自社でnoteを活用し、発信テーマや方向性についてプロの助言を受けたい、または記事制作のリソースが不足している企業の広報担当者へ。note運用代行サービスに依頼できることやサービスの選び方とともに、おすすめの代行会社を紹介します。
note運用代行サービスとは、企業や法人が継続的に「note」を運用するうえで必要なコンテンツの企画・制作や運用業務を代行するサービスです。
対応範囲は各社によって異なりますが、記事制作に加えて、発信テーマ・方向性の整理、読者の反応の分析、改善策の提案まで行うサービスもあります。
SNS運用代行は、XやInstagram、Facebookなどに投稿する短いテキストや画像、動画の企画・制作・投稿管理・効果測定などを支援するサービスです。SNSの投稿は、時間の経過とともにタイムライン上で埋もれやすい「フロー型」のコンテンツであるため、継続的かつ頻度の高い発信が求められます。
一方でnote運用代行は、商品・サービス開発の背景や企業の取り組みなどを伝える記事を企画・制作し、公開後の読者の反応を分析するサービスです。記事公開後も検索などを通じて継続的に読まれる「ストック型」のコンテンツであり、フロー型のSNSよりもひとつのテーマを掘り下げて発信できます。
SNS運用代行会社の中には、noteでの発信を起点にXやFacebookなどを連動させ、媒体をまたいだ導線の設計まで依頼できる会社もあります。
SNS全般の運用代行を検討している場合は、「SNS運用代行会社おすすめ18選！ 料金・対応SNS・選び方を紹介」の記事もご参照ください。
オウンドメディア運用代行は、自社サイトの構築から記事の企画・制作、効果測定、サイトの保守などを支援するサービスです。デザインや機能を自社の要望に合わせて設計できる一方、構築にはコストがかかり、継続的なメンテナンスにも手間がかかります。
note運用代行の場合、既存のプラットフォームを使って記事を発信するため、サイトやシステムのメンテナンスは不要です。デザインや装飾の自由度はオウンドメディアに比べて低いですが、その分手軽に情報発信を始められます。
なお、自社サイトの構築も検討している場合は、「オウンドメディア運用代行おすすめ14選。支援内容や費用は？」をご覧ください。
企業や法人・団体がnoteを活用するメリットを以下にまとめました。
noteには、1,248万人（2026年5月末時点）の登録ユーザーがいます。そのうえ、一人ひとりの興味に合った記事がおすすめとして画面に表示される仕組みも。検索からの流入以外で、自社を知らない人にも記事を見つけてもらえる可能性があるのが特徴です。
noteには、SNSのようにユーザーが興味を持ったアカウントをフォローする仕組みがあります。フォローしたアカウントの新着記事は、ユーザーのタイムラインに表示。企業は記事を更新するたびに、フォロワーに新着記事を知ってもらう機会を作れます。
PVだけでなく、記事に付いた「スキ」やコメントを通じて読者の反応を確認できます。特に反応が集まったテーマや内容をもとに、次の記事の企画や発信内容の改善が可能です。
SNSの短い投稿だけでは伝えきれない企業の考えや商品・サービス開発の背景、社員へのインタビューなどを手軽に発信できます。企業の価値観や働く人の姿を具体的に伝えることで、顧客や求職者に自社への理解を深めてもらえるきっかけを作れます。
自社でサーバーやCMSを構築する必要がなく、システムの運用保守にかかる負荷を抑えられます。また、ブログのような感覚で直感的に記事を作成・編集できるため、広報や採用担当者が自ら更新しやすい点もメリットです。
アスピック編集部でも公式noteを運用しています。独自の調査データをもとに、SaaSの選定や活用に役立つ情報を発信していますので、企業でのnote活用の一例として参考にしてください。
note運用代行会社に依頼できる主な業務について、運用方針の策定からアカウントの立ち上げ、記事公開後の分析まで流れに沿って紹介します。
