も魅力。

  • 料金:月額48,000円〜、初期費用30万円〜

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アクロス(株式会社インプローブ)

アクロス公式Webサイト

(出所:アクロス公式Webサイト)

機械・電機・電子装置などの製造業向け原価管理システム。製造業の中でも、個別受注生産や類似品の繰返生産に適している。
材料費・外注費・労務費・経費の4要素の原価科目から原価明細までを簡単・スピーディにドリルダウンで分析可能。労務費や外注費の変動などによって生じた原価配賦や原価振替も簡単に処理。製造途中の製品原価もタイムリーに把握できるため、早期にコストダウンを実現する。事務処理作業を効率化する、各種帳票のExcel対応も魅力。また、仕入部品と仕入伝票をバーコード付発注書で同期化するなどして、工程進捗の可視化もでき、部内のシームレスな連携や遅延防止、納期の短縮も可能。
導入前に端末を無料レンタルできるので、自社業務に適合するか確認したうえで、必要があればカストマイズにも対応する。

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A’s Style(株式会社ケーエムケーワールド)

A’s Style公式Webサイト

(出所:A’s Style公式Webサイト)

個社ごとのニーズに合わせてアレンジできる、製造業向けのセミオーダー型生産管理システム。原価管理はもちろん、販売、購買、在庫管理にも対応。高速かつフレキシブルなシステム開発で、企業の課題解決を最優先としたバックオフィス業務を自動化・最適化できる。
直接費と管理費を製番ごとに管理。構成部品ごとに労務費や外注費、その他経費などを登録することで、正確な原価管理をサポートする。
会計システムやBIツールなど、利用中の外部システムとも柔軟な連携が可能。利用人数や企業に制限がないので、外部取引先やグループ会社と共同で使えるのも強み。グループ全体での生産状況のリアルタイム把握や、外注先を含めた工程全体の管理ができるようになる。

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STRAMMIC(株式会社ニッセイコム)

STRAMMIC公式Webサイト

(出所:STRAMMIC公式Webサイト)

原価管理を含む、製造業に不可欠な販売物流管理や生産管理、工程管理などの各システムをシームレスに統合する基幹業務システム。長年、ユーザーの声を標準機能に反映させることで得た、高い汎用性が魅力。各種マスタの設定など、製造業のビジネスモデルや企業ごとの固有要件にも柔軟に対応できる。
統合システムの整合性の取れたデータに基づいて、精緻な原価を短期間で把握可能。品目別や原価要素別など、細かい粒度での分析や予算作成によって収益のシミュレーションもできる。Excelなどでの原価計算や差異分析が不要になり、属人化も防止。現場のデータをしっかりと経営判断に活かせるようになるため、収益の向上が見込める。

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J-CCOREs(JFEシステムズ株式会社)

J-CCOREs公式Webサイト

(出所:J-CCOREs公式Webサイト)

製造業の管理会計をトータルサポートする原価管理システム。各工程の原価を最終製品まで積み上げる「ころがし計算」を採用。BOM(部品構成表)などの面倒な計算順序や使用量の設定が不要で、「〇〇を作るために、△△をどれだけ使ったか」というシンプルな情報をもとに計算するため、製造工程や品目構成の急な変更にもスピーディーに対応できる。
強力なExcel連携機能も強み。各種画面よりワンクリックでExcelが起動し、データ活用ができるほか、ユーザ自身での帳票開発にも対応する。
独立した原価管理システムのため、原価計算・原価管理に必要なマスタ・データの設定のみで稼動。SAPなどのERPシステムや基幹システムなど、既存システムのデータを活用した原価計算、採算管理できる。オンプレミス型、クラウド型のから選択可能。

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MCFrame XA 原価管理(ビジネスエンジニアリング株式会社)

MCFrame XA 原価管理公式Webサイト

(出所:MCFrame XA 原価管理公式Webサイト)

グローバル市場で競争優位を維持し続けるためのコスト戦略を実現する、原価管理システム。企業グループ全体(複数の会社・拠点)を意識した業務モデルに対応。全社部門、工場ごと、部門ごとなど、任意のグループごとに原価計算を実行し、分析・確認ができる。グループや個人の単位でデータアクセスを制御できるため、複数会社での利用も可能。
利用場面に応じたPDCAサイクルを、高度なコストマネージメントのもとで実現するため、4つの原価計算(標準原価計算、予算原価計算、実際原価計算、速報原価計算)を用意。使い分けることで、戦略的な原価情報の活用、迅速な意思決定、更には原価低減の促進、利益の拡大につながる。パスワード認証やアクセスコントロール、監査証跡などの様々な管理・承認機能により、内部統制にも対応。

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おすすめの原価管理システム(建設業向け)

どっと原価シリーズ(株式会社建設ドットウェブ)

どっと原価シリーズ公式Webサイト

(出所:どっと原価シリーズ公式Webサイト)

建設業の原価管理を飛躍的に標準化・効率化させる、原価管理システム。自社に必要な機能だけを追加できるオプション選択式により、様々なニーズに対応できる構成プランを、コストを抑えながら導入できる。
財務会計・給与計算システムのほか、様々な業務ソフトとの連携可能。また、Excel・CSVデータの受け入れ・出力やそのスケジュール化などにより、業務をつなぎ、生産性向上をサポート。
既存の帳票のレイアウトをExcelシートで作成・編集でき、そのまま「どっと原価シリーズ」の印刷書式として使うことも。あらかじめ複数の書式を準備することで、たとえば提出先ごとに異なる請求書書式での出力にも対応。また、セル関数やフィルターなど、Excelの機能も利用できる。
ニーズや規模に合わせて、クラウド版の「どっと原価3」とオンプレミス版「どっと原価NEO」から選択可能。専任担当者による丁寧なサポートも強み。

  • 料金:月額23,000円/ID(どっと原価3・スタンダードの場合)

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レッツ原価管理Go2(株式会社レッツ)

レッツ原価管理Go2公式Webサイト

(出所:レッツ原価管理Go2公式Webサイト)

データの一元管理による仕事全体の整流化を目的とした管理システム。二度打ちをなくす「リレー機能」により、見積書、仕入・支払伝票、発注書などの伝票を一度入力すれば各部署へスムーズに流れるように設計されており、見積から発注、出面といった原価管理、仕入・支払の管理、請求・入金の回収管理などが一元管理できるのが特徴。工事別の売上原価推移の確認もできる。発注・仕入伝票の画面にある「予算確認」ボタンでその都度予算を確認できたり、伝票入力を使いやすくアップデートできたりと、日々利用する担当者の操作性を重視している。
企業ごとの多様なニーズや運用環境に合わせたカスタマイズにも対応。オンプレミス版とクラウド版があり、バックアップデータを保存するためのクラウドサービスも提供している。

  • 料金:600,000円(スタンドアロン)~、別途年間保守30,000円〜

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建設工事業向け原価管理システム(株式会社オービックオフィスオートメーション)

建設工事業向け原価管理システム公式Webサイト

(出所:建設工事業向け原価管理システム公式Webサイト)

建設業・工事業で代表される実行予算管理を中心とした会社業務の流れをトータルでサポートするシステム。同社のサービスである奉行シリーズ「勘定奉行(個別原価編)」「勘定奉行(建設業編)」と仕訳情報の連携が可能で、事務作業の効率化と精度向上が期待できる。
使い慣れたExcelによる帳票の作成、グラフや関数の組み込みなど出力機能がメリットのひとつ。オプション機能が豊富で、利用目的に応じて使いたいものを基本オプション・サブオプションから自由に組み合わせて選択可能。導入企業から多く採用されている項目をまとめた「解決テンプレート」を提供しているので、自社の状況に合わせて素早くカスタマイズできる。

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おすすめの原価管理システム(プロジェクト管理向け)

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クラウドERP ZAC(株式会社オロ)

クラウドERP ZAC公式Webサイト

(出所:クラウドERP ZAC公式Webサイト)

案件・契約・プロジェクト単位で業務進行する業種向けのクラウド型の基幹業務システム。経営管理・商慣行・機能要件に対応した業種特化ソリューションを提供し、ソフトウェア開発会社、広告代理店、コンテンツ制作会社、コンサルティング会社など、ベンチャーから大手企業まで900社以上の導入実績を持つ。案件・プロジェクトごとに、売上・仕入・外注費・勤怠(工数)・経費を紐づけて管理。プロジェクト収支の予実対比から収支の改善に対応できる。
組織のシステム・マスタ・フォーマットを統一し、入力の分散や重複を回避する「シングルインプット」、未対応の業務や処理を事前に表示させるアラート機能など、業務効率化のための機能も多く搭載。見積作成・発注・経費申請といった業務処理の際には電子申請やワークフローが自動的に機能したり、ログ自動保存による証跡管理ができたりなど、内部統制強化をサポートする機能も備える。

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マネーフォワード クラウド個別原価(株式会社マネーフォワード)

マネーフォワード クラウド個別原価公式Webサイト

(出所:マネーフォワード クラウド個別原価公式Webサイト)

「マネーフォワード クラウド」シリーズの個別原価管理システム。個別原価計算のほか、プロジェクト申請、工数入力、資産振替、レポート作成までの一連の業務をワンストップでサポート。使いやすいUIで、工数入力は誰でも簡単。ワンクリックで完了する個別原価計算、自動配賦や多段階配賦の対応など、経理担当の負担を削減する機能はもちろん、従業員や管理者にとっても使いやすい機能が充実している。
また、勤怠管理や会計管理など、「マネーフォワード クラウド」をはじめとした周辺サービスと連携すれば、会計の仕訳データや給与実績、勤怠情報なども簡単に取得可能。複数のシステムにちらばりがちな労務費や外注費、その他経費などのすべての費用データを効率的に収集し、正確で効率的な個別原価計算を実現できる。