最初に、noteを運用する目的やターゲットを明確にして、発信の方向性や運用ルールを定めます。定める項目の一例は、以下の通りです。
| 運用目的の整理 | noteを運用する目的を明確にする（例：認知拡大・採用広報） |
|---|---|
| ターゲットの設定 | 記事を届けたい読者層やペルソナを定める |
| コミュニケーションコンセプトの策定 | 読者に何をどう伝えるかを言語化する |
| テーマ・カテゴリの設定 | 発信するテーマ（例：社員の働き方/福利厚生）やカテゴリ（例：インタビュー/制度紹介）を整理する |
| 運用ガイドラインの策定 | 記事公開までの進め方など、運用上のルールを定める |
| スケジュールの設定 | 記事公開の頻度とスケジュールを決める |
| KGI・KPIの設定 | 最終目標と、途中の進捗を測るための指標を定める |
noteアカウントを開設し、ロゴやプロフィールなどの初期設定を行います。必要に応じて「マガジン」機能を使い、「お知らせ」「イベント情報」などテーマごとに記事を整理します。
運用方針に沿って、毎月の企画や記事テーマを提案します。サービスによっては、ソーシャルリスニングで収集したユーザーの声を企画に反映したり、商品・サービスの検索ニーズを踏まえてキーワードを選定したりも可能です。
記事の執筆や編集・校正に加え、写真の撮影や、アイキャッチ画像・図版の制作などを行います。なかには、社員や顧客に対してインタビューを行い、その内容をもとに記事を制作してもらえるサービスもあります。
完成した記事をnoteに入稿し、アイキャッチ画像などを設定したうえで予定日時に公開します。あわせて、記事の進捗や公開本数なども管理しながら運用します。
PVや「スキ」の数、読了率、フォロワー数などの反応を分析し、月次レポートを提出。分析結果をもとに、反応の良かったテーマや閲覧数が伸び悩んだ記事を洗い出し、次回以降の内容の見直しや、新たな企画につなげます。
noteでも、法人の情報発信を支援する公式サービスを提供しています。運用代行会社への依頼を検討する前に、公式サービスを活用して自社で運用する選択肢もあるため確認しておきましょう。
以下に、note公式が提供しているサービスや機能をまとめました。
（出所：note pro公式Webサイト）
独自ドメインや企業のロゴを設定でき、最短即日で自社メディアを立ち上げられる法人向けの有料サービス。無料プランよりも詳細なデータ分析が行えるのが特徴。一例として、記事公開後の日別・週別・月別のPV数や「スキ」の数、読了率、フォロワー獲得数などを画面上で確認できる。検索エンジンやSNSなど、ユーザーの流入元の内訳を円グラフで確認できるのも便利だ。
複数人で運用する場合は、メンバーごとに記事の参照・編集・公開などの権限を設定可能で、よりスムーズに共同編集を進められる。
カスタマーサクセス担当によるサポートが受けられるのもポイントで、コンセプトの設計や数値の振り返り方法などについて相談できる。
インタビューや座談会、イベントの動画・音声・文字起こしデータをもとに、AIが原稿の土台を自動生成する機能。note proを契約すると追加費用なしで何度でも利用できる。記事のトーンや表記をそろえるレビュープラス機能を搭載。自社が過去に公開した記事を参考に、文体や構成の特徴を反映した原稿を生成できるほか、社会的・倫理的に問題となる可能性のある表現の検出にも対応する。炎上リスクを抑え、記事の品質を一定に保つ体制が整う。
そのほか、入力した文章に対して改善案が提示されるAIアシスタント機能も備わっており、原稿の推敲を効率化できる。
note proを契約した企業向けに、noteが記事制作を代行するオプション。7カ月の契約期間中に、月2本・合計12本の記事を企画・制作する。プランは以下の2種類。
| プラン名 | 特徴 | 料金 | 利用可能回数 |
|---|---|---|---|