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freee販売(freee株式会社)

freee販売公式Webサイト

(出所:freee販売公式Webサイト)

プロジェクト管理にも優れた販売管理システム。特に無形商材に強みを持ち、プロジェクトごとにスタッフの労務費、外注費、交通費や通信費などの経費を原価として売上等と同様に一元管理可能。複数ツールを使い分ける必要がなくなるため、業務の手間や転記によるミスを減らせる。
入力した情報は自動で収集・計算され、プロジェクトごとに売上・仕入れの状況、粗利の実績や見込み予測を自動で見える化。レポート機能も充実しており、取引先別・部門別・案件別・担当者別など様々な切り口で分析することで、「このプロジェクトは赤字の兆候があるので経費を節減しよう」「予算設定を考え直そう」など迅速・的確に経営判断できる。

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MA-EYES(株式会社ビーブレイクシステムズ)

MA-EYES公式Webサイト

(出所:MA-EYES公式Webサイト)

プロジェクト単位での予実管理に特化した、セミオーダー型のクラウドERPシステム。企業経営にとって必要な機能を標準で数多く実装しているだけでなく、システムの自由度が高いのも特徴。自社特有の業務要件にマッチしたシステムを構築できる。
プロジェクト管理を中心に、グループウェア、営業支援(SFA)、人材派遣管理、作業実績・勤怠管理、購買・経費、入金、支払、経理、在庫管理、帳票・分析など、従来個別に管理されていた業務内容をシームレスに連携し、リアルタイムに経営状況を見える化。プロジェクトごとの原価を捉え、適切な収支管理が行える。
プロジェクト型企業向けのサービスのほかに、広告業界に特化し、営業業務・仕入れ業務・経理業務を連携したパッケージも用意されている。

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おすすめの原価管理システム(汎用性のあるタイプ)

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楽楽販売(株式会社ラクス)

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原価管理のほか、見積管理、受注・発注管理、売上管理などあらゆる業務を標準化・効率化させる、クラウド型の原価管理システム。販売管理業務全体に関わる機能に用途を広げ活用できるシステムで、原価管理機能はこの中に含まれている。案件ごとに売上と原価を紐づけ、自動でリアルタイムの収益計算が可能。
案件だけではなく、プロジェクト・製品・現場ごとの収益管理ができることも特徴のひとつ。作業工数管理、粗利管理、生産(製造)管理などの機能も搭載されているため、プロジェクトベースで稼働しているサービス業だけでなく、製造業でも利用しやすく、汎用性の高いシステムとなっている。

  • 料金:月額70,000円~、初期費用15万円

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iFUSION(株式会社インプレス)

iFUSION公式Webサイト

(出所:iFUSION公式Webサイト)

今あるExcelの資産をそのまま活用し、業務を効率化するためのシステムを安価・簡単・スピーディに構築できるExcel運用サポートシステム。予算編成・予算管理・週報/月報・原価管理・人事評価など、Excelで対応している多くの業務に対応する。
Excelフォーマットを「iFUSION」に登録するだけでデータが一元管理されるので、Excelファイル自体の管理が不要に。計算式やフォーマットは自動で保護がかかるため、勝手な改編を制限。また、Excelからデータのアップロード時にエラーチェックを行うため、チェック作業を削減できる。
「Excelは使い続けたいが、配布・収集・集計の手間は省きたい」「システム化するのはいいけれど、導入・運用のための教育・研修に手間はかけたくない」という企業におすすめ。

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まとめ

原価管理は重要度の高い業務である一方で、Excelなどで管理していると、属人的な負担も大きくなりがちに。そうした悩みを解決する方法のひとつが、原価管理システムです。

原価管理システムは、大きく4つに分けられます。

  1. 製造業向け
  2. 建設業向け
  3. プロジェクト管理向け
  4. 汎用性のあるタイプ

導入を検討する際は、比較ポイントとして挙げた、「原価計算以外の業務機能が必要かどうか」、「原価の配賦方法をどのように行うか」、「Excelが活用しやすいかどうか」、そして「どのような業種、用途向けなのか」を考慮し、候補を絞り込んでいくのがおすすめです。

自社に適したシステムを選択することで、原価計算や原価管理業務が効率化され、労務コストも削減できるでしょう。

また、システムを通してリアルタイムな情報を把握できれば、原価の維持や低減のプランを練りやすくなり、利益の改善施策にもつながります。原価管理は間接業務ではあるものの、企業の根幹を担う業務のひとつ。だからこそシステムの活用メリットが大きいとも言えるでしょう。

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