| 採用スタータープラン | noteが推奨する採用広報向けのテーマから題材を選択。 その後は構成案の作成、取材、執筆を依頼できる |
月額30万円・総額180万円 | 1回限り |
| スタンダードプラン | 自社に合ったテーマの企画立案、構成案の作成、取材、執筆までまとめて依頼できる | 月額60万円・総額360万円 | 制限なし |
note公式の法人向けサービス「note pro」と運用代行会社では、支援内容や依頼できる範囲が異なります。主な違いは、以下の通りです。
| 比較項目 | note pro | note運用代行会社 |
|---|---|---|
| 主な役割 | 法人向けの運用環境や執筆支援機能を提供 | 運用方針の策定・記事の企画・制作・効果測定まで支援 |
| 記事企画 | 自社で行うのが基本。有料オプションを利用すると、企画の提案も受けられる | 企画の提案を受けられるケースが大半 |
| 取材・執筆 | 有料オプションで対応 | 対応 |
| 投稿・進行管理 | 自社で対応 | 対応可能な会社あり |
| 効果測定 | note proの分析機能を利用し、自社で確認。カスタマーサクセスが不明点には対応 | 分析・レポートの出力・改善提案まで任せられる会社あり |
| SNS・自社サイトとの連携 | 自社で対応 | ほかのSNSを含めて横断運用してくれる会社あり |
次に、note公式のサービスと運用代行会社が、それぞれどのような企業に向いているのかを解説します。
note公式の法人向けサービスは、社内に広報・編集担当者がいて、継続的に記事を企画・制作する体制が整っている企業に適しています。必要に応じて、公式の執筆支援オプションを利用したいといったニーズにも対応します。
運用代行会社には、取材・執筆・編集から、投稿・進行管理、公開後の分析・改善提案まで依頼できます。そのため、記事制作の人手や、発信テーマ・運用方針を定めるノウハウが不足している企業に最適です。
なお、noteの公式サービスと運用代行会社は併用することも可能です。たとえば、note proの機能を利用しながら、記事制作や日々の運用実務を代行会社へ委託する方法もあります。
また、代行会社の中には「note proセールスパートナー」に認定された企業も。note proの導入提案や契約手続き、導入後の立ち上げまで一貫した支援が受けられます。
note運用代行の料金は、記事制作のみを依頼するのか、アカウントの立ち上げや効果測定まで任せるのかによって異なります。料金を公開している会社は限られていますが、費用の目安となる例を紹介します。
「メディアエクシード」では、初期費用30,000円で、アカウントの開設と簡易的なヘッダーの制作を依頼できます。記事制作は1本40,000円〜。必要な本数だけをスポットで依頼したい企業にもおすすめです。
見積もりを依頼する際は、料金だけでなく、対応してもらえる業務の範囲も確認しましょう。以下のポイントをチェックしておくとスムーズです。
複数社を比較する場合は、各社に同じ条件を伝えたうえで見積もりを依頼しましょう。
note運用代行会社を選ぶ際に確認したい4つのポイントを紹介します。
まず、記事制作のみを任せるのか、アカウントの立ち上げから企画・取材・投稿・効果測定まで委託するのか、自社が依頼したい業務を整理しましょう。そのうえで、自社が依頼したい業務に対応している会社を選ぶとスムーズです。
たとえば「コムニコ」は、noteに加え、X、Instagram、Facebookなど幅広いSNSの運用を支援。一例として、noteの記事公開時にXで告知して拡散を促したり、長文を掲載できるFacebookで記事の一部を紹介してnoteへ誘導したりなど、媒体の特性を活かした導線を設計してくれます。
「メディアエクシード」の場合は、依頼企業が訴求したいサービス・商品に応じて適切なSEOキーワードを選定。検索経由での流入を増やしたい企業に適しています。
「ライトアップ」は、医療・介護・金融・ITなどの知見を持っているライターとのパイプを持っているうえ、必要に応じて外部専門家と連携できる体制も整備。専門知識が必要な記事の制作も任せられます。
そのほか「ソニーネットワークコミュニケーションズ」は、既存のオウンドメディアからnoteへの移行を検討している企業の相談にも対応。既存サイトのパフォーマンスやコストを踏まえ、現状維持かnoteへの移行どちらが適しているかをアドバイスします。
実際に、企業のnoteアカウントを運用支援した実績があるかも確認しておきましょう。支援事例に、運用の目的や得られた成果まで記載されていれば、依頼できる業務の範囲やその会社の得意分野をイメージできます。
たとえば「メンバーズ」には、大手航空会社が展開する法人向け研修サービスを題材にしたnoteの運用実績があります。特に、講師の人柄やを深掘りしたインタビュー記事は、通常記事と比べてビュー数が約46％向上した実績があり、人物の魅力を引き出すコンテンツ制作に強みがあると伺えます。
「ライトアップ」の場合、情報サービス業の企業のnoteで「BCP」や「位置情報ビッグデータ」といった専門的なテーマを一般の読者にもわかりやすく記事化。難しい内容をかみ砕いて伝える記事の制作を得意としています。
PVをはじめ、「スキ」の数、読了率、フォロワー数など、どの指標をもとに効果測定しているかもチェックすべきポイントです。
たとえば「メンバーズ」のnote支援事例では、全体ビュー数のKPI達成率や、スキ数、スキ率、読了率などを指標としています。
更には、ソーシャルリスニングやユーザーとのコミュニケーションから得た声も分析。これらを定量的なデータとともにレポートにまとめてくれるため、自社の強みや改善点を様々な角度から把握できます。
提示された料金に加えて、記事の内容や文字数など、料金が決まる条件も見ておきましょう。
たとえば「メディアエクシード」の記事作成費は1本40,000円〜ですが、文字数によって料金が変わります。実際にかかる総額を事前に把握しておくことが重要です。
おすすめのnote運用代行会社を紹介します。
（出所：法人note運用支援公式Webサイト）
noteの運用方針の策定からコンテンツ制作、効果検証・改善を一気通貫で支援するサービス。初期段階では、コンセプトや発信内容の方向性などの基本方針を策定。記事を定期的に配信するためのガイドラインなど必要なルールも設計する。運用中は、コンテンツの企画・制作・公開・効果検証・改善という一連の流れで継続的にPDCAを回していく。効果検証にあたっては、閲覧状況などの定量的なデータに加え、ソーシャルリスニングで得た声も分析。自社の強みや改善点を様々な角度から認識できる。
大手航空会社の法人向け研修サービスを題材にしたnoteの運用実績があり、ビュー数は目標を上回る140％を達成。講師の想いを掘り下げたインタビュー記事では、通常記事より40％以上多いビュー数を獲得した。そのほか食品業界、金融機関でのnote運用実績もある。
記事の反応を定量・定性の両面から分析し、改善につなげたい企業におすすめ。
（出所：SNS運用代行・コンサルティング支援公式Webサイト）
noteに加え、X、Instagram、Facebookなど様々なSNSの運用を支援するサービス。フォロワー獲得や「いいね」の増加をゴールとせず、売上向上やブランドへの好意形成につながる運用を重視する。各SNSの特性を踏まえた横断的な運用を提案してもらえるのが強み。たとえば、noteの記事公開時にXで告知して拡散を促したり、Facebookで記事の一部を紹介してnoteに誘導したりといった相談ができる。
運用時は複数名のスタッフでチームを編成。一例として、アカウントプランナーが進行管理、コンテンツクリエイターが記事制作、データアナリストがアカウントの分析を担う。
noteの支援事例は公開されていないが、SNS運用では大手ゲーム業界の旧Twitterアカウントフォロワー数を、8カ月間で約70,000人増やした実績がある。noteを軸に、各SNSを連携して認知拡大につなげたい企業に最適。
（出所：noteアカウント運用公式Webサイト）
高度な知識を要するコンテンツ制作にも対応できる体制を備えたnote運用代行サービス。アカウントの立ち上げや初期設定から、原稿制作・チェック、ヘッダー・アイコン画像の制作、記事の公開まで支援。また、情報サービス業を営む企業のnoteにおいて、「BCP」や「位置情報ビッグデータ」といった専門的なテーマを一般の読者にも伝わるよう記事化した実績がある。医療・介護・金融・ITなどの専門分野を持つライターとのパイプを持っているのも特徴。更には薬事・法律・FPなどの外部専門家と連携できる体制も整えており、内容の正確性が求められる高度なコンテンツも任せられる。
公開後は、記事の閲覧数や読者の反応数、フォロワー数の推移を月次で観測し、レポートの作成や改善案の提案を行う。専門知識が必要な記事の制作から公開後の運用改善まで依頼したい企業におすすめだ。
（出所：オウンドメディア運用支援（note）公式Webサイト）
noteでの記事制作・運用改善のほか、既存アカウントの見直しまで支援するサービス。アカウント初期構築段階では「誰に何を伝えるのか」を明確化。そのうえで、発信テーマや記事の方向性を検討する。
初期構築後の運用は、2つのプランを用意。運用代行プランでは、記事の企画・取材・撮影・原稿執筆に加え、月1回の定例会でPVや読了率などを分析したレポートを提示。その結果をもとに、次月の方針を固めていく。コンサルティングプランでは、記事の企画・制作を自社で行うのを前提に、今後の運用方針や公開済みの記事へのアドバイスを受けられる。
自社のオウンドメディアからnoteへの移行を検討している企業への相談も受付。そのほか、既存のnoteの改善点の洗い出しや、競合他社の活用事例の紹介も行っており、自社の運用体制や課題に応じて必要な支援を選びたい企業に適している。
（出所：note記事作成・オウンドメディア運用代行公式Webサイト）
SEOのノウハウを活かし、検索ニーズを踏まえたnote記事の制作に対応するサービス。自社noteでは月間約20,000ビューを獲得しているほか、自社サービスの登録者増加にもつなげた実績を持つ。依頼企業が訴求したいサービス・商品に応じて適したキーワードを選定。noteに読者を呼び込む導線を整えられ、サービスの認知拡大につなげられる。インタビュー記事の制作も受け付けており、SEOの観点を取り入れつつ検索流入の見込める記事に仕上げてもらえる。
料金体系はシンプル。初期費用30,000円で、アカウントの開設と簡易的なヘッダーの制作を依頼できる。記事制作は1本40,000円〜で、必要な本数をスポットで依頼したい企業のニーズにも対応。
直感的な操作でブログのように記事の作成、更新ができるnote。近年は、企業や法人によるnoteの活用が広がっています。SNSの短い投稿だけでは伝えきれない企業の考えや商品・サービス開発の背景、社員の働く姿などを発信することで、顧客や求職者が自社への理解を深めるきっかけを作れます。
とはいえ、初めてnoteを運用する企業の場合、「どんなテーマで発信すれば良いかわからない」と悩むこともあるでしょう。このような企業を支援するのが、note運用代行会社です。
note運用代行会社であれば、記事の企画や制作はもちろん、発信テーマ・方向性の整理、読者の反応の分析、改善策の提案まで任せられるサービスもあります。コンテンツを定期的に更新するリソースが不足している企業にとっても、心強いパートナーとなるでしょう。
代行会社を選ぶ際は、自社が任せたい業務を整理したうえで、各社の対応範囲や得意分野、過去の支援実績を確認しましょう。本記事では、おすすめのnote運用代行会社の特徴をまとめていますので、ぜひ会社選びの参考にしてみてください。
